〔Market Flash〕8月下旬以降が押し目買いの機会に～大和

【14:00】8月下旬以降が押し目買いの機会に～大和 　大和証券のテクニカルコメントでは、東証1部の騰落レシオ（25日）が今年5月に160％台の超過熱となってから約3カ月が経過したことで、いったん株価の調整圧力が強まりやすい時期になったことがテクニカル面のポイントと指摘。騰落レシオの160％超えは1971年以降では5回目の珍しい出来事だったとした。過去に騰落レシオが160％台となった後は、株価は3カ月程度の高値保ち合いを経て、13週移動平均を明確に下回るような短期調整場面となったことが多く、今回、目先で大きな好材料は期待しにくいことから、株価は過去の調整パターンと同様の軟化を考えている。ただし、過去の調整場面は概ね1カ月程度で一巡しており、今回は、早ければ8/24-26の米国ジャクソンホールでの金融シンポジウムが株価底入れのきっかけになる可能性もあることから、8月下旬以降に押し目買いの機会を迎えるとみている。 【13:25】波に乗り遅れた日本船はキャッチアップへ～ＪＰモルガン 　ＪＰモルガンでは、最近、海外の海運株の株価が好調に上昇している一方で、日本の海運株が大幅に出遅れていると指摘。これからは、コンテナ船とドライバルク船の市況回復の継続や、自動車船などの底打ちなどによって、株価ラリーへのキャッチアップが期待できると考えている。個別では、グローバルでみても割安感が強いとみる日本郵船（9101）と商船三井（9104）の「Overweight」推奨を再強調している。 【13:00】中小型株のオーバーウエートを継続～みずほ 　みずほ証券の中小型マンスリーリポートでは、2017年度1Q決算は新興企業の増益率が高かったが、会社計画比では東証1部の業績が良かったと指摘。しかし、好業績と高経済成長は評価されず、外国人投資家の日本株売りが続き、大型株は上値が重い展開が続いた。みずほでは、足元の株価調整は米朝間の緊張だけによって引き起こされたものではないと考えている。外国人投資家の日本株を買い戻す条件はしばらく満たされないと予想することから、中小型株の「オーバーウエート」を継続している。 【12:30】海運セクター　19年3月期業績を株価が織り込むのは早いだろう～野村 　野村証券では、コンテナ船、ドライバルク船の市況前提を変更し、 日本郵船（9101）、 商船三井（9104）、 川崎汽船（9107）の業績予想へ反映させ、それぞれ業績予想を上方修正した。コンテナ船はアジア欧州航路での荷動きの回復による市況の改善を、ドライバルク船は2017年前半に中国が鉄鉱石の輸入を予想以上に増やしたことによる市況の改善を反映させた。それぞれ需要の急減がなければ、現状の市況水準が維持できると想定し、2018年に大きな変化はないとみている。なお、日系3社は2018年4月から統合したコンテナ船の新会社のオペレーションを開始する予定であり、19年3月期に600億円の費用削減効果ができるとみて、新会社への出資比率に応じ、それぞれ改善効果を織り込んでいるとした。 【10:40】デジカメは「慎重ながら楽観的」な将来を見据えたい～ＳＭＢＣ日興 　ＳＭＢＣ日興証券では、デジカメ業界の動向についてリポートしている。4-6月期の日系デジカメ主要8社合計（推計）デジカメ事業の営業利益率は18.0％と、熊本地震のマイナス影響のあった前年同期の14.2％から3.8ppt改善したとのこと。4-6月期の営業利益率水準としては、2007年4-6月期の20.0％に次ぐ過去2番目に高い水準となったのは特筆すべき点と指摘した。業界各社は同事業に対して慎重なスタンスを堅持しているが、各社のこうしたスタンスが堅持される一方で、専用入力機器市場の裾野の広がりを勘案した場合、慎重ながらも楽観的な将来を見据えてよい局面を迎えつつあると考えている。