後場コメント No.4 IGポート、アダストリア、IIJ、SHOEI、NTNなど

2017/04/06(木) 15:00
★13:14  IGポート-大幅反落 TVアニメーション「魔方陣グルグル」製作決定
 IGポート<3791.T>が大幅反落。同社は6日13時に、グループ会社のプロダクション・アイジーが、TVアニメーション「魔方陣グルグル」の製作を決定したと発表した。
 「魔方陣グルグル」は、単行本はシリーズ累計1400万部を突破した衛藤ヒロユキ氏の人気ギャグ&冒険ファンタジー。TVアニメとして、2017年夏より放送開始予定となっている。しかし、マーケットの反応は薄い。

★13:20  アダストリア-ドイツ証が目標株価引き下げ 成長投資を本格化
 アダストリア<2685.T>が続落。ドイツ証券では、成長投資を本格化するとコメント。レーティング「Hold」を継続、目標株価は3700円→3200円と引き下げた。
 前17.2期決算を受け、業績予想をアップデート。ドイツ証では、アリシアとVelvetの買収に加えて、本社移転費用、成長力の底上げに向けた成長投資を織り込み、業績予想を見直し。営業利益は今18.2期に13%減益を見込むとしたが、来19.2期以降は増益基調に転じる見込み。今後は成長投資の成果発揮に期待。なお、株価は成長投資による一時的な利益伸び悩みを織り込んだ水準とみて「Hold」を継続。

★13:23  IIJ-大幅続落 ボーダフォンのIoTデバイス用SIMを販売開始
 インターネットイニシアティブ<3774.T>が大幅続落。同社は6日、100%子会社で法人向けWANサービス事業などを展開するIIJグローバルソリューションズ(千代田区)が英携帯電話大手ボーダフォンと再販契約を締結し、IoT向けグローバルSIMを提供開始すると発表した。
 ボーダフォンの通信網に対応した3種類の「Vodafone IoT SIM(スタンダードSIM、耐環境性に優れたロバストSIM、産業向け組込型SIM)」を提供する。また、Vodafone IoT SIM専用の通信管理プラットフォームの利用環境を提供すると共に、顧客の要望に応じてデバイスの選定や調達も行うという。しかし株価は、地合いの悪い中で大きく下落している。

★13:32  ヴィレッジヴァンガード-5日続落 3月の既存店売上高は5.0%減 全店は5.7%減
 ヴィレッジヴァンガードコーポレーション<2769.T>が5日続落。同社は5日、3月の直営店売り上げ前年比を発表し、既存店売上高は5.0%減(2月は5.7%減)となった。全店では5.7%減(2月は7.7%減)だった。

★13:32  JT-底堅い JPモルガンでは「Best of Japan」推奨リストに採用
 JT(日本たばこ産業)<2914.T>が底堅い。JPモルガン証券では、投資判断「Overweight」、目標株価5300円を継続したうえで、Best of Japan推奨リストに採用した。
 株価モメンタムが上昇に転じるのは6月以降かもしれないが、ポジティブカタリストの顕在化は見え始めているとコメント。「JTはセルサイドの推奨数からはコンセンサスバイだが、機関投資家はそれを嫌っている。ビールは別腹のようだ」とした。

★13:41  SHOEI-東海東京が新規「OP」 国内外で堅調な業績推移を見込む
 SHOEI<7839.T>が8日ぶり反発。東海東京調査センターでは、国内外で堅調な業績推移を想定。レーティング「Outperform」、目標株価3400円として、新規カバレッジを開始した。
 堅調な業績が続くと予想。地域別では、国内は「リターンライダー」による高額ヘルメットの購入で、堅調な売上が見込まれる。海外は、欧州の二輪車新車販売台数が2014年頃から持ち直しの動きにある。欧州はシューベルト(ドイツ)やノーラン(イタリア)など競合メーカーが多いが、同社は独自のベンチレーションシステムやバイザーなど機能性を高めることで差別化を図り高シェアを確保する方針。その他地域は所得水準の高まりを背景にタイ、マレーシア、香港、中国で高級ヘルメットの需要が増加しつつある。同社は中国での販売体制を強化しており、その成果により中国での売り上げの伸びが続くと考えるとした。

★13:41  NTN-反落 模造防止に向けホログラフラベル導入
 NTN<6472.T>が反落。6日付の日刊工業新聞で、同社が4月から同社製品の模造品流通を防ぐため、模造が難しいホログラム印刷など、複数の対策を施した製品ラベルを導入したと報じられた。
 産業機械用軸受けなどの補修市場向けから順次対応するという。特許庁によると模造被害は中国・アジアなどで多いとされる。模造品は品質が粗悪で重大事故につながる危険がある。ブランドイメージや正規品シェアの低下、誤認購入顧客が被害を受けるなどの懸念があり、この対策が多様な業界の共通課題になっているもよう。しかし、軟調な地合いのなかで株価は下落している。


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