後場コメント No.5 石原産業、ヨネックス、SBS、リンナイ、日本電気硝子など

2018/02/13(火) 15:00
★13:14  石原産業-急落 3Q累計営業益82%増も3Qは低調
 石原産業<4028.T>が急落。同社は9日に、18.3期の3Q累計(4-12月)の連結営業利益は53.3億円(前年同期比82.0%増)だったと発表した。通期の会社計画92.0億円に対する進ちょくは57.9%となっている。
 無機化学事業が、継続的に取り組んできた輸出価格の改定が一定程度進んだことに加え、コスト削減効果により、大幅な増益となったことが寄与した。なお、上期時点で38.6億円だったので3Qは低調だった。

★13:15  ヨネックス-いちよしがフェアバリュー引き下げ 中国の流通在庫解消が見通せない
 ヨネックス<7906.T>が7日ぶり反発。いちよし経済研究所では、中国の流通在庫が解消される時期が見通せないため、業績予想を引き下げ。レーティング「B」を継続、フェアバリューは800円→600円と引き下げた。
 中国でのバドミントンラケットの流通在庫の調整に、予想以上に時間がかかっているもよう。中長期的には中国でのヨネックスブランドの市場拡大を期待するものの、流通在庫が解消し、販売増に転じる時期が見通せないとした。
 中国事業の売れ行きが底打ちするのは、少なくとも来19.3期下期(中国は12月決算のため、7~12月)以降になる見通し。中国のバドミントン市場の回復や流通在庫の解消時期が見通せないことを考慮したとしている。

★13:19  イオンFS-野村が目標株価引き上げ 相対的に高い成長は株価に織り込み済み
 イオンフィナンシャルサービス<8570.T>が続落。野村証券では、相対的に高い成長は株価に織り込み済みとみて、レーティング「Neutral」を継続した。目標株価は2300円→2500円と引き上げた。
 17年4~12月期(3Q累計)経常収益は前年同期比8.1%増の2967億円、経常利益は同5.8%増の447億円、親会社株主利益は同0.1%増の259億円。通期会社計画に対する進ちょく率は、経常収益で76.1%、経常利益で68.8%、親会社株主利益で64.8%と、利益項目で一見低位に見える。しかし、ネガティブではないと判断。今18.3期通期会社計画達成のためには、18年1~3 月期(4Q)経常利益で203億円程度、親会社株主利益で141億円程度の計上が必要であるが、4Qの利益が相対的に大きくなる季節性があると指摘。

★13:22  SBSHD-後場上げ幅拡大 今期12%営業増益見込む 前期は17%減益着地
 SBSホールディングス<2384.T>が後場上げ幅拡大。同社は13日13時に、18.12期通期の連結営業利益予想を70.0億円(前期比12.4%増)と発表した。なお、市場コンセンサスは64.8億円となっている。
 旺盛なEC需要に支えられ、既存の物流拠点は高い稼働状況を維持すると見込んでいる。また、厳しいコスト管理とともに適正価格の実現を強力に推進するとしている。
 併せて発表した、17.12期通期の連結営業利益は62.3億円(前の期比17.1%減)だった。物流事業における料金適正化への取り組みと業務効率化の効果はあったものの、不動産開発事業の実績が前期を下回ったことが響いた。

★13:22  リンナイ-野村が目標株価引き下げ 米国・中国の需要は強い
 リンナイ<5947.T>がもみ合い。野村証券では、米国・中国の需要は強いとして、レーティング「Neutral」を継続した。目標株価は9810円→9230円と引き下げた。
 国内の需要回復や、高付加価値品への需要シフトが従来の想定より遅れており、国内事業を中心に野村予想を下方修正。国内のガス給湯器の需要のうち80%が買い替え向け、20%が新築向けであるが、新築住宅着工戸数が低迷している上に、買い替え需要も伸び悩んでいると推察。さらに、競合との価格競争が激化しており、高級品へのシフトが進むという野村の見方は変えないものの、従来製品を代替するスピードは遅いと指摘。

★13:25  日本電気硝子-野村が目標株価引き下げ 成長に向けて足固めの年
 日本電気硝子<5214.T>が7日続落。野村証券では、成長に向けて足固めの年とみて、レーティング「Neutral」を継続した。目標株価は4520円→3900円と引き下げた。
 ガラスファイバー事業では欧州と米国で工場を買収し、年間の売上高・利益規模で液晶ガラス基板に並ぶ第2の事業の柱となってきた。生産体制見直しなどで今18.12期は費用負担が先行するが、中期的に強みを持つと考えるチョップドストランドのさらなる売上拡大と収益性改善、その他のファイバーへの事業拡大を見込むとした。今回、先行投資負担の増加、のれん償却費の発生、主力工場のあるマレーシアの通貨リンギ高(対ドル・対ユーロ)などを踏まえ、野村予想を下方修正。


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