後場コメント No.2 ＫＤＤＩ、きょくとう、三菱ＵＦＪ、マイネット、花王など
★13:42 鳥貴族と鳥越製粉－「酉年」関連が高い 新年を前に先回り的な買いか
鳥貴族<3193.T>、鳥越製粉<2009.T>など、社名に「鳥」がつく銘柄の一角が高い。「酉年」の2017年を目前に控え、先回り的な買いも入っているようだ。
12月30日付け日本証券新聞では1面で、「商いも細りがちな年末年始の市場では、他愛もない『語呂合わせ』が話題も呼ぶことも少なくない」と指摘。「酉年関連」もその1つで、「証券会社のストラテジーレポートの中で、コーヒーブレイク的に取り上げられていたりもする」とした。
紙面では上記2銘柄のほか、酉島製作所<6363.T>、鳥居薬品<4551.T>、佐鳥電機<7420.T>、鳥取銀行<8383.T>、鳥羽洋行<7472.T>のほか、似鳥昭雄会長が創業したニトリホールディングス<9843.T>などを注目銘柄に挙げている。
鳥貴族<3193.T>、鳥越製粉<2009.T>など、社名に「鳥」がつく銘柄の一角が高い。「酉年」の2017年を目前に控え、先回り的な買いも入っているようだ。
12月30日付け日本証券新聞では1面で、「商いも細りがちな年末年始の市場では、他愛もない『語呂合わせ』が話題も呼ぶことも少なくない」と指摘。「酉年関連」もその1つで、「証券会社のストラテジーレポートの中で、コーヒーブレイク的に取り上げられていたりもする」とした。
紙面では上記2銘柄のほか、酉島製作所<6363.T>、鳥居薬品<4551.T>、佐鳥電機<7420.T>、鳥取銀行<8383.T>、鳥羽洋行<7472.T>のほか、似鳥昭雄会長が創業したニトリホールディングス<9843.T>などを注目銘柄に挙げている。
★13:54 ＫＤＤＩ－底堅い ヤマト運輸と連携し故障携帯電話の代替端末のコンビニ受け取りサービス開始
ＫＤＤＩ<9433.T>が底堅い。30日付の日刊工業新聞で、ヤマト運輸と連携し、auの携帯電話が故障した際の交換用端末についてコンビニなど全国2万5000店以上で受け取れるサービスを始めたと報じられた。
これまで交換用端末は自宅や勤め先など指定された住所に送付していたが、コンビニなど受取であれば最短で翌日に受け取れるという。コンビにはファミリーマートやサークルＫ、サンクス、スリーエフが対応しているとしている。
ＫＤＤＩ<9433.T>が底堅い。30日付の日刊工業新聞で、ヤマト運輸と連携し、auの携帯電話が故障した際の交換用端末についてコンビニなど全国2万5000店以上で受け取れるサービスを始めたと報じられた。
これまで交換用端末は自宅や勤め先など指定された住所に送付していたが、コンビニなど受取であれば最短で翌日に受け取れるという。コンビにはファミリーマートやサークルＫ、サンクス、スリーエフが対応しているとしている。
★14:05 ＤｅＮＡ－反発 球界初の「ＤｅＮＡビール」が大手上回る人気と報じられる
ディー・エヌ・エー<2432.T>が4日ぶり反発。産経新聞で12月30日、「親会社は大変ですが…野球観戦の新たなお供「ＤｅＮＡビール」大手上回る人気、球界初のビール事業が好調」と題した記事が掲載されており、材料視する向きもあるようだ。
プロ野球ＤｅＮＡが球界初の試みとして挑戦したビール事業が上々の滑り出しを見せたと、産経では注目。2016年シーズンから球場内でオリジナル醸造ビール「ベイスターズエール」と「ベイスターズラガー」の販売を始めたところ、8月以降の売り上げはキリン、アサヒ、サッポロの大手を抑えて4社中トップに立った。横浜スタジアムにおける野球観戦の“新たなお供”としてファンに浸透しつつあるとしている。
ディー・エヌ・エー<2432.T>が4日ぶり反発。産経新聞で12月30日、「親会社は大変ですが…野球観戦の新たなお供「ＤｅＮＡビール」大手上回る人気、球界初のビール事業が好調」と題した記事が掲載されており、材料視する向きもあるようだ。
プロ野球ＤｅＮＡが球界初の試みとして挑戦したビール事業が上々の滑り出しを見せたと、産経では注目。2016年シーズンから球場内でオリジナル醸造ビール「ベイスターズエール」と「ベイスターズラガー」の販売を始めたところ、8月以降の売り上げはキリン、アサヒ、サッポロの大手を抑えて4社中トップに立った。横浜スタジアムにおける野球観戦の“新たなお供”としてファンに浸透しつつあるとしている。
★14:08 きょくとう－後場上げ幅拡大 3Q累計営業益62.2％増 不採算店の閉鎖や営業時間の見直しで
きょくとう<2300.T>が後場上げ幅拡大。同社は30日14時に、17.2期の3Q累計（3-11月）の連結営業利益は5.2億円（前年同期比62.2％増）だったと発表した。工場・プラントにおける生産性改善、運営の効率化への継続した取り組みと不採算店の閉鎖や営業時間の見直しが奏功した。通期の会社計画2.6億円（前期比84.1％増）は据え置いた。
