前場コメント No.6 ニデック、東エレク、ベースフード、ギックス、いちご、ＴＫＰ
★9:21 ニデック－急騰 サーバー用水冷モジュールの生産ライン増強 米Ｓｕｐｅｒｍｉｃｒｏ向け
ニデック<6594.T>が急騰。同社は15日、サーバー用の水冷モジュールを生産中のタイにおいて、CDU（Coolant DistributionUnit）の生産ラインを増強し、生産キャパシティを現在の月産200台から2024年6月までに月産2000台に拡大すると発表した。
北米のAIサーバーメーカーであるＳｕｐｅｒｍｉｃｒｏ社への採用を受けてのもので、共同開発した100～250kWの製品を、既存ラインを増強したタイのアユタヤ工場にて生産する予定としている。
ニデック<6594.T>が急騰。同社は15日、サーバー用の水冷モジュールを生産中のタイにおいて、CDU（Coolant DistributionUnit）の生産ラインを増強し、生産キャパシティを現在の月産200台から2024年6月までに月産2000台に拡大すると発表した。
北米のAIサーバーメーカーであるＳｕｐｅｒｍｉｃｒｏ社への採用を受けてのもので、共同開発した100～250kWの製品を、既存ラインを増強したタイのアユタヤ工場にて生産する予定としている。
★9:27 東京エレクトロン－大幅続落 米長期金利が4.6％台に上昇 ハイテク株に売り
東京エレクトロン<8035.T>が大幅続落。米長期金利上昇によるハイテク株安が材料視されている。
週明け15日の米国市場では、強い米3月小売売上高を受けて長期金利が4.6％台に上昇。中東情勢の悪化もあってリスク回避からハイテク株を中心に売られた。主要3指数ではナスダックの下落率が1.79％と最も大きく、フィラデルフィア半導体株指数は1.39％安。エヌビディアが2.5％程度の下落となった。
この流れを受けて国内の半導体株も売られており、アドバンテスト<6857.T>、レーザーテック<6920.T>、野村マイクロ・サイエンス<6254.T>なども安い。
東京エレクトロン<8035.T>が大幅続落。米長期金利上昇によるハイテク株安が材料視されている。
週明け15日の米国市場では、強い米3月小売売上高を受けて長期金利が4.6％台に上昇。中東情勢の悪化もあってリスク回避からハイテク株を中心に売られた。主要3指数ではナスダックの下落率が1.79％と最も大きく、フィラデルフィア半導体株指数は1.39％安。エヌビディアが2.5％程度の下落となった。
この流れを受けて国内の半導体株も売られており、アドバンテスト<6857.T>、レーザーテック<6920.T>、野村マイクロ・サイエンス<6254.T>なども安い。
★9:27 ベースフード－急落 今期営業黒字転換見込む 4Qの売上高は前四半期下回る
ベースフード<2936.T>が急落。同社は15日に、25.2期通期の営業損益予想を1.7億円の黒字（前期は9.0億円の赤字）と発表した。
需要期である上期は販促強化のため引き続き赤字だが、下期に売上総利益およびマーケティング費用の両方を改善させることで、通期黒字化をめざすとしている。
24.2期通期の営業損益は9.0億円の赤字（前の期は9.7億円の赤字）だった。チャネル構成比の変化や自主回収による一時的な商品廃棄損増により、売上総利益率は悪化した。一方で、売上高の増加や、荷造運賃費と広告宣伝費の効率化による営業利益率の改善により、赤字縮小となった。
24.2通期の売上高は148.7億円（前の期比50.9％増）だった。大幅な増収となったものの、自主回収後の影響により3Qは34.5億円と、2Qの43.7億円を下回っていた。足もとは徐々に回復基調にあるとしているが、4Qの売上高は33.2億円と3Qを下回る結果となった。
株価は、4Qの売上高が前四半期である3Qを下回っており、自主回収後の影響が長引いているとの懸念から、売りが優勢になっているようだ。
