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株式レーティング(投資評価)について

「レーティング」とは…


 個別銘柄の騰落について新聞、各種投資情報などを見ていると、「レーティング」あるいは「投資評価」という言葉が頻繁に登場します。これは各証券系調査機関のアナリストが個別企業に対して下した投資判断を意味します。ほとんどの場合、日経平均やTOPIXなど市場全体の指標パフォーマンスと比較しての評価であり、先行きに対する絶対評価でないことに注意する必要があるでしょう。例えばA証券がB社のレーティングを新規に「1」としたとします。これはその時点から上昇するということではなく、対象とする指数・TOPIXが上昇した場合、その上昇率をどれだけ上回るかを意味することとなります。また、各調査機関によりレーティングの定義は微妙に違っており、その特徴を大まかにみていくことにします。


 レーティングには大きく分けて3段階評価と5段階評価があります。国内では、野村、大和、みずほ、新光、UFJつばさ、など5段階が多くなっています。一方で、外資系の多くは3段階で評価しています。国内系では、最上級の評価を「1」あるいは「A」と表記され、一方、外資系では「バイ」などで示されています。現在各調査機関の発表しているレーティング定義では、対象期間が6ヶ月〜1年、対象指数にTOPIXを採用している場合が多く、最上級の評価の場合、対TOPIXで10%〜20%程度アウトパフォームするとしているところがほとんどです。


 新規のレーティング付与や変更を行う場合、担当アナリストは調査レポートを発行しています。その際、レーティングと同時に目標株価あるいはターゲットプライスを示している場合が見受けられます。また、レーティング変更なしとした場合でも、目標株価のみを変更したりすることがあります。目標株価は各アナリストが取材、調査した対象企業の業績予想をもとに、株価収益率(PER)やEV/EBITDA倍率などを用いて算出されていることが多いようです。目標株価はレーティング自体より具体的な数値が提示されていますので、各調査機関またはアナリストが対象企業についてどのように評価しているのかを推し知ることが出来るでしょう。特に現状の株価から大きくかけ離れた目標株価を設定してくる場合には、株価変動要因となることが多く、投資の上では注意が必要といえるでしょう。


 レーティングの取り扱いについてまとめると、@レーティング自体にインパクトがあるかどうか(格上げ・下げ、新規レーティングの場合は注意)、A調査機関はどこか(アナリストの知名度などにも留意)B銘柄の規模(小型株の方がより株価変動が大きくなる可能性が高い)、C公表日などに注目するべきかと思われます。

 各調査機関の株式レーティングは日々大量に発表されています。各調査機関のレーティング定義でも6ヶ月〜12ヶ月程度の投資期間を目安としています。ただ、近年の株式市場では、アナリストのよるレーティング情報が各銘柄の株価材料として定着しつつあり、その動向には注目せざるをえない状況となってきています。


 個人投資家の方でもインターネットなどの普及により、レーティングに関する情報は以前より入手が容易になりつつあります。勿論すべてを把握することは困難なことではありますが、保有または関心のある銘柄についてはそのレーティングを調べてみることのも面白いでしょう。その善し悪しで一喜一憂する必要はありませんが、各銘柄の投資判断材料の一つとして活用することは可能でしょう。


各調査機関のレーティング定義
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