後場コメント No.5 豊田合成、愛三工業、日本精機、双日、キャンドゥなど

2018/01/16(火) 15:00
★13:47  豊田合成-東海東京が目標株価引き上げ 収益構造の改善が進行
 豊田合成<7282.T>が3日ぶり反発。東海東京調査センターでは、収益構造の改善が進行していると判断。レーティング「Neutral」を継続も、目標株価は2520円→3300円と引き上げた。
 経営課題だったLEDを有するオプトエレクトロニクス事業では、生産拠点の再編や人材再配置、選別受注生産、車載用への注力などの構造改革が奏功、収益が改善中。また、もうひとつの課題だった欧州事業でも、英国での減損や生産性改善努力を通じて収支均衡が見込まれる。だが、課題ばかりではなく、クルマの内外装品を中心に自動車部品事業にて、トヨタ車での「よいクルマづくり」方針への取り組み(たとえばデザインや見た目品質アップなど)の恩恵を受けて、付加価値が向上。トヨタ外拡販では、ホンダおよび米国メーカーからの受注増加が期待でき、特にエアバッグは中期的に有望であるとみられる。そのためエアバッグでは、インフレーター調達先の確保を、ダイセルとアライアンスを組むなどして着実に進めていると指摘。

★13:50  愛三工業-東海東京が目標株価引き上げ 電動化の進展下でエンジン部品のニーズ高まる
 愛三工業<7283.T>が3日ぶり反発。東海東京調査センターでは、電動化の進展下でエンジン部品のニーズは高まっていると判断。レーティング「Neutral」を継続も、目標株価は980円→1340円と引き上げた。
 2017年12月に発表されたトヨタの2018年暦年販売計画では、グローバル販売台数(ダイハツ、日野を含む)が1,049.5万台、前年比1%増であり、引き続き販売台数の伸び悩みが確認された。だが、エンジン関係の部品が多い愛三工業の場合、クルマ作りの新手法「TNGA(トヨタ・ニュー・グローバル・アーキテクチャー)」を反映させた新たなエンジン・ラインナップの立ち上げによる販売増加が期待可能。今後、トヨタがクルマの電動化に注力していくことでエンジン部品の外注化の加速も考えられるとした。
 一方、トヨタが打ち出すさらなる原価低減要請や、仕入れ先でもあり競合先でもあるデンソーとの関係を考えると、収益性の改善に関しては、先行投資の拡大によって下方圧力が強まるとみられる。株価はポジティブ・サプライズだった上期決算を受けて上昇したが、当面の好材料は織り込まれてきたと判断。

★13:53  日本精機-東海東京が目標株価引き上げ HUDをめぐる開発や受注競争は激化
 日本精機<7287.T>が5日ぶり反発。東海東京調査センターでは、HUDをめぐる開発や受注競争は激化しているとみて、レーティング「Neutral」を継続した。目標株価は2300円→2500円と引き上げた。
 成長のけん引役として注目されてきたヘッドアップディスプレイ(HUD)は、世界的に自動車メーカーでの需要が増加してきた。この製品の主導役たる日本精機は、生産台数では先行者メリットを享受、今18.3期には100万台に達すると見込まれる。
 しかし、将来有望なHUD市場にはデンソーをはじめ、グローバルメガサプライヤーやエレクトロニクス企業が続々と参入、開発および受注競争が激化してきた。さらなるビジネス拡大には、最新エレクトロニクス技術に加えて、HUDを含むコックピット・モジュールとしての機能統合や商品性向上、コスト低減提案が必須と指摘。計器類に強みを持つ同社だが、単独での開発だけでなく、中期的には同業や異業種とのアライアンスが不可欠。株価面でも再評価のきっかけになるとの見方を示した。

★13:58  双日-底堅い 子会社がベトナムで包装資材製造事業に参入
 双日<2768.T>が底堅い。同社傘下の双日プラネットは16日、ベトナムの大手合成樹脂加工メーカーであるランドン・プラスティック(RDP)の子会社ランドン・ロンアン・プラスティック(RLP)に資本参加し、ベトナムで包装資材製造事業に参入すると発表した。
 RLPは双日プラネットの出資を受けてベトナム南部のロンアン省に工場を新設、各種フィルムの印刷やラミネート・製袋加工による包装資材の製造、合成皮革とそれらを使った加工品など幅広い製品の製造を実施する。工場の総投資額は約36億円、稼働は2018年3月を見込んでいる。今後の収益の伸びが期待され、株価は底堅い展開となっている。

★13:59  キャンドゥ-続伸 今期10%営業増益見込む 前期は12%減益着地
 キャンドゥ<2698.T>が続伸。同社は15日に、18.11期通期の連結営業利益予想を22.7億円(前期比9.5%増)と発表した。店舗開発力の向上や商品力の向上などに取り組むとしている。なお、次期の新規出店は、100店舗を計画している。
 併せて発表した、17.11期通期の連結営業利益は20.7億円(前の期比11.5%減)だった。人件費や地代家賃、減価償却費などの増加により販管費が増加したことなどが響いた。


関連ニュース
日本株の最新ニュース
マーケットデータ
日経平均 36,775.41 -1304.29
TOPIX 2,601.97 -75.48
グロース250 630.56 -29.31
NYダウ 37,775.38 +22.07
ナスダック総合 15,601.50 -81.87
ドル/円 154.60 -0.04
プレミアム銘柄の最新情報
ページTOPへ