ベースフード<2936.T>が急落。同社は15日に、25.2期通期の営業損益予想を1.7億円の黒字（前期は9.0億円の赤字）と発表した。
需要期である上期は販促強化のため引き続き赤字だが、下期に売上総利益およびマーケティング費用の両方を改善させることで、通期黒字化をめざすとしている。
24.2期通期の営業損益は9.0億円の赤字（前の期は9.7億円の赤字）だった。チャネル構成比の変化や自主回収による一時的な商品廃棄損増により、売上総利益率は悪化した。一方で、売上高の増加や、荷造運賃費と広告宣伝費の効率化による営業利益率の改善により、赤字縮小となった。
24.2通期の売上高は148.7億円（前の期比50.9％増）だった。大幅な増収となったものの、自主回収後の影響により3Qは34.5億円と、2Qの43.7億円を下回っていた。足もとは徐々に回復基調にあるとしているが、4Qの売上高は33.2億円と3Qを下回る結果となった。
株価は、4Qの売上高が前四半期である3Qを下回っており、自主回収後の影響が長引いているとの懸念から、売りが優勢になっているようだ。
★9:39 ギックス－ストップ高買い気配 配当方針の変更を発表 初配を実施
ギックス<9219.T>がストップ高買い気配。同社は15日、配当方針の変更を発表した。従来は、内部留保の充実を図る方針としていたが、新たに1株につき中間26.5円、期末27.0円の年間53.5円（金額固定。53.5円は2022年3月の当社上場時の売出価格1070円の5％より算出）の普通配当を継続的に実施するという。
今期末より配当を開始するとし、1株当たり27.0円の期末配当（初配）を実施するとしている。
ギックス<9219.T>がストップ高買い気配。同社は15日、配当方針の変更を発表した。従来は、内部留保の充実を図る方針としていたが、新たに1株につき中間26.5円、期末27.0円の年間53.5円（金額固定。53.5円は2022年3月の当社上場時の売出価格1070円の5％より算出）の普通配当を継続的に実施するという。
今期末より配当を開始するとし、1株当たり27.0円の期末配当（初配）を実施するとしている。
★9:39 ギックス－ストップ高買い気配 通期営業益を下方修正も初配実施を好感
ギックス<9219.T>がストップ高買い気配。同社は15日、24.6期通期の連結営業利益予想を従来の3.8億円から1.5億円に下方修正すると発表した。なお、同社は前期は連結決算を行っていないため、比較は出来ない。
新商品開発や新規顧客開拓、人材の確保および育成を推進するなど、多くの先行投資を積極的に実施した結果、当期に見込まれる投資費用が当初の予想を超えることとなったことを踏まえた。
なお、株価は同日に発表された、配当方針の変更と初配実施を好感し、買いが優勢となっている。
ギックス<9219.T>がストップ高買い気配。同社は15日、24.6期通期の連結営業利益予想を従来の3.8億円から1.5億円に下方修正すると発表した。なお、同社は前期は連結決算を行っていないため、比較は出来ない。
新商品開発や新規顧客開拓、人材の確保および育成を推進するなど、多くの先行投資を積極的に実施した結果、当期に見込まれる投資費用が当初の予想を超えることとなったことを踏まえた。
なお、株価は同日に発表された、配当方針の変更と初配実施を好感し、買いが優勢となっている。
★9:42 いちご－大幅高 今期最終益16％増見込む 前期は29％増
いちご<2337.T>が大幅高。同社は16日、25.2期通期の連結純利益予想を140億円（前期比15.6％増）に、年間配当予想を10円（前期は9円）にすると発表した。ストック収益の成長を軸として、全セグメントで利益成長を見込むとしている。
24.2期通期の連結純利益は121億円（前年同期比28.7％増）だった。好調なホテル需要に連動し、賃料・オペレーター収益・AMフィーが成長し、ストック収益は過去最高益を更新した。
