後場コメント No.6 大阪チタニウム、マブチ、クスリのアオキ、ダイハツ工業、資生堂など

2015/04/28(火) 15:00
★13:43  大阪チタ-下げ幅拡大 市場は増益予想も今期経常益49%減 前期は10.7倍と上振れ着地
 大阪チタニウムテクノロジーズ<5726.T>が下げ幅拡大。同社は28日13時30分、今16.3期通期の連結経常利益が18億円(前期比48.5%減)になりそうだと発表した。市場の56億円の増益予想に反し、大幅減益となる見込み。
 併せて発表した前15.3期通期の営業益は35億円(前の期比10.7倍)で着地した。棚卸し資産評価損の減少や為替影響が寄与し、従来予想(24億円)を大幅に上回った。市場は34億円を見込んでいた。

★13:46  マブチ-後場急伸 1-3月期の経常利益は49.9%増 自動車向けモーターが好調
 マブチモーター<6592.T>が後場急伸。小型モーターを手掛ける同社は28日12時30分、15年1-3月期の連結経常利益が57.8億円(前年同期比49.9%増)になったと発表した。上期見通し(94.0億円)に対する進ちょく率は62%。大幅増益を好感した買いが広がっている。主力の自動車向けモーターの販売が好調だったほか、円安も追い風となった。
 今15.12期通期の会社予想は経常益が206億円(前期比13.9%減)。業績予想における想定為替レートは1米ドル=108円としている。コンセンサスは241億円となっている。

★13:49  クスリのアオキ-JPモルガンが新規「Overweight」 増益効果でアウトパフォーム継続へ
 クスリのアオキ<3398.T>が反発。JPモルガン証券では、株価水準は現状維持でも、増益効果でアウトパフォーム継続と予想。投資判断「Overweight」、目標株価11600円として、新規カバレッジを開始した。
 強気スタンスの理由は、(1)高齢化の下、ドラッグストア(DGS)セクター自体への投資家の関心継続と評価向上の可能性、(2)今後5年間の増益率予想は約20%で、小売セクター内で最高水準、(3)小売セクター内最高水準の成長性・収益性により、高い株価水準が妥当と評価、(4)小型株→中型株となる過程、投資家層拡大策もあり、投資家の認知度と評価がさらに上昇する可能性。
 同社店舗は、DGSの2大成長分野、食品と調剤を強みとし、利便性・専門性・価格の好バランスで、顧客固定化を進め、地方郊外で、最も収益性・成長性・安定性が高いとした。

★13:52 ダイハツ工業-JPモルガンが目標株価引き上げ 配当政策に過度の期待は禁物
 ダイハツ工業<7262.T>が大幅続落。JPモルガン証券では、今期も事業環境は厳しく、配当政策に過度の期待は禁物とコメント。投資判断「Underweight」を継続した。目標株価は1300円→1400円と引き上げた。
 前15.3期着地は軽自動車の拡販もあり、会社計画線での着地。一方、今16.3期計画は、国内軽自動車の販売減少や新興国通貨のマイナス影響などで2期連続での減益見通しとされた。前15.3期配当も30%配当性向が適用され、同様の配当方針が継続すれば、今16.3期も減配の公算が大きいと想定。実績に基づきJPモルガン予想を上方修正するが、バリュエーションの説明要因に乏しく、投資判断「Underweight」を継続。

★13:54 資生堂-4日ぶり反発 美容部員の採用を強化 連結売上高9000億円以上目指す
 資生堂<4911.T>が4日ぶり反発。28日付「日経新聞」では、同社が国内で美容部員の採用を強化すると報じた。2016年4月入社から正社員の美容部員の新規採用を11年ぶりに再開するほか、契約社員の正社員への登用も進める。ブランド価値を消費者に伝えるうえで、美容部員による接客が重要だと判断した。国内事業強化などで17年12月期に連結売上高9000億円以上(15年3月期は7777億円)を目指すとの報道。業績改善期待から、買いが向かっている。

★13:57  松井証券-JPモルガンが目標株価引き下げ 金融収支が予想を下回る
 松井証券<8628.T>が3日続落。JPモルガン証券では、金融収支が予想を下回ったため、予想を5%下回ったとコメント。投資判断「Neutral」を継続、目標株価を1180円→1100円と引き下げた。
 4Q経常利益は57.3億円、当期純利益は47.3億円となり、JPモルガン予想よりもいずれも2億円低い着地。2014年度の実績配当性向は66%。4月1日付けで同社は配当性向の基本方針を60%以上100%以下、DOEは7%以上とした。これまでの配当性向がすでにそのような水準にあり、現状追認に近いが、100%という上限が示された点では、このような上限に近い水準もあり得るということを示唆している点ではポジティブ。だが、上限に近くなるのは、市況が悪く利益が低いときと考えられるとした。


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