株式会社 スポーツフィールド最近の株価注目度/A
コード/7080市場/マザーズ業種/サービス業売買単位/100株
事業内容スポーツ人財の採用支援サービス「スポナビ」、「スポナビキャリア」など、スポーツ人財に特化した採用支援事業
スケジュール価格情報
仮条件決定12/10仮条件2,570 〜 2,730
ブックビルディング期間12/11 - 12/17
公開価格決定12/18公開価格2,730
申込期間12/19 - 12/24初値予想
※有料情報のご案内
7,000
払込期日12/25
上場12/26初値8,500
※スケジュールは上場企業都合により変更になる場合があります。
基本事項https://www.sports-f.co.jp/
代表者名篠崎 克志 (上場時37歳5カ月)/1982年生
本店所在地東京都新宿区市谷本村町
設立年2010年
従業員数195人 (9/30現在)(平均28歳、年収440.1万円)、連結200人
株主数5人 (目論見書より)
資本金10,300,000円 (11/21現在)
上場時発行済み株数881,600株 (別に潜在株式65,280株)
公開株数347,000株(公募65,600株、売り出し236,200株、オーバーアロットメント45,200株)
シンジケート公開株数301,800株 
(別に45,200株)/
単位(株)単位(%)
主幹事証券SMBC日興271,80090.06
引受証券SBI9,0002.98
引受証券いちよし3,0000.99
引受証券岩井コスモ3,0000.99
引受証券エース3,0000.99
引受証券東洋3,0000.99
引受証券極東3,0000.99
引受証券マネックス3,0000.99
引受証券松井3,0000.99
大株主※潜在株式を含む単位(株)単位(%)
篠崎克志代表取締役312,00035.40
加地正専務取締役160,00018.16
森本翔太専務取締役160,00018.16
伊地知和義取締役副社長160,00018.16
永井淳平取締役CFO28,0003.18
北川雅人従業員11,8401.34
山本憲司監査役4,0000.45
佐野浩太郎従業員3,6800.42
岡村芳明従業員3,3600.38
小西秀人従業員1,9200.22
横山沙織従業員1,9200.22
龍井渚従業員1,9200.22
井原隆従業員、子会社の代表取締役1,9200.22
業績動向(百万円)売上高営業利益経常利益純利益
(連結実績)2017.121,106676041
(連結実績)2018.121,51612411372
(連結予想)2019.121,946206204127
(連結3Q累計実績)2019.121,587331330213
1株当たりの数値(円)EPSBPS配当
(連結予想)2019.12155.04472.400
調達資金使途オフィス拡大のための設備投資、事業拡大のための採用資金、広告宣伝、借入金の返済
連結会社1社
参考類似企業今期予想PER 11/29
2124  JACR20.7倍(連結予想 )
2301  学情18.0倍(単独見込 )
6098  リクルートHD34.8倍(連結予想 )
6539  MS-Japan26.9倍(単独予想 )
6558  クックビズ47.6倍(単独見込 )
6575  HUMANAHD32.2倍(連結予想 )
7042  アクセスGHD46.8倍(連結予想 )
7073  ジェイック30.3倍(連結予想 )
事業詳細
 スポーツ人財の採用支援。現役体育会学生やスポーツ・競技経験のある社会人経験者や引退したアスリートと、スポーツ人財を採用したい企業とをマッチングさせている。また子会社では、営業支援事業、人財紹介事業、採用アウトソーシング事業も併せて展開している。

1.新卒者向け:イベント事業
 スポーツ人財の採用に興味がある企業とスポーツ人財が接点を持てる就職イベントを開催している。

2.新卒者向け:人財紹介事業
 新卒者向けサイト「スポナビ 20XX」に登録した体育会学生に対し、就職カウセリングを行い、双方のニーズが合う就職先を紹介している。

3.既卒者向け:人財紹介事業
 既卒者向けサイト「スポナビキャリア」に登録した転職者に対し、個別面談によりキャリアプランを一緒に考えたうえで企業を紹介している。

 2018年12月期の連結売上高構成比は、新卒者向け:イベント事業売上高45.6%、新卒者向け:人財紹介事業25.5%、既卒者向け:人財紹介事業26.5%、その他2.3%。

「1株当たりの数値」においての注意
※BPS(1株当たり純資産)は直近四半期末の純資産に、公募による調達資金と2016年以降の上場銘柄については通期純利益予想の未経過分を足し、上場時発行済み株数で除したもの。純資産からは優先株式の発行金額・配当金や少数株主持ち分などを控除する。上場時発行済み株式数からは自己株式数を控除する。