後場コメント No.9 タクマ、ペプチドリーム、シークス、不二精機、東京ソワールなど

2018/02/14(水) 15:00
★14:27  タクマ-後場急落 通期営業益を上方修正も市場コンセンサス下回る
 タクマ<6013.T>が後場急落。同社は14日14時に、18.3期通期の連結営業利益予想を従来の90.0億円から92.0億円(前期比16.2%減)へと引き上げると発表した。ごみ処理施設やバイオマス発電設備の建設工事が順調に進ちょくしていることが寄与する。なお、市場コンセンサスは98.5億円となっている。
 また、18.3期の3Q累計(4-12月)の連結営業利益は60.4億円(前年同期比7.6%減)だった。
 併せて、18.3期の期末配当予想を7円→9円(前期は7円)に修正すると発表した。年間配当は14円→16円(前期は13円)となる。

★14:34  コスモス薬品-ドイツ証が新規「Hold」 食品を柱にドミナント戦略を推進
 コスモス薬品<3349.T>がもみ合い。ドイツ証券では、食品を柱にドミナント戦略を推進していると判断。レーティング「Hold」、目標株価20000円として、新規カバレッジを開始した。
 ディスカウントドラッグコスモスの店舗名で、小商圏対応・EDLP(デブリデイ・ロー・プライス)・食品を強化した2000平方メートルの大型点を標準店舗として、ドミナント戦略により店舗網を拡大中。店舗規模が小さく品ぞろえや価格で劣る競合他社からの市場シェア獲得が見込まれるが、売り上げ確保に向けた価格訴求強化によって、利益は短期的に伸び悩むとの見方を示した。

★14:40  ペプチドリーム-エースが目標株価引き上げ 競争力のある創薬システムなどを評価
 ペプチドリーム<4587.T>が3日ぶり大幅反発。エース経済研究所では、競争力のある創薬システムと製薬大手との提携実績を評価。投資判断「強気」を継続、目標株価を4100円→4600円と引き上げた。
 今18.6期2Q(7~12月)売上高は9.13億円、営業損益は8.95億円の赤字。旭化成ファーマや塩野義製薬、米メルク、米リリーと合意していた開発段階に達したプロジェクトがあり、各社から成功報酬を得たほか、18社目となる創薬共同研究開発契約を独バイエルと結び、契約一時金を得た。一方、米クリオとの技術提携費3.1億円をはじめ、新研究所への移転費用、減価償却費など、一過性のコストが発生したことが赤字の要因。
 今期の成功報酬は下期に偏重しており、2Q業績は会社側の想定範囲内。通期売上高70億円以上、同営業利益29億円以上という会社計画に修正なしと指摘。

★14:40  シークス-後場下げ幅拡大 1:2の株式分割を実施
 シークス<7613.T>が後場下げ幅拡大。同社は14日14時30分、株式分割を行うと発表した。株式の流動性の向上と投資家層の拡大を図るため。3月31日(実質3月30日)を基準日に、普通株式1株につき2株の割合で分割する。

★14:40  シークス-後場下げ幅拡大 今期13%営業増益見込むも市場予想より弱い
 シークス<7613.T>が後場下げ幅拡大。同社は14日14時30分、18.12期通期の連結営業利益予想を110億円(前期比13.3%増)とすると発表した。車載関連機器分野を中心に販売が拡大することを見込む。ただ、市場予想119億円を下回っており、失望売りが出ている。
 併せて発表した17.12期の営業利益は97億円(前の期比6.3%増)だった。車載関連機器用部材や産業機器用部材の出荷が増加した。

★14:40  不二精機-後場プラス転換 今期8%営業増益見込む 前期は計画上振れ着地
 不二精機<6400.T>が後場プラス転換。同社は14日14時30分に、18.12期通期の連結営業利益予想を3.5億円(前期比8.0%増)と発表した。
 精密金型事業では、日本市場で医療関連製品・食品容器関連製品、中国市場で医療関連製品に集中した営業活動とグループ内で連携した内製化・固定費圧縮の推進などの生産性向上によるコストダウンを図り、安定収益の確保を目指す。精密成形品事業では、東南アジア市場での自動車関連製品の受注拡大に伴う増産体制の整備を進めるとしている。
 併せて発表した、17.12期通期の連結営業利益は3.2億円(前の期比52.9%増)だった。通期の会社計画は2.9億円だったので着地は上振れた。高利益率の製品の売上高が予想を上回ったことなどが寄与した。

★14:45  東京ソワール-上げ幅拡大 上限140万株・3億2000万円の自己株取得枠を設定
 東京ソワール<8040.T>が上げ幅拡大。同社は2月14日14時40分に、決算と併せて、上限140万株・3億2000万円の自己株取得枠を設定すると発表した。
 資本効率の向上を図り、1株当たりの株主価値を高めるとともに、経営環境の変化に対応した機動的な資本政策を遂行できるようにするため。取得期間は2月15日~3月14日。上限株数を取得した場合の発行済み株式総数(自己株式を除く)に対する割合は7.51%。


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