〔Market Flash〕日経平均は大幅反落　後場にかけて下げ幅拡大し33業種が下落

【15:45】日経平均は大幅反落　後場にかけて下げ幅拡大し33業種が下落 　21日の東京市場は大幅反落。小高く寄り付いたものの、前日大幅高の反動から朝方は利益確定売りに押された。売り先行ながら前場の日経平均は心理的節目である15000円を辛うじて維持したが、後場にかけて先物主導で下げ幅を拡大。中国の経済指標悪化から世界景気の減速懸念が強まり、幅広い銘柄に売りが出て300円超の下げ幅を示現した。売買代金上位はソフトバンク、富士フイルム、トヨタ、ミクシィ、リクルートなど。業種別では33業種すべて下落しており、特に機械、パルプ・紙、鉱業、非鉄金属、精密機器などの下げが目立つ。 【14:30】高炉メーカーへ強気転換、新日鉄住金の判断引き上げ～ＪＰモルガン 　ＪＰモルガン証券では鉄鋼セクターに関して、調整が続いてきた中国の鋼材市況も、年末に向けて在庫積み増しの動きが始まる中、底入れをうかがう展開を想定している。為替相場のボラティリティは高いが、輸出レバレッジの高いＪＦＥ（5411）や新日鉄住金（5401）にとって引き続き心地のよい為替水準にあり、今後のサイクル好転に向けたポジショニングは良好と考えている。9月の火災事故以降、今期業績の不透明感が高まってきた新日鉄住金に関しては、ファンダメンタルズの観点からは2Q決算公表でいったん悪材料出尽くしになるとみて、投資判断を「Overweight」へと引き上げている。 【14:00】ドル円は低ボラ終了で本格的なリスクオフ局面へ～三菱ＵＦＪＭＳ 　三菱ＵＦＪモルガンスタンレー証券のテクニカルレポートではドル円に関して、数年続いていた低ボラティリティ局面は終了し、本格的なリスクオフ局面に突入した可能性が高いとみている。先週週足基準線付近で円高が一服し、その後はやや円安地合いになっているなか、10/20には戻りメドと想定している日足基準線（107.66円）付近まで上昇しており、戻りはそろそろ終わってもおかしくないと考えている。リバウンド後は再び円高基調を予想しており、週末値で105.46円を割れると、次は週足ベースの雲上限である102.05円が試されると想定している。 【12:45】電子部品セクター　米国投資家は電装化銘柄の投資機会を模索か～ＳＭＢＣ日興 　ＳＭＢＣ日興証券では米国投資家を訪問し、電子部品セクター各社についてのディスカッションを行っており、その内容をリポートしている。投資家は自動車電装化に対する関心が高く、調整局面での投資を模索しているとの印象を受けたとコメントしている。質問が多かった銘柄には、日本電産（6594）、村田製作所（6981）、日東電工（6988）、ローム（6963）、日本ガイシ（5333）、日本特殊陶業（5334）、ＴＤＫ（6762）、アルプス電気（6770）、イビデン（4062）、京セラ（6971）、オムロン（6645）などを挙げている。 【11:05】ECBは15年半ばに量的緩和の可能性～野村 　野村証券では、これまでECB（欧州中央銀行） は2015年において量的緩和政策を導入しないと予想してきたが、15年6月に量的緩和政策を発表との見方に変更した。直近の原油価格下落などを踏まえ、14.4Q～15.3Qにかけてのユーロ圏HICPの前年比を0％台前半との予想に下方修正、低インフレの下では、ECBは15年6月に2017年インフレ率見通しを1%未満に引き下げ、デフレリスク顕在化を未然に防ぐ措置を講じざるを得ない、と考えたことを見通し変更の理由に挙げている。 【10:25】食品・食品スーパーセクターは好不調が分かれる決算を予想～三菱ＵＦＪＭＳ 　三菱ＵＦＪモルガンスタンレー証券では食品・食品スーパーセクターに関して、カバレッジ企業で4-9月累計の会社計画に対し営業利益の超過を予想する企業として、明治ＨＤ（2269）、日本ハム（2282）、伊藤ハム（2284）、ヤオコー（8279）、日清食品ＨＤ（2897）を挙げている。一方、日清製粉Ｇ本社（2002）、ニチレイ（2871）、東洋水産（2875）、三菱食品（7451）は計画未達を予想している。会社計画超過予想企業にみられる傾向としては、高いシェアでブランド力のある商品を有することや、生鮮商品の相場高などインフレ環境を享受したことなどを指摘しており、業績面で株価にネガティブな材料は出にくいと考えている。 【10:00】原油安のCPIに対するインパクトはかなり大きい～大手外資系証券 　シティグループ証券では、最近の原油価格の下落の動きに関して、今後、石油製品価格や電気・ガス料金の低下を通じて、コアCPIに対してかなり強い下押し圧力を及ぼすと予想している。シティグループの試算によると、来年年央のコアCPIの水準は約0.5％押し下げられるとのこと。一方この点は、これまでとは対照的に、家計名目所得の実質購買力が押し上げられることを意味していると指摘している。 【9:25】ガイシ、住阪セメ、ＧＳユアサは売られすぎ～ＣＳ 　クレディ・スイス証券では、窯業・紙パ・商社セクターにおいて、株価下落をふまえたカバレッジ銘柄の見方を整理している。現時点では日本ガイシ（5333）、住友大阪セメント（5232）、ＧＳユアサコーポレーション（6674）は売られすぎとみているほか、商社は減損リスクを織り込めば株主還元のテーマはまだ生きていると見込んでいる。また、日本板硝子（5202）は株式市場がリスクオンになるかどうか注視が必要と想定しており、旭硝子（5201）、日本製紙（3863）は今後来期のコンセンサスが切り下がると考えている。 【8:45】寄り前気配はＯＳＧ、セイノー、関西ペ、東芝テックなどが高い気配値 　主力株の寄り前気配では、ＯＳＧ(6136)+12.30%、セイノーＨＤ(9076)+10.26%、関西ペ(4613)+10.02%、東芝テック(6588) +9.62%、京都銀(8369) +8.41%、日精工(6471) +7.77%、邦ガス(9533) +7.61%、電通(4324) +7.40%、日化薬(4272) +7.00%、信越化(4063) +6.74%などが高い気配値。 　一方、日テレＨＤ(9404) -5.08%、山合銀(8381) -5.01%、イズミ(8273) -4.76%、三浦工(6005) -4.52%、博報堂ＤＹ(2433) -3.93%、Ｊパワー(9513) -3.79%、大塚商(4768) -3.77%、 山崎パン(2212) -3.59%、日製鋼(5631) -3.14%、長瀬産(8012) -3.02%などが安い気配値となっている。