いちご<2337.T>が大幅高。同社は16日、25.2期通期の連結純利益予想を140億円（前期比15.6％増）に、年間配当予想を10円（前期は9円）にすると発表した。ストック収益の成長を軸として、全セグメントで利益成長を見込むとしている。
24.2期通期の連結純利益は121億円（前年同期比28.7％増）だった。好調なホテル需要に連動し、賃料・オペレーター収益・AMフィーが成長し、ストック収益は過去最高益を更新した。
★9:42 いちご－大幅高 経営目標を刷新 株主還元を強化
いちご<2337.T>が大幅高。同社は15日、長期VISION「いちご2030」の経営目標（KPI）を刷新すると発表した。
事業の状況を踏まえ、キャッシュ指標をKPIとするとともに、持続性と安定性の指標として当社が重要視しているストック収益による固定費のカバー率を目標として新設する。
また、ストック収益が拡大していること、今後も拡大の継続が見込まれることから、株主への還元を強化し、累進的配当政策とともに設定しているDOE目標を、3％から4％に引き上げるとしている。
いちご<2337.T>が大幅高。同社は15日、長期VISION「いちご2030」の経営目標（KPI）を刷新すると発表した。
事業の状況を踏まえ、キャッシュ指標をKPIとするとともに、持続性と安定性の指標として当社が重要視しているストック収益による固定費のカバー率を目標として新設する。
また、ストック収益が拡大していること、今後も拡大の継続が見込まれることから、株主への還元を強化し、累進的配当政策とともに設定しているDOE目標を、3％から4％に引き上げるとしている。
★9:42 いちご－大幅高 6000万株の自己株を消却 割合は11.87％
いちご<2337.T>が大幅高。同社は15日、6000万株の自己株を消却すると発表した。消却予定日は4月30日。消却前の発行済株式総数に対する割合は11.87％となる。
いちご<2337.T>が大幅高。同社は15日、6000万株の自己株を消却すると発表した。消却予定日は4月30日。消却前の発行済株式総数に対する割合は11.87％となる。
★9:43 ティーケーピー－急落 今期経常益66％増見込む 前期は計画下振れ
ティーケーピー<3479.T>が急落。同社は15日、25.2期通期の連結経常利益予想を75.0億円（前期比66.0％増）に、年間配当予想を無配（前期は無配）にすると発表した。
対面イベントやインバウンド需要の回復により、同社施設のニーズも増加する見通し。この環境下、貸会議室事業では引き続き新規出店・既存施設の増床を推進する。ホテル・宿泊研修事業では、既存ブランドに加えて新業態の宿泊事業も含めて施設数の増設するとしている。
24.2期通期の連結経常利益は45.2億円（前の期比47.5％増）だった。会社計画は50.0億円。行動制限の緩和や人材育成需要の高まりを受け、貸会議室事業は対面需要が本格的に回復した。宿泊事業におけるインバウンド需要の回復もあり、増益となった。
なお、前期着地の計画下振れを受け、株価は売りが優勢となっている。
ティーケーピー<3479.T>が急落。同社は15日、25.2期通期の連結経常利益予想を75.0億円（前期比66.0％増）に、年間配当予想を無配（前期は無配）にすると発表した。
対面イベントやインバウンド需要の回復により、同社施設のニーズも増加する見通し。この環境下、貸会議室事業では引き続き新規出店・既存施設の増床を推進する。ホテル・宿泊研修事業では、既存ブランドに加えて新業態の宿泊事業も含めて施設数の増設するとしている。
24.2期通期の連結経常利益は45.2億円（前の期比47.5％増）だった。会社計画は50.0億円。行動制限の緩和や人材育成需要の高まりを受け、貸会議室事業は対面需要が本格的に回復した。宿泊事業におけるインバウンド需要の回復もあり、増益となった。
なお、前期着地の計画下振れを受け、株価は売りが優勢となっている。
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