投資,株式,情報サイト トレーダーズ・ウェブ

　3日前場の東京市場は3日続伸。小高く寄り付いた後も堅調な値動きとなっている。業種別では鉱業、非鉄金属、化学、鉄鋼、不動産業が値上がり率上位。一方、空運業、パルプ・紙、食料品、ゴム製品、石油石炭製品が値下がり率上位となっている。売買代金上位はトヨタ、日本電産、ホンダ、東芝、キャノンなど。

　米国株の続伸を受けて、朝方の東京市場は堅調。日経平均は一時9100円を上回る展開となったが、追随する動きがみられなかったことで、その後は小幅な値動きにとどまっている。東証1部の値上がり銘柄数は1000、値下り銘柄数は432となっており、買い優勢。規模別株価指数も全て上昇。外部環境が落ち着きを取り戻していることで買い戻しが継続している。トヨタが5日ぶりの反発となったほか、ソニー、キャノンが高い。一方、ホンダ、ファナック、ソフトバンクが小安く推移した。後場は米雇用統計を控えて、買い手控えムードが強くなる可能性が高く、9100円をはさんでの動きが予想される。

　東京市場は小幅高の展開か。米株高や為替市場の落ち着き、米経済指標に対する悲観的見方もやや後退ぎみ。日経平均の9000円台回復や、日本株の相対的な出遅れの観点から、多少は見直し買いも意識されそうだ。
　為替市場に関しては来週に日銀金融政策決定会合を控えており、ここからさらに円高進行とった動きは想定しづらい。今晩の米雇用統計発表を控え様子見を決め込む参加者は多く、米株先物やアジア株の動きをにらみながら神経質な展開が予想される。日経平均の予想レンジは9150円−9040円。終値で上のマドを埋める（8月30日安値、9117円）ことができるかが注目される。
　きょうは国内では4−6 月期法人企業統計の発表、米国では8月の雇用統計、8月ISM非製造業景況指数の発表が予定されている。

　2日のダウ平均は前日比50.63ドル高と続伸。NASDAQは23.17ポイント高。S&P500は9.81ポイント上昇した。新規失業保険申請件数の結果を受け、ダウ平均は買いが先行。また、7月中古住宅販売保留件数指数が予想より強かったことも好感された。翌日の8月雇用統計の発表を控え伸び悩む場面がみられたものの、小売セクターや住宅建設セクターがけん引し、終盤にかけて堅調に推移した。
　業種別では一般消費財が1.8％高となったほか、資本財や素材などが上昇。ドル建てCME225先物は昨日の大証日中終値と比べ70円高の9110円、円建ては65円高の9105円となった。

　昨日の東京市場は続伸。東証1部の値上り銘柄数は1193と全体の71.5％に達し、規模別株価指数はすべて上昇。外部環境の好転を背景に国際優良株や資源関連などを中心に買い戻しが入った。
　日経平均は8月30日以来の9000円台を回復。下押す場面もあったが、5日移動平均線処をサポートに終盤にかけて盛り返す展開となった。
　上方には25日移動平均線（2日現在9257円）が下向きで推移している。いったん同線まで上昇する可能性はあるが、そのあとの動きが重要。25日移動平均線の下向きは短期的に続く見込みであり、5日移動平均線の下げと相まって下ブレリスクも残っている。
　一目均衡表ではきょうは転換線（9038円）、基準線（9273円）ともに横ばいで推移する見込み。基準線まで上昇できるかどうか。反発の持続力が試される局面だ。　現在のところでは、6月21日の戻り高値と8月前半の高値を通る右肩下がりの上値抵抗線と、5月後半安値を基点とした右肩下がりの下値支持線とのなかで、下落基調が続いてるとの認識。その上値抵抗線を突破する動きがみられないと、上昇転換へと判断しづらい状況ではあろう。

　日経平均は続伸し、終値ベースでは8月30日以来となる9000円台を回復。外部環境の好転がショートカバーを誘発した。前日の米国市場では、米8月ISM製造業景況指数が56.3（前月比+0.8pt）と4カ月ぶりに改善し、市場予想（53.0）大幅に上回ったことで、景気の先行きに対する過度な悲観論が後退したようだ。とはいえ、8月ADP雇用統計は1万人減で今年1月以来の減少となり、市場予想（1万5000人増）を下回ったことが気掛かり。ISMの改善で影に隠れた格好になったが、週末の雇用統計の前哨戦と目される指標なだけに警戒感が強まったといえよう。NYダウが250ドル以上の上昇をみせながら、為替相場が1ドル＝84円前半で推移しているのは、その証左とみられる。なお、8月雇用統計の市場予想は、非農業部門の民間雇用者数が4万2000人増、失業率は9.6％となっている。

　きょうは、ホンダがトヨタの株価を上回ったことが話題となった。ザラ場中の逆転劇は以前にもあったが、終値ベースでの逆転はホンダが2006年に株式分割して以降で初めて。為替感応度の高さ（1ドルの変動で300億円）もあるが、補助金切れによる反動減が懸念されているのだろう。米調査会社オートデータが発表した8月米新車販売台数によると、業界全体が前年同月比21.0％減。昨年8月は政府の低燃費車購入支援策で販売が急伸したため、その反動が出た形だが、制度の恩恵を受けた日本勢は大幅に減少。特にトヨタは34.1％減と大きく落ち込み、市場シェアも3位に転落した。国内でも9月末にエコカー補助金制度が終了するが、足元で駆け込み需要が急増しているため、期限前に補助金残額が底を尽く公算が大きいという。10月以降とみられていた反動減も前倒しで訪れる可能性があるだけに、自動車株受難の状況がしばらく続きそうだ。大引け後には、ファーストリが8月の月次動向を発表。ユニクロの既存店売上高は、前年同月比9.3％減（8月は0.4％減）と落ち込んだ。既存店の苦戦はある程度織り込み済みと思われるが、日経平均への寄与度が大きい銘柄だけに、年初来安値を大幅に割り込むような展開となれば、相場全体の重しになろう。

　2日の東京市場は続伸。日経平均は9000円台を回復した。業種別では、鉱業、精密機器、空運業、非鉄金属、ガラス土石などが値上り率上位。その一方で、パルプ・紙、石油石炭製品などが軟調だった。売買代金上位は、トヨタ、三菱ＵＦＪ、ホンダ、三井住友、ソニー、キヤノンなど。

　日経平均は朝方の買い一巡後に伸び悩み、上げ幅を30円程度に縮小する場面もあった。だが、大引けにかけて再び騰勢を強め、この日の高値圏で取引を終えた。東証1部の値上り銘柄数は1193（全体の71.5％）に達し、規模別株価指数はすべて上昇。外部環境の好転を背景に、国際優良株や資源関連などを中心に買い戻しが入った。ただ、主力株の一角は下落し、ホンダがトヨタの株価を逆転したことが話題となった。