〔Market Flash〕家具・ホームセンターは企業間格差が拡大する可能性～みずほ

【10:40】家具・ホームセンターは企業間格差が拡大する可能性～みずほ 　みずほ証券では、家具・ホームセンターの業績動向について考察している。2016年9-11月期業績では、島忠（8184）やアークランドサカモト（9842）が営業減益となる一方、ニトリＨＤ（9843）やＤＣＭ ＨＤ（3050）、コーナン商事（7516）、ケーヨー（8168）が営業増益を確保した。特に都心部への出店や、従来よりも高価格帯の商品ラインナップ拡充により客層拡大を図るニトリや、利益重視の販売戦略やPB商品拡充を進めるＤＣＭは、9-11月期の営業利益としては最高益を更新していることを指摘している。家具・ホームセンター業界では、中長期的に市場の大幅な伸びが見込めない中、販売戦略や出店戦略の違いなどにより企業間の格差が拡大する可能性に留意したいとコメントしている。みずほでは、大塚家具（8186）、島忠の投資判断を「アンダーパフォーム」とする一方、ニトリ、ＤＣＭは「買い」としている。 【10:05】波動構成から2017年に注目される10銘柄～ＳＭＢＣ日興 　ＳＭＢＣ日興証券では、2017年の日本の株式市場は、2012～15年の上昇局面、これに続く1年強の踊り場を終えて、新たな上昇波動へ移行し、日経平均は2017年末までに22000円どころまで上昇すると想定している。そうした中、外部環境の変化もあり、上昇をけん引する銘柄の主役交代が強まるとみている。2012～15年の上昇局面では出遅れたが、2015～16年の調整局面において十分な下値固めを終えて、久々に上昇に勢いが強まり始めた銘柄に注目している。株価波動の分析の観点から、2017年に年間を通して市場をアウトパフォームすることが期待される銘柄として、五洋建設（1893）、いちご（2337）、ハウス食品Ｇ本社（2810）、東レ（3402）、荏原（6361）、ソニー（6758）、ＴＤＫ（6762）、三菱ＵＦＪ（8306）、ＮＴＴデータ（9613）、カプコン（9697）の10銘柄を選定している。 【9:40】鉄鋼メーカーに対する強気スタンスを堅持～ジェフリーズ 　ジェフリーズ証券では、鉄鋼メーカーに対する「強気」スタンスを堅持している。足元で大幅に円高が進行したにも関わらず、日本の鉄鋼メーカーは引き続きTOPIXをアウトパフォームしているが、（1）輸出マージンの改善、（2）国内需要の拡大を背景とした値上げの実現、（3）セクターがアンダーウエート状態にあること―などが主因とみている。2016年度業績は低調だが、2017年度は好決算が期待できると考えており、個別では、新日鉄住金（5401）および東京製鉄（5423）のレーティング「Buy」を継続している。 【9:05】造船・プラント・産業機械の17年に注目の6テーマ～野村 　野村証券では造船・プラント・産業機械セクターに関して、17年に注目の6つのテーマを紹介している。（1）重工系企業の懸念解消、（2）米次期政権の経済政策、（3）国内外で堅調な空調市場、（4）プラント受注の緩やかな回復、（5）半導体製造装置需要の増加、（6）国内インフラの老朽化と更新需要―の6テーマで、これらのテーマに関連した注目銘柄として、ダイキン工業（6367）、アズビル（6845）、荏原製作所（6361）、住友重機械工業（6302）、山九（9065）などを挙げている。 【8:45】寄り前気配は日テレＨＤ、ＣＴＣ、ヒロセ電、テレビ朝日が高い気配値 　主力株の寄り前気配では、日テレＨＤ(9404) +5.57%、ＣＴＣ(4739) +5.24%、ヒロセ電(6806) +4.49%、テレビ朝日(9409) +4.18%、キッセイ薬(4547) +3.92%、北越紀州(3865) +3.89%、日野自(7205) +3.89%、ＴＢＳＨＤ(9401) +3.88%、住友ゴム(5110) +3.88%、三菱倉(9301) +3.74%などが高い気配値。 　一方、タカタ(7312)-17.30%、ネクソン(3659) -7.24%、石油資源(1662) -3.45%、ツムラ(4540) -3.37%、京阪電(9045) -3.29%、ＨＯＹＡ(7741) -3.02%、豊通商(8015) -2.96%、東芝(6502) -2.95%、堀場製(6856) -2.88%、ワコールＨＤ(3591) -2.69%などが安い気配値となっている。