個別では、ミラーレスでフラッグシップ機「α9」を投入し好調なソニー（6758）を投資評価「1」としており、キヤノン（7751）も短期では、一眼レフでニコンの構造改革により競争条件が良化し恩恵を享受できることに注目している。 【10:15】J-REITセクター　デベロッパーの経営陣と株主の埋めがたき溝～ＣＳ 　クレディ・スイス証券では、J-REITについてデベロッパーの経営陣と株主の埋めがたき溝があると指摘した。J-REITの運用会社は投資主価値の最大化のために、自己投資口取得を実行している一方で、不動産デベロッパーの経営陣は、自社株買いに消極的。消極的な理由は、（1）買収の脅威を感じていない、（2）不動産開発のみが企業価値を向上させると考えている、（3）増資による資金調達の必要性が低下している―といったことが考えられ、デベロッパーの経営陣と、自社株買いを要求する株主との溝は深いとみている。ＣＳでは、この溝を埋めるには、MBOによって上場廃止となるのが近道と考えているが、その実行可能性も低いとみている。 【9:50】リチウムイオン電池材料にはポジティブニュースが豊富～野村 　野村証券では、EVをはじめとするエコカーに用いられるリチウムイオン電池材料の需要にポジティブなニュースフローが続いていると指摘した。8月11日に発表された中国の7月エコカー販売は前年同月比56％と好調に推移した。また、8月2日に発表された米テスラのEVの17年4～6月の出荷台数は前年同期比53％増と拡大。加えて、英国、フランスやインドなどが、17年に入り、エコカーの普及促進に前向きな政策を発表している。9月14日～24日に行われるフランクフルトモーターショーや10月27日～11月5日に行われる東京モーターショーなどでも、自動車メーカーによるEV出展が相次ぐとみており、リチウムイオン電池関連企業の株価が足元で総じて堅調なのはこうした、ポジティブなニュースフローが今後も持続すると考えられることが背景にあるとみている。 【9:15】強弱混在の光関連市場～ＳＭＢＣ日興 　ＳＭＢＣ日興証券では、電線セクターについてリポートをまとめた。光関連市場は、仕向け先、地域、製品によって強弱混在となっていると指摘。光部品と通信事業者向け市場の減速は、中国の投資減少の影響が出ているものと推定している。一方、古河電気工業（5801）、住友電気工業（5802）のシェアが高いデータセンター向け多芯ケーブル、海底ケーブルは堅調な推移が続くいており、フジクラ（5803）のプリフォーム、光ファイバー、融着器も堅調。ＳＭＢＣ日興では、市場が堅調な米国のファイバーの主力拠点を有しているうえ、光関連以外の事業も堅調な推移が続く古河電工が電線サブセクターの中では相対的に優位と位置付けており、トップピックを継続している。住友電工は米国の自動車販売の底入れ、株主還元の強化が株価上昇の条件となるとみている。フジクラに関しては、18/3期1Qのブレーキ要因となった欧州のハーネス事業の改善を待ちたいとした。 【8:45】寄り前気配は山九、日野自、シスメックス、島忠が高い気配値 　主力株の寄り前気配では、山九(9065) +4.41%、日野自(7205) +1.92%、シスメックス(6869) +1.52%、島忠(8184) +1.38%、滋賀銀(8366) +1.38%、邦ガス(9533) +1.08%、Ｈ２Ｏリテイ (8242) +0.98%、ミネベア(6479) +0.95%、東北電(9506) +0.92%、北洋銀行(8524) +0.87%などが高い気配値。 　一方、いすゞ(7202) -7.27%、博報堂ＤＹ(2433) -6.72%、スタンレ電(6923) -6.65%、日梱包(9072) -6.10%、東邦ＨＤ(8129) -5.96%、クレセゾン(8253) -5.89%、セイノーＨＤ(9076) -5.08%、ニチコン(6996) -4.78%、メディパル(7459) -4.76%、ユニプレス(5949) -4.66%などが安い気配値となっている。