〔Market Flash〕WTI先物は2月下旬高値など64ドルが上値メドになりやすい~みずほテクニカル

2018/03/13(火) 10:45
【10:40】WTI先物は2月下旬高値など64ドルが上値メドになりやすい~みずほテクニカル  みずほ証券のテクニカル分析では、WTI先物は2月下旬高値(63.91 ドル2/26)など64ドルが上値メドになりやすいと指摘。2月上旬高値の下に位置している25日線(3/9 現在61.86ドル)を下回った場合は、年初来安値(59.19ドル 2/13)に対する2番底探りの動きになると考えている。16年12月高値(54.06ドル 16/12/28)、17年2月高値(54.45ドル 17/2/23)と55ドルで上値が抑えられており、年初来安値を下回った場合、3月中は55ドルが下値メドになりやすいとみている。 【10:10】最新データでもトラックの需給はひっ迫~野村  野村證券では運輸関連に関してコメントした。推奨銘柄は、これまで通り業績好調なトラック会社のヤマトホールディングス(9064)、セイノーホールディングス(9076)に加え、2月に中期計画と19.3期計画をすでに発表したANAホールディングス(9202)、日本航空(9201)であるとコメント。旅客データが好調で引き続き投資妙味があるとしている。  3月5日に空車のトラックと貨物をマッチングさせるサービス「WebKIT」を行う全日本トラック協会が2月の成約運賃を前年同月比7%の低下と発表した点について、貨物情報は同47%増の13.6万件と急増しているが、トラック不足から成約率は前年同月から4.2%ポイント悪化したと指摘。同様のサービスを10倍ほどの大きな規模で展開するトランコム(9058)も同様の事業環境とみられ、運賃上昇の恩恵を受ける会社として推奨している。 【9:50】ドル円の日中は森友学園問題の行方をにらみ、106円台半ば付近でもみ合う展開~みずほ  みずほ証券では本日のドル円について、日中は森友学園問題の行方をにらみ、106円台半ば付近でもみ合う展開を想定。海外では、米ペンシルべニア州の下院補欠選挙の結果と米2月CPIが注目材料とみている。ペンシルベニア州には鉄鋼の町として知られるピッツバーグがあり、伝統的に共和党が強い地盤とされるが、昨年10月に共和党議員が性的スキャンダルで辞職。中間選挙の年の補選は中間選挙の結果を示唆するとみられているだけに、共和党候補が僅差で勝ってもトランプ政権や共和党の支持率拡大に結び付くかどうかには疑問が残ると指摘している。米2月CPIは前月比の伸びが1月から鈍化する見通し。株式・債券ともに落ち着きを見せているだけに、CPIの結果が予想を上回った場合の影響には注意が必要と説明している。 【9:15】自動車セクターは遅くとも5月頃には悪材料が一旦出尽くし~三菱UFJMS  三菱UFJモルガン・スタンレー証券では、18年度の業績停滞懸念から、日本の自動車セクターの株価は引き続き伸び悩む可能性が高いと指摘。しかしながら、円高や一般景気の減速以外に、固有の新しい悪材料が見込まれるある訳でもないという。19/3期の各社の芳しくないガイダンスを株価が完全に織り込んだ後は、すなわち遅くとも5月頃には、各社の構造改革の成果や電動化・自動運転・MaaS時代の新戦略、円高対応力などが株式市場で再び注目を集める可能性が高いとみている 【8:45】寄り前気配は戸田建、サンゲツ、ヤクルト、大陽日酸が高い気配値  主力株の寄り前気配では、戸田建(1860) +5.14%、サンゲツ(8130) +2.85%、ヤクルト(2267) +2.77%、大陽日酸(4091) +2.72%、TSテック(7313) +2.46%、住友林(1911) +2.42%、三井金(5706) +2.31%、中部電(9502) +2.28%、東ソー(4042) +2.21%、東芝テック(6588) +2.14%などが高い気配値。  一方、大和工(5444) -4.42%、リンテック(7966) -4.22%、ニッパツ(5991) -4.07%、前田道(1883) -3.99%、野村不HD(3231) -3.70%、日本ペ(4612) -3.58%、日油(4403) -3.48%、ネクソン(3659) -3.39%、カカクコム(2371) -2.84%、昭電工(4004) -2.74%などが安い気配値となっている。
関連ニュース
日本株の最新ニュース
マーケットデータ
日経平均 38,471.20 -761.60
TOPIX 2,697.11 -56.09
グロース250 661.60 -19.15
NYダウ 37,735.11 -248.13
ナスダック総合 15,885.02 -290.08
ドル/円 154.53 +0.26
プレミアム銘柄の最新情報
ページTOPへ