後場コメント No.4 寿屋、東京エレクトロン、梅の花、三井化学、シップヘルスケアなど

2019/06/14(金) 15:00
★13:23  寿屋-後場急騰 「アニメエキスポ2019」イベント出展
 寿屋<7809.T>が後場急騰。同社は14日12時30分、米国ロサンゼルスにて7月4日~7日に開催される「アニメエキスポ2019」に出展すると発表した。
 会場限定品をはじめとした物販コーナー、最新フィギュア・キャラクターグッズの展示、撮影スポットなどを用意したブースを出展するとしている。

★13:24  東京エレクトロン-SMBC日興が目標株価引き下げ 投資回復確度は高まらない
 東京エレクトロン<8035.T>が3日続落。SMBC日興証券では、最終需要回復が不透明な中で、投資回復確度は高まらないと判断。投資評価を「3(アンダーパフォーム)」を継続、目標株価を11400円→10500円と引き下げた。
 同社は5月27日に、市場の期待に応える形で約4年ぶりとなる1500億円の自社株買いを公表。しかし、株価の反応は芳しくなかったと言える。業績ボトムであるという会社側のメッセージに株式市場が自信を持てないことが主な背景と推察。自社株買い期待は当面しにくくなったことから、同社の株価は今後下支えを失う形となりそう。業界では下期回復を期待する向きが引き続き多いが、その確度は依然低いと考えられ、業績モメンタムに左右される展開が想定されるとした。

★13:31  ふくおか-ドイツ証が「Hold」へ引き下げ シナジー効果の発揮にはやや時間
 ふくおかフィナンシャルグループ<8354.T>が3日続落。ドイツ証券では、十八銀行の合流に関し、シナジー効果の発揮にはやや時間と想定。レーティングを「Buy」→「Hold」、目標株価を2750円→2250円と引き下げた。
 十八銀行は4月に傘下入りしたが、同じ長崎県に本拠を置く親和銀行との合併は20年10月、システム統合は21年1月に予定されている。合併後の店舗削減は来21.3期以降にスタートする。新中計によれば、今20.3期と来21.3期は引当基準の統一、システム経費などの統合コストが収益シナジー、コストシナジーを上回り、連結当期利益にプラスが寄与できるのは22.3期以降となる。現在の株価からのアップサイドなどを勘案し、投資判断を引き下げるとした。

★13:37  梅の花-3日ぶり反発 今期営業利益3.2億円見込み 前期は7カ月変則決算
 梅の花<7604.T>が3日ぶり反発。同社は14日13時に、20.4期の連結営業利益予想を3.2億円だと発表した。なお、19.4期より決算期を9月末から4月末に変更しており、前期が7カ月決算となっているため、対前年増減率については記載していない。 
 投資の重点を新規出店から既存店改装にシフトし、食と文化の融合をテーマに、消費者の視点に立った商品開発により、満足度向上と新規顧客の獲得に取り組むとしている。
 19.4期通期の連結営業利益は3.6億円だった。新規出店のほかM&Aの実施を進めた。

★13:39  三井化学-岩井コスモが目標株価引き下げ 今期は2期ぶりに営業利益1000億円回復へ
 三井化学<4183.T>が小安い。岩井コスモ証券では、今期は2期ぶりに営業利益1000億円の回復を見込むとし、投資判断「B+」を継続した。目標株価は3250円→2950円と引き下げた。
 構造改革が一巡した17.3期以降、会社全体の成長ペースは鈍化しているが、中長期的な成長ドライバーである成長3領域(モビリティ、ヘルスケア、フード&パッケージング)については、石化市況に関係なく増収増益を着実に続けていることを評価すべきと指摘。将来的には高機能化学メーカーとしての株価バリュエーションが市場に浸透すると考えるとした。

★13:44  シップヘルスケア-岩井コスモが新規「A」 主力事業を中心に業績は好調
 シップヘルスケアホールディングス<3360.T>が反発。岩井コスモ証券では、前期は先行費用を計上したが、主力事業を中心に業績は好調と判断。投資判断「A」、目標株価5500円として、カバレッジを開始した。
 病院の建て替えや再整備において医療設備などを一括でバックアップするコンサルティング営業が強み。前期は大阪重粒子線センターでの治療を開始し、順調に治療実績を積み上げつつある。プロジェクト案件を軸とした安定的な収益拡大、新規事業・海外事業の貢献によって成長加速を期待するとした。

★13:48  TOW-反落 通期営業益を上方修正 最終益7%増見込み
 テー・オー・ダブリュー<4767.T>が反落。同社は14日13時30分に、19.6期通期の連結純利益予想を従来の11.3億円から13.0億円(前年同期比7.47%増)に引き上げると発表した。
 既存銘柄の受注が堅調であったことに加え、新規銘柄の中、大型案件を複数取り込むなど、好調に推移したことから予想を上回るとしている。
 併せて、19.6期の期末配当予想を15円から16円(前の期は14円)に修正すると発表した。なお年間配当は29円(前の期は27円)となる。株価は足もと好業績を織り込んで上昇していたこともあり、ポジティブな反応は限定的となっている。


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