きょくとう<2300.T>が後場上げ幅拡大。同社は30日14時に、17.2期の3Q累計（3-11月）の連結営業利益は5.2億円（前年同期比62.2％増）だったと発表した。工場・プラントにおける生産性改善、運営の効率化への継続した取り組みと不採算店の閉鎖や営業時間の見直しが奏功した。通期の会社計画2.6億円（前期比84.1％増）は据え置いた。
★14:14 三菱ＵＦＪ－もみ合い 三菱ＵＦＪ信託銀行が金融知識指数化し資産形成助言する業務開始
三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ<8306.T>がもみ合い。30日付の日刊工業新聞で、傘下の三菱ＵＦＪ信託銀行は法人向けに従業員一人ひとりの金融商品の知識を指数化して、資産形成を助言する業務を2017年1月に始めると報じられた。
法人顧客の従業員の金融知識を指数化するサービスは金融業界では初めてという。企業型の確定拠出年金制度では導入企業は従業員への投資教育の機会提供が義務付けられているが、職種や従業員ごとに金融知識にバラつきがあるのが課題だった。17年に12社の導入を見込むとしている。
三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ<8306.T>がもみ合い。30日付の日刊工業新聞で、傘下の三菱ＵＦＪ信託銀行は法人向けに従業員一人ひとりの金融商品の知識を指数化して、資産形成を助言する業務を2017年1月に始めると報じられた。
法人顧客の従業員の金融知識を指数化するサービスは金融業界では初めてという。企業型の確定拠出年金制度では導入企業は従業員への投資教育の機会提供が義務付けられているが、職種や従業員ごとに金融知識にバラつきがあるのが課題だった。17年に12社の導入を見込むとしている。
★14:18 マイネット－ストップ高 いちよしが「2017年は業績が大きく飛躍しよう」
マイネット<3928.T>がストップ高。いちよし経済研究所では、レーティングやフェアバリューは未付与ながら、「2017年は業績が大きく飛躍しよう」と題したレポートを公表しており、材料視されているようだ。
いちよしでは、今16.12期連結業績を売上高72億円、営業利益4億円と予想。また、来17.12期営業利益予想は8.5億円→15億円、18.12期は12億円→19億円と大幅に上方修正。
同社はすでにリリースされたスマートフォンゲームをゲーム事業者から買取・協業にて運営権を取得し、再生・運営を行う事業を行っている。再生の成功には獲得するタイトルから発生する将来キャッシュフローの精査が重要。CMGの運営タイトル数は16タイトルから増減はないとみているとし、売上高は漸減することを想定。ただし、営業利益については、のれん償却負担を含めても10％程度の利益率を維持できるレベルで獲得時に精査がなされているとの見方を示した。
マイネット<3928.T>がストップ高。いちよし経済研究所では、レーティングやフェアバリューは未付与ながら、「2017年は業績が大きく飛躍しよう」と題したレポートを公表しており、材料視されているようだ。
いちよしでは、今16.12期連結業績を売上高72億円、営業利益4億円と予想。また、来17.12期営業利益予想は8.5億円→15億円、18.12期は12億円→19億円と大幅に上方修正。
同社はすでにリリースされたスマートフォンゲームをゲーム事業者から買取・協業にて運営権を取得し、再生・運営を行う事業を行っている。再生の成功には獲得するタイトルから発生する将来キャッシュフローの精査が重要。CMGの運営タイトル数は16タイトルから増減はないとみているとし、売上高は漸減することを想定。ただし、営業利益については、のれん償却負担を含めても10％程度の利益率を維持できるレベルで獲得時に精査がなされているとの見方を示した。
★14:34 花王－3日ぶり反発 気象情報の活用で販売予測を高精度に 生産・在庫・物流を最適化
花王<4452.T>が3日ぶり反発。30日付の日刊工業新聞で、気象情報を活用して販売予測を高精度化し、生産・在庫・物流の最適化を目指すと報じられた。
日焼け止めや保湿化粧品などの季節商品は気温や天候に販売が左右されやすい。気象情報に基づいた高度な需要予測により、品切れによる機会損失や供給過剰による廃棄を防ぐという。同社社長の澤田道隆氏は「（導入は）すぐにできる」としており、人口知能（AI）の活用も視野に入れる方向としている。
花王<4452.T>が3日ぶり反発。30日付の日刊工業新聞で、気象情報を活用して販売予測を高精度化し、生産・在庫・物流の最適化を目指すと報じられた。
日焼け止めや保湿化粧品などの季節商品は気温や天候に販売が左右されやすい。気象情報に基づいた高度な需要予測により、品切れによる機会損失や供給過剰による廃棄を防ぐという。同社社長の澤田道隆氏は「（導入は）すぐにできる」としており、人口知能（AI）の活用も視野に入れる方向としている。
関連ニュース
日本株の最新ニュース
関連コンテンツ
