明日の戦略－切り返すも22000円は壁に、あすは方向感に欠ける展開か

　5日の日経平均は続落。米国株の大幅安を嫌気して全面安スタートとなり、下げ幅を300円超に広げた。しかし、早々に下げ渋るとその後は切り返し、前引けでは21900円台後半まで値を戻した。後場は方向感に乏しい展開。下を試す場面では底堅かった一方、戻りを試す局面では22000円が壁となり、21900円近辺でのもみ合いが引けまで続いた。東証1部の売買代金は概算で2兆5000億円。業種別では食料品、水産・農林、建設などが上昇しており、石油・石炭、証券・商品先物、保険などが下落している。内需優位の地合いの中、大日本住友製薬が5％を超える大幅上昇。反面、ＳＣＲＥＥＮやアドバンテストなど半導体株が大きく売られた。 　東証1部の騰落銘柄数は値上がり590/値下がり1469と売りが優勢。武田が全市場の売買代金トップ（ETFを除く）となる大商い。昼休みに株主総会でシャイアーの買収案が可決されたことが伝わり、後場は売り気配スタートから一時下げに転じたが、切り返してプラス圏に浮上すると後場にきょうの高値をつけた。ファストリは11月の国内ユニクロ月次はやや弱めであったが、ネガティブ視はされず終日堅調。アダストリアやＵアローズなどが月次を材料に急伸した。日経報道を材料に公共事業費の増額期待が高まり、大成建設や鹿島などゼネコン株が買われ、長期金利低下を受けて三菱地所や三井不動産など不動産株に資金が向かった。一方、金利低下がネガティブとなる金融株は軟調。第一生命が大きく売られ、野村ＨＤや三菱ＵＦＪは年初来安値を更新した。日本カーボンや昭和電工など黒鉛電極関連は連日の大幅安。ファナックやＳＭＣなどFA関連もさえない動きとなった。三菱ガス化学は持分法関連会社の事業見直しが嫌気されて急落した。 　日経平均は陽線を形成するなど下値では買いが入ったものの、連日の3桁下落。25日線は超えられず、22000円にも届かずで、戻りの甘さもうかがえる。米国株はついこの間までは長期金利の上昇加速が売り材料となっていたが、昨晩は金利急低下を嫌気する格好で大幅安。今晩の米国株は休場で波乱の要素は少ないが、その分、動きづらくもあり、あすは方向感に欠ける地合いが続くと予想する。日経平均やTOPIXと比べると、マザーズ指数やジャスダック平均の方がチャート形状が良く、新興市場の動向により注目しておきたい。金利や為替が株式市場をかく乱する状況が続いており、大型株は週末の米雇用統計を前に、動きが鈍る可能性がある。