後場コメント No.1 ミネベア、DLE、MS&AD、岡本硝子、東芝機械など

2015/11/27(金) 15:01
★12:30 ミネベア-UBSが目標株価引き下げ 総悲観のなかこそ買いの好機
 ミネベア<6479.T>が5日ぶり反発。UBS証券では、OLEDリスクを織り込んでも割安と判断。レーティング「Buy」を継続した。目標株価は2000円→1900円と引き下げた。
 11月26日の日経朝刊では、米国スマホメーカーが2018年よりOLEDを採用すると報道。OLEDはバックライトを必要としないため、仮に事実ならばミネベアにとって影響は免れない。しかし、UBSでは「Buy」を継続するとコメント。その理由は、(1)ボールベアリング(BB)、モーター、計測などが底堅く増益をけん引すること、(2)バックライト事業はシェア回復を背景に足もと好調なうえ、来17.3期は償却費減少を背景に安定的な利益が見込めること、(3)仮にバックライト事業の利益をゼロとしても、20.3期PERは11倍と割安なこと。

★12:31 DLE-反落 講談社「亜人」と「秘密結社 鷹の爪」のコラボ動画をGYAO!で配信
 ディー・エル・イー<3686.T>が4日ぶり反落。同社は11月27日前場引け後に、劇場アニメ3部作として全国で映画が公開される、講談社の大ヒットコミック「亜人」と、「秘密結社 鷹の爪」がコラボし、GYAO!においてコラボ動画の配信を開始したと発表した。しかし、マーケットの反応は薄い。

★12:31  MS&AD-JPモルガンが目標株価引き下げ 上期決算説明会では努力が見えた
 MS&ADホールディングス<8725.T>が反落。JPモルガン証券では、上期決算説明会では、既発表の株式売却額上積みに加え、2社統合できる部分を増やそうとする努力が見えたとコメント。投資判断「Overweight」を継続した。目標株価は5800円→5300円と引き下げた。
 8月の台風の支払見込額が想定を上回り、上期利益は若干予想を下回ったが、修正引受利益(自然災害発生損、異常危険準備金のネットの繰入を控除したもの)は前年同期比318億円増加。現中期経営計画での政策株の売却額が引き上げられ、今期の売却予定額は1500億円、2016年度と2017年度合計で2590億円の売却を予定。
 コスト削減は、2015年度から2017年度にかけて約200億円行い、機能別再編の策定当初には計画していなかった損害査定業務の統合も進めるとのことであり、大きな金額の上積はないが、統合はより踏み込んだものになってきたと注目。2016年度には、買収したアムリンの利益も貢献するために、グループコア利益が大きく増加。これに対して5割の株主還元が行われれば、総還元利回りは4.1%と高いとした。

★12:34 岡本硝子-後場買い気配 蛍光体ホイール用銀ミラーコートの開発に成功
 岡本硝子<7746.T>が後場買い気配。同社は27日、蛍光体ホイール用銀ミラーコートの開発に成功したと発表した。
 プロジェクターのレーザー光は単色光であり、蛍光体層を通過させることにより波長を変換して光の3原色を得る必要があるが、この蛍光体層の下地のミラーコートを反射率の高い銀コートにすることで、光の損失を減らすことができるとした。今後の業績の広がりへの期待から、買いが集まっている。

★12:35 東芝機械-野村が目標株価引き上げ 今期と来期は営業減益へ
 東芝機械<6104.T>が3日続落。野村証券では、成形機の販売数量減と収益性低下が重荷と判断。レーティング「Neutral」を継続した。目標株価が430円→450円と引き上げた。
 中国・東南アジア向けの成形機売上高の減少、売価下落や中国調達の成形機ユニットのコスト高(元高・円安)などの影響をコストダウン・合理化でカバーしきれず、今16.3期~来17.3期は減収減益が予想されるとした。野村はアジアの成形機売上高と売価下落の影響を従来よりも厳しく見込み、今16.3期営業利益予想を前期比44%減の27億円(会社計画32 億円)、来17.3期の同予想を同11%減の24億円へ減額した。

★12:37  ミネベア-5日ぶり反発 生体観察システム開発に向け研究 日本IBMなどと
 ミネベア<6479.T>が5日ぶり反発。同社は27日、ひずみゲージを応用した計測機器を使い、千葉大学大学院医学研究院および千葉大学医学部附属病院、日本アイ・ビー・エムと共同で、生体情報モニタリングシステムの開発を視野に実証研究を行ったと発表した。
 この生体情報とは、ベッド上の人の体重・体動・呼吸状態をモニタリングする基となる(1)呼吸の有無やその回数推定、(2)呼吸1回当たりの換気量、(3)呼吸のパターンであり、同システムにより、非侵襲、非接触でリアルタイムに生体情報を観察すること――が可能となる。同実証研究の結果を基に、1年以内の製品化を目指すとしている。将来的な業績拡大が期待され、買われている。


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