株式会社 ビーグリー注目度/A
コード/3981市場/マザーズ業種/情報・通信業売買単位/100株
事業内容コンテンツプラットフォーム事業(コミック配信サービス「まんが王国」の運営など)
スケジュール価格情報
仮条件決定3/1仮条件1,820 〜 1,880
ブックビルディング期間3/2 - 3/8
公開価格決定3/9公開価格1,880
申込期間3/10 - 3/15初値予想
※有料情報のご案内
1,900
払込期日3/16
上場3/17初値1,881
※スケジュールは上場企業都合により変更になる場合があります。
基本事項http://www.beaglee.com/
代表者名吉田 仁平 (上場時45歳2カ月)/1971年生
本店所在地東京都港区北青山
設立年2013年
従業員数40人 (1/31現在)(平均34.9歳、年収567.2万円)
株主数6人 (目論見書より)
資本金1,373,875,000円 (2/13現在)
上場時発行済み株数5,879,200株 (別に潜在株式283,419株)
公開株数5,217,800株(公募384,700株、売り出し4,309,900株、オーバーアロットメント523,200株)
シンジケート公開株数4,694,600株 
(別に523,200株)/(海外分含む)
単位(株)単位(%)
主幹事証券SMBC日興4,225,50090.01
引受証券SBI140,8003.00
引受証券マネックス93,8002.00
引受証券SMBCフレンド93,8002.00
引受証券いちよし46,9001.00
引受証券エース46,9001.00
引受証券岩井コスモ46,9001.00
大株主※潜在株式を含む単位(株)単位(%)
リサ・コーポレート・ソリューション3号投組ベンチャーキャピタル(ファンド)4,405,49576.25
(株)小学館取引先544,5009.42
吉田 仁平代表取締役社長424,7727.35
佐藤 俊介取締役197,8023.42
日本出版販売(株)取引先50,0000.87
京松 玲子取締役24,9840.43
XST PARTNERS PTE.LTD.役員らが議決権の過半数を所有する会社21,9780.38
桜井 祐一取締役22,9250.40
成田 守従業員17,9840.31
田中 純平従業員7,7840.13
業績動向(百万円)売上高営業利益経常利益純利益
(連結実績)2014.125,7284205530
(連結実績)2015.127,192769705232
(単独見込)2016.128,337787748407
(単独予想)2017.129,1651,1241,082672
1株当たりの数値(円)EPSBPS配当
(単独予想 )2017.12115.92793.030
調達資金使途会員集客のための広告宣伝費
連結会社1社(清算手続き中)
参考類似企業今期予想PER(2/23)
2330  フォーサイド112.3倍(連結予想 )
3641  パピレス31.7倍(連結予想 )
3658  イーブック-倍(連結予想 )
3663  アートスパーク37.8倍(連結予想 )
3678  メディアドゥ39.2倍(単独予想 )
3689  イグニス23.8倍(連結予想 )
4348  インフォコム14.5倍(連結予想 )
6047  Gunosy51.1倍(連結予想 )
事業詳細
 モバイル向けコミック配信サービス「まんが王国」が主力。その他、イラスト分散型メディア「ETOPICA」、マンガに特化したクラウドファンディングサービス「FUNDIY」、ネーティブアプリビジネスを展開している。購入方法は月額課金(300〜1万円)方式を基本とし、従量課金方式を併用している。フィーチャーフォン向けからスタートしたが、現在ではスマートフォン向けがの売上高が全体の90%以上を占める。

 実質的な創業は2004年10月で、最初の法人格は日興アントファクトリーやアーティストハウスが資本参加していた米中モバイルゲームのBBMFコーポレーションの日本法人として設立された。資本業務提携したアトラスのゲームを携帯電話向けに配信するのが目的だった。現法人格はNECキャピタルソリューション子会社のリサ・パートナーズが事業譲受のために設立したもので、2014年2月に旧法人格を子会社化、同年5月に吸収合併した。

 2016年12月期の売上高構成比は、コンテンツプラットフォーム事業100%。主な販売先はNTTドコモ37.2%、KDDI26.7%、ソフトバンクモバイル19.0%。

「1株当たりの数値」においての注意
※BPS(1株当たり純資産)は直近四半期末の純資産に、公募による調達資金と2016年以降の上場銘柄については通期純利益予想の未経過分を足し、上場時発行済み株数で除したもの。純資産からは優先株式の発行金額・配当金や少数株主持ち分などを控除する。上場時発行済み株式数からは自己株式数を控除する。