後場コメント No.3 富士急行、アルバック、ユーシン精機、住友ベークライト、日本水産など
★12:52 富士急行－上げ幅拡大 いちよしでは「18.3期は業績回復を予想」
富士急行<9010.T>が上げ幅拡大。いちよし経済研究所では、レーティング、フェアバリューは未付与ながら、今18.3期は業績回復を予想している。
前17.3期は夏場の天候不順などにより、レジャー・サービス業の売上高、セグメント利益が減少した。今18.3期には富士急ハイランドにジェットコースターをリニューアルすることや近隣にカプセルホテルを建設することで集客強化を図っている。また、「相模湖リゾートプレジャーフォレスト」では3月に大型アトラクションをオープンするなど、レジャー施設のテコ入れを進めている。東京からの送客強化として高速バスターミナル（新宿、渋谷、八重洲）に加えて、富士急行線（大月～河口湖）の車両の充実や駅の改築を進め、送客にも力を入れていく意向。いちよしでは、今18.3期の業績見通しを上方修正した。
富士急行<9010.T>が上げ幅拡大。いちよし経済研究所では、レーティング、フェアバリューは未付与ながら、今18.3期は業績回復を予想している。
前17.3期は夏場の天候不順などにより、レジャー・サービス業の売上高、セグメント利益が減少した。今18.3期には富士急ハイランドにジェットコースターをリニューアルすることや近隣にカプセルホテルを建設することで集客強化を図っている。また、「相模湖リゾートプレジャーフォレスト」では3月に大型アトラクションをオープンするなど、レジャー施設のテコ入れを進めている。東京からの送客強化として高速バスターミナル（新宿、渋谷、八重洲）に加えて、富士急行線（大月～河口湖）の車両の充実や駅の改築を進め、送客にも力を入れていく意向。いちよしでは、今18.3期の業績見通しを上方修正した。
★12:59 アルバック－反発 今期営業益を上方修正 FPD製造装置やコンポーネント好調
アルバック<6728.T>が反発。同社は12日、17.6期通期の連結営業利益予想を従来の260億円から285億円（前期比59.5％増）へと引き上げると発表した。
FPD（フラットパネルディスプレイ）製造装置、コンポーネントの売り上げが想定を上回っている。
17.6期3Q累計（7-3月）の営業利益は232億円（前年同期比42.1％増）だった。
アルバック<6728.T>が反発。同社は12日、17.6期通期の連結営業利益予想を従来の260億円から285億円（前期比59.5％増）へと引き上げると発表した。
FPD（フラットパネルディスプレイ）製造装置、コンポーネントの売り上げが想定を上回っている。
17.6期3Q累計（7-3月）の営業利益は232億円（前年同期比42.1％増）だった。
★13:00 ユーシン精機－水戸が「B」へ引き下げ 前17.3期営業利益は会社計画を大幅に未達
ユーシン精機<6482.T>が3日ぶり反落。水戸証券では、前17.3期営業利益が会社計画を大幅に未達となったことを受け、レーティングを「B+」→「B」と引き下げた。
前17.3期は売上高193億円（▲9％）、営業利益21億円（▲32％）で 、8月公表の会社計画売上高200億円、営業利益32億円に対して未達。今18.3期会社計画の売上高は210億円（+9％）、営業利益は27億円（+28％）。昨年11月の水戸予想（売上高230億円、営業利益38.5億円）を大きく下回る見通し。
ユーシン精機<6482.T>が3日ぶり反落。水戸証券では、前17.3期営業利益が会社計画を大幅に未達となったことを受け、レーティングを「B+」→「B」と引き下げた。
前17.3期は売上高193億円（▲9％）、営業利益21億円（▲32％）で 、8月公表の会社計画売上高200億円、営業利益32億円に対して未達。今18.3期会社計画の売上高は210億円（+9％）、営業利益は27億円（+28％）。昨年11月の水戸予想（売上高230億円、営業利益38.5億円）を大きく下回る見通し。
★13:06 住友ベークライト－後場プラス転換 今期7％営業増益見込む 市場コンセンサス上回る
住友ベークライト<4203.T>が後場プラス転換。同社は15日13時に、18.3期通期の連結営業利益予想を180億円（前期比6.6％増）と発表した。なお、市場コンセンサスは176億円となっている。
併せて発表した、17.3期通期の連結営業利益は169億円（前期比64.8％増）だった。半導体関連材料や高機能プラスチック製品の販売数量増加、事業構造改革による不採算品の縮小や固定費削減効果などが寄与した。
住友ベークライト<4203.T>が後場プラス転換。同社は15日13時に、18.3期通期の連結営業利益予想を180億円（前期比6.6％増）と発表した。なお、市場コンセンサスは176億円となっている。
併せて発表した、17.3期通期の連結営業利益は169億円（前期比64.8％増）だった。半導体関連材料や高機能プラスチック製品の販売数量増加、事業構造改革による不採算品の縮小や固定費削減効果などが寄与した。
★13:06 積水ハウスＳＩ－野村が目標株価引き上げ 新規入居時の賃料動向が改善の一途
積水ハウス・ＳＩ レジデンシャル投資法人<8973.T>がもみ合い。野村証券では、新規入居時の賃料動向が改善の一途と判断。レーティング「Buy」を継続、目標株価は13.60万円→13.70万円と引き上げた。
17.3期の住宅の期中平均稼働率は97％と、会社計画の96％を上回り、17.9期も96.6％の計画。賃料改定も好調で、17.3期の新規入居944戸のうち賃料増額戸数割合が4割強と、16.3期と16.9期のいずれも同36.9％から改善。同賃料減額割合は2割弱で、16.3期および16.9期の平均27.7％からこちらも改善。新規入居住戸の賃料増額割合と減額割合、新規入居に伴うネットの賃料増減率推定+0.5～+1％はいずれもこれらの開示が開始された11年以降で最良の結果。17.9期の計画も賃料の堅調な推移が前提とした。
積水ハウス・ＳＩ レジデンシャル投資法人<8973.T>がもみ合い。野村証券では、新規入居時の賃料動向が改善の一途と判断。レーティング「Buy」を継続、目標株価は13.60万円→13.70万円と引き上げた。
17.3期の住宅の期中平均稼働率は97％と、会社計画の96％を上回り、17.9期も96.6％の計画。賃料改定も好調で、17.3期の新規入居944戸のうち賃料増額戸数割合が4割強と、16.3期と16.9期のいずれも同36.9％から改善。同賃料減額割合は2割弱で、16.3期および16.9期の平均27.7％からこちらも改善。新規入居住戸の賃料増額割合と減額割合、新規入居に伴うネットの賃料増減率推定+0.5～+1％はいずれもこれらの開示が開始された11年以降で最良の結果。17.9期の計画も賃料の堅調な推移が前提とした。
★13:09 日本水産－後場急伸 今期6％営業増益見込む 前期は17％増益着地
日本水産<1332.T>が後場急伸。同社は15日13時、18.3期通期の連結営業利益予想を240億円（前期比6.0％増）にすると発表した。
17.3期通期の営業利益は226億円（前の期比16.5％増）だった。水産事業の国内漁労事業で、かつおやぶりなどの漁獲が好調だったほか、修繕費や原油安による燃料費の減少なども寄与した。
日本水産<1332.T>が後場急伸。同社は15日13時、18.3期通期の連結営業利益予想を240億円（前期比6.0％増）にすると発表した。
17.3期通期の営業利益は226億円（前の期比16.5％増）だった。水産事業の国内漁労事業で、かつおやぶりなどの漁獲が好調だったほか、修繕費や原油安による燃料費の減少なども寄与した。
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