後場コメント No.5 大成建設、ブラザー工業、日本ファルコム、ZOZO、丸紅など

2019/02/07(木) 15:01
★14:04  大成建設-後場下げ幅拡大 3Q累計営業益26%減 利益率悪化響く
 大成建設<1801.T>が後場下げ幅拡大。同社は7日14時に、19.3期3Q累計(4-12月)の連結営業利益は854億円(前年同期比25.5%減)だったと発表した。なお、通期の会社計画1370億円に対する進ちょくは62.4%となっている。
 土木事業、建築事業および開発事業の利益率悪化などにより、売上総利益が減少した。また、販管費が増加したことも響いた。

★14:05  稲畑産業-プラス浮上 上限60万株・11億円の自己株取得枠を設定
 稲畑産業<8098.T>がプラス浮上。同社は2月7日14時に、決算と併せて、上限60万株・11億円の自己株取得枠を設定すると発表した。
 利益還元を推進するとともに、資本効率の向上を図るため。上限株数を取得する場合の発行済み株式総数(自己株式を除く)に対する割合は0.98%。取得期間は2月8日~3月22日。

★14:13  巴川製紙所-後場下げ幅拡大 通期営業益を下方修正 3Q累計営業益65%減
 巴川製紙所<3878.T>が後場下げ幅拡大。同社は7日14時に、19.3期通期の連結営業益予想を従来の10.0億円から6.5億円(前期比44.3%減)に引き下げると発表した。
 4Q以降について、電子材料事業におけるスマホやウェアラブル端末等向けの新製品販売の貢献が拡大することなどによる業績の大幅な改善が見込まれるものの、米中貿易摩擦の影響を大きく受けた3Qまでの劣勢を挽回するまでには至らない見通しであることから、業績予想を修正する。
 併せて発表した、19.3期3Q累計(4-12月)の連結営業利益は4.0億円(前年同期比64.6%減)だった。減収に加え、設備・人材育成などへの投資や、さらに上期から続くパルプの原料費・燃料費などの上昇による経費増が響いた。

★14:20  ブラザー工業-ドイツ証が目標株価引き下げ 株価は過度に割安
 ブラザー工業<6448.T>が大幅に6日続伸。ドイツ証券では、プリンター事業の収益力を考慮すれば、株価は過度に割安とみて、レーティング「Buy」を継続した。目標株価は2800円→2400円と引き下げた。
 3Q決算では競合に比べて堅調なプリンター事業の業績推移を示しており、株式市場の期待値を上回った決算内容は当面ポジティブに評価される見通し。一方、足もとの為替水準などを考慮し、来20.3期は減益を予想。しかし、株価はすでに割安な水準にあるため、投資妙味は高いと考えられるとした。

★14:21  日本ファルコム-後場急騰 1Q営業益2.5倍 PS4向けゲームソフトが寄与
 日本ファルコム<3723.T>が後場急騰。同社は7日14時に、19.9期1Q(10-12月)の営業利益は3.7億円(前年同期比2.5倍)だったと発表した。上期の会社計画3.0億円を1Qで上回っている。
 1Qの製品部門においては、PS4向けゲームソフト「英雄伝説閃の軌跡Ⅳ-THE END OF SAGA-」の販売や、累計販売本数50万本を突破している「イースⅧ-Lacrimosa of DANA-(ラクリモサ・オブ・ダーナ)」のクリスマスGiftパッケージのPS4向け販売を行った。
 また、ライセンス部門においてはPS4向けゲームソフト「英雄伝説閃の軌跡Ⅲ」繁体字中国語版および韓国語版を昨年11月に発売したことも寄与した。

★14:31  ソースネクスト-反落 「POCKETALK W」が賃貸住宅の在日外国人との応対向けに採用
 ソースネクスト<4344.T>が反落。同社は2月7日13時に、AI通訳機「POCKETALK W」が、日本総合住生活が受託している賃貸住宅窓口業務において、外国語話者とのコミュニケーション支援ツールとして採用されたと発表した。この製品は世界74言語に対応し、ボタンを押しながら話しかけるだけで、通訳がいるかのように対話ができるAI通訳機。

★14:36  ZOZO-下げ幅縮小 前澤社長「本業に集中します。必ず結果を出します。」
 ZOZO<3092.T>が下げ幅縮小。前澤友作社長が2月7日14時15分ごろ、ツイッターで「本業に集中します。チャレンジは続きます。必ず結果を出します。しばらくツイッターはお休みさせてください」とつぶやいており、材料視されているもよう。

★14:39  丸紅-後場下げ幅拡大 3Q累計最終益33%増も通期据え置きを嫌気
 丸紅<8002.T>が後場下げ幅拡大。同社は7日14時30分に、19.3期3Q累計(4-12月)の連結純利益は2196億円(前年同期比33.3%増)だったと発表した。通期の会社計画2300億円に対する比率は95.5%となっている。
 エネルギー・金属が、石油・ガス開発事業における原油・ガス価格の上昇並びに取り扱い数量の増加、石油・ガストレーディング分野における採算改善などにより、大幅な増益となった。また、生活産業や電力・プラント、輸送機が増益となったことも寄与した。しかし、株価は進ちょくが良いにも関わらず通期計画が据え置かれたことが嫌気され、売りが出ている。


関連ニュース
日本株の最新ニュース
マーケットデータ
日経平均 38,471.20 -761.60
TOPIX 2,697.11 -56.09
グロース250 661.60 -19.15
NYダウ 37,735.11 -248.13
ナスダック総合 15,885.02 -290.08
ドル/円 154.53 +0.26
プレミアム銘柄の最新情報
ページTOPへ