前場コメント No.4 ダイフク、クボタ、トラスコ中山、電通、昭和電工など
★9:04 ミツバ－ＴＩＷが「2」へ引き下げ 米州収益の悪化などから業績は足もと鈍化する
ミツバ<7280.T>が6日続伸。投資情報会社のＴＩＷでは、米州収益の悪化などから業績は足もと鈍化すると想定。投資評価を「2+（Outperform）」→「2（Neutral）」と引き下げた。
前回レポート時から株価は25％上昇。今17.3期着地は会社計画を大幅に上回る公算が大きいが、こうした好材料は堅調な株価展開の中で十分織り込まれたと判断。むしろ、3Q（10～12月）のみの営業利益が米州収益悪化などから前年同期並みにとどまり、4Q（1～3月）は減益見込みなど、足もとで業績鈍化が想定されることなどに加え、指標面の割安感も従来に比べて薄れたため、投資評価をいったん引き下げるとした。
ミツバ<7280.T>が6日続伸。投資情報会社のＴＩＷでは、米州収益の悪化などから業績は足もと鈍化すると想定。投資評価を「2+（Outperform）」→「2（Neutral）」と引き下げた。
前回レポート時から株価は25％上昇。今17.3期着地は会社計画を大幅に上回る公算が大きいが、こうした好材料は堅調な株価展開の中で十分織り込まれたと判断。むしろ、3Q（10～12月）のみの営業利益が米州収益悪化などから前年同期並みにとどまり、4Q（1～3月）は減益見込みなど、足もとで業績鈍化が想定されることなどに加え、指標面の割安感も従来に比べて薄れたため、投資評価をいったん引き下げるとした。
★9:05 ダイフク－いちよしが「B」へ引き下げ 株価上昇を踏まえて
ダイフク<6383.T>が反発。いちよし経済研究所では、株価上昇を踏まえ、レーティングを「A」→「B」と引き下げた。フェアバリューは2600円→2700円と引き上げた。
今17.3期3Q（10～12月）の予想を上回る営業利益実績を踏まえ、今後、従来予想を上回る収益性改善が見込めるとみて、利益予想および1株当たり配当予想を上方修正。
今17.3期は半導体・FPD 向けであるeFAの反動減などにより、小幅営業増益にとどまると予想。来18.3期では、主力のFA&DAの業績拡大やATecの採算性改善で、営業利益の増益幅が増す展開を予想するとした。
ダイフク<6383.T>が反発。いちよし経済研究所では、株価上昇を踏まえ、レーティングを「A」→「B」と引き下げた。フェアバリューは2600円→2700円と引き上げた。
今17.3期3Q（10～12月）の予想を上回る営業利益実績を踏まえ、今後、従来予想を上回る収益性改善が見込めるとみて、利益予想および1株当たり配当予想を上方修正。
今17.3期は半導体・FPD 向けであるeFAの反動減などにより、小幅営業増益にとどまると予想。来18.3期では、主力のFA&DAの業績拡大やATecの採算性改善で、営業利益の増益幅が増す展開を予想するとした。
★9:05 クボタ－3日ぶり反発 今期営業益4.9％増見込む 国内外での増収効果で
クボタ<6326.T>が3日ぶり反発。同社は14日に、17.12期通期の連結営業利益予想を1980億円（前期比4.9％増）と発表した。国内市場において機械部門や水・環境部門の増収が予想されることや、海外市場において機械部門が北米やアジアを中心に増収を見込んでいるため。市場コンセンサスは2061億円となっている。
16.12期通期の連結営業利益は1888億円だった。同社は15.12期に決算日を3月31日から12月31日に変更したため、前期比較はできない。国内の不振や円高により前年同一期間比で15.3％減少となった。
クボタ<6326.T>が3日ぶり反発。同社は14日に、17.12期通期の連結営業利益予想を1980億円（前期比4.9％増）と発表した。国内市場において機械部門や水・環境部門の増収が予想されることや、海外市場において機械部門が北米やアジアを中心に増収を見込んでいるため。市場コンセンサスは2061億円となっている。
16.12期通期の連結営業利益は1888億円だった。同社は15.12期に決算日を3月31日から12月31日に変更したため、前期比較はできない。国内の不振や円高により前年同一期間比で15.3％減少となった。
