〔Market Flash〕通信セクターは今後も利益増と株主還元に注目し有望セクター～野村

【10:00】通信セクターは今後も利益増と株主還元に注目した有望セクター～野村 　野村證券では通信セクターについて、通信キャリアの4～6期決算は販促費や通常経費効率化に携帯通信収入増が加わり、営業利益は好調に推移したと指摘。今後も利益増と株主還元に注目し、有望なセクターとの見方を継続して、投資優先順位第一位は利益成長と株主還元が期待できるＮＴＴとコメント。ＮＴＴは決算後に株価が下落したためアップサイドが高まったと判断して、投資優先順位第二位は19年3月期に1兆円の営業利益と株主還元強化が期待できるＫＤＤＩを紹介。中堅企業では、安定利益成長や配当利回りの高さで沖縄セルラーを推奨している。 【9:35】そろそろ「ゼネコン株を買える理由」を考えよう～三菱ＵＦＪＭＳ 　三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券では、ゼネコン各社の17.3期1Q決算は想定以上にポジティブな内容と捉えており、決算後の各社の株価は「好業績」をほとんど織り込んでいないと認識している。各社ファンダメンタルズが好調に推移していながらガイダンスは保守的であるが、これは、ポジティブな業績見通しを開示すると、営業マンが発注者から過度なプレッシャーを受ける可能性があり、営業戦略上、保守的にしていると推察している。 三菱ＵＦＪＭＳではゼネコン株を買える理由として、（1）短期的には建設物価の安定化により、会社想定を上回るマージン改善が期待できる、（2）中期的には、マージン重視のマネジメントにより、一定水準の収益確保が続くと予想される、（3）CFの積み上がりにより株主還元余力が高まると予想される、（4）海外事業やストック事業といった成長戦略を実行できる企業体力がついてきた―ことなどを挙げている。 【9:15】石油精製元売りはマージン回復や不透明感の払しょくが必要～みずほ 　みずほ証券では石油精製元売りセクターに関して、2016年はＪＸＨＤ・東燃ゼネラル石油グループ、出光興産・昭和シェル石油グループの2大グループ誕生に向けた経営統合協議を見守る時期として「構造改革に向けた過渡期の1年」と位置付けてきた。しかし、出光興産の創業家が昭和シェルとの経営統合に反対を表明するなど、不透明な状況に直面していると指摘。市況環境は7月以降に石油製品マージンが大きく下落し、輸出市況の環境も悪く、セクターにとって厳しい収益環境と捉えている。株価パフォーマンスは、5月以降にマージン悪化とともにアンダーパフォームして推移している。指標面では大手5社平均配当利回りが4％になるものの、セクター全体の株価再評価のためには、（1）低調な状況が続くマージン市況の回復、（2）再編にかかる不透明感の払しょく、（3）新体制における統合効果の具体化とそれを株主還元拡充につなげる道筋の明確化―などが重要と考えている。 【8:45】寄り前気配は長瀬産、東洋水産、ソニーＦＨ、ＭＳ＆ＡＤが高い気配値 　主力株の寄り前気配では、長瀬産(8012) +8.88%、東洋水産(2875) +5.49%、ソニーＦＨ(8729) +5.00%、ＭＳ＆ＡＤ(8725) +4.99%、宝ＨＤ(2531) +4.97%、三菱倉(9301) +4.72%、ヒロセ電(6806) +4.56%、洋缶ＨＤ(5901) +4.32%、ケーズＨＤ(8282) +3.95%、豊通商(8015) +3.74%などが高い気配値。 　一方、大塚商(4768) -5.06%、不二油(2607) -4.77%、ＩＴＨＤ(3626) -4.56%、ネクソン(3659) -3.77%、ＤＯＷＡ(5714) -3.77%、科研薬(4521) -3.47%、上組(9364) -3.43%、サンゲツ(8130) -3.37%、東北電(9506) -3.09%、東海理化(6995) -3.02%などが安い気配値となっている。