★9:05 トラスコ中山－反発 MRO流通のEC化および寡占化の恩恵銘柄 「買い（CL）」継続
トラスコ中山<9830.T>が反発。ゴールドマン・サックス証券では、MRO流通のEC化および寡占化の恩恵銘柄と注目。投資判断「買い（コンビクション・リスト）」を継続、目標株価を3450円→3500円と引き上げた。
前16.12期営業利益は前年比9％増142億円と、1/27発表の修正通り。期初計画からのかい離は主に経費（特に人件費）が3 億円増加したことによる。今17.12期計画は同6％増150億円。粗利率同フラット、Eビジネスルート売上同+16％などがやや保守的にうつるとし、ＧＳでは同10％増156億円を予想。一方、人件費増加が継続する点を踏まえて経費予想をやや見直し、今17.12期～19.12期営業利益予想は3％/4％/4％下方修正。
ＧＳでは顧客層拡大や顧客あたり買い上げ点数の拡大、在庫ヒット率の向上や海外仕入品などの高粗利商品の構成比向上による粗利率のミックス改善に期待。このような物流機能は一朝一夕には競合卸や小売企業がキャッチアップすることは難しいと考えられ、今後も10％前後の営業利益成長の持続性は高いと想定。
トラスコ中山<9830.T>が反発。ゴールドマン・サックス証券では、MRO流通のEC化および寡占化の恩恵銘柄と注目。投資判断「買い（コンビクション・リスト）」を継続、目標株価を3450円→3500円と引き上げた。
前16.12期営業利益は前年比9％増142億円と、1/27発表の修正通り。期初計画からのかい離は主に経費（特に人件費）が3 億円増加したことによる。今17.12期計画は同6％増150億円。粗利率同フラット、Eビジネスルート売上同+16％などがやや保守的にうつるとし、ＧＳでは同10％増156億円を予想。一方、人件費増加が継続する点を踏まえて経費予想をやや見直し、今17.12期～19.12期営業利益予想は3％/4％/4％下方修正。
ＧＳでは顧客層拡大や顧客あたり買い上げ点数の拡大、在庫ヒット率の向上や海外仕入品などの高粗利商品の構成比向上による粗利率のミックス改善に期待。このような物流機能は一朝一夕には競合卸や小売企業がキャッチアップすることは難しいと考えられ、今後も10％前後の営業利益成長の持続性は高いと想定。
★9:05 電通－買い気配 上限500万株・200億円の自己株取得枠を設定
電通<4324.T>が買い気配。同社は14日、上限500万株・200億円の自己株取得枠を設定すると発表した。
取得期間は2月20日～5月31日。上限500万株を取得した際の自己株式を除いた発行済み株式総数に対する割合は1.75％。
電通<4324.T>が買い気配。同社は14日、上限500万株・200億円の自己株取得枠を設定すると発表した。
取得期間は2月20日～5月31日。上限500万株を取得した際の自己株式を除いた発行済み株式総数に対する割合は1.75％。
★9:05 昭和電工－反発 通期営業益を上方修正 円安やHDメディアの出荷増で
昭和電工<4004.T>が反発。同社は14日に、16.12期通期の連結営業利益予想を従来の360億円から418億円（前期比24.1％増）へと引き上げると発表した。
対ドル為替レートが円安方向に振れたことに加え、石油化学セグメントにおいてエチレンなどのスプレッドが前回予想を上回ったことやエレクトロニクスセグメントにおいてHDメディアの出荷が増加したことが寄与する。市場コンセンサスは362億円となっている。
昭和電工<4004.T>が反発。同社は14日に、16.12期通期の連結営業利益予想を従来の360億円から418億円（前期比24.1％増）へと引き上げると発表した。
対ドル為替レートが円安方向に振れたことに加え、石油化学セグメントにおいてエチレンなどのスプレッドが前回予想を上回ったことやエレクトロニクスセグメントにおいてHDメディアの出荷が増加したことが寄与する。市場コンセンサスは362億円となっている。
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