前場コメント No.9 豊田自動織機、東邦チタニウム、日本ペイント、OSG、太平洋セメントなど

2019/08/09(金) 11:30
★9:12  豊田自動織機-三菱UFJMSが目標株価引き下げ 市場低調と円高が当面の重し
 豊田自動織機<6201.T>が小安い。三菱UFJモルガン・スタンレー証券では、収益構造強化への取り組みは順調も、市場低調と円高が当面の重しと判断。投資判断「Neutral」を継続、目標株価は6400円→6000円と引き下げた。
 中国依存度の低さなどにより収益構造にディフェンシブ性を有する点は不変。ただし、足元は受注モメンタムに力強さが見られない上、円高による計画未達リスクが台頭しており当面の株価の上値余地は限定的と判断。
 今20.3期業績予想は会社計画を下回る水準へ下方修正するとしたが、今後の為替前提を105円ドル(従来110円)へ変更したことが主因。主力2事業は堅調を維持する可能性が高いとの見方は不変。産業車両は1Qで一過性要因もあり落ち込んだが、2Q以降は改善が見込めそう。2019年(暦年)の産業車両市場の見通しは引き下げられたが、主要地域での同社への引き合いは相対的には堅調との見方を示した。

★9:14  東邦チタニウム-三菱UFJMSが目標株価引き下げ チタンはマージン縮小
 東邦チタニウム<5727.T>が小高い。三菱UFJモルガン・スタンレー証券では、チタンはマージン縮小、機能化学品は需要減で厳しい環境と判断。投資判断「Neutral」を継続、目標株価は1520円→1240円と引き下げた。
 国内外のスポンジチタン需要は堅調だが、マージン縮小局面が続く金属チタン事業に加え、MLCCの需要不振影響を受けて機能化学品事業も不透明感が出てきつつあることから「Neutral」を継続。株式市場がチタン銘柄に期待することは「需給ひっ迫によるスポンジ価格上昇に伴う収益性改善」。しかし、航空機メーカーのコスト削減圧力は依然として大きく、原料価格上昇局面ではマージン縮小との見方は変えないとした。
 同社のポイントは金属チタン事業の復活であるとの見方は変わらず、(1)金属チタン事業のマージン動向、(2)サウジ持ち分法の受注動向と国内稼働率の2点とした。

★9:14  日本ペイント-8日ぶり反発 上期営業益7%減 中国工場退去の補助金収入剥落で
 日本ペイントホールディングス<4612.T>が8日ぶり反発。同社は8日、19.12期上期(1-6月)の連結営業利益(IFRS)は419億円(前年同期比6.5%減)だったと発表した。通期の会社計画770億円に対する進ちょくは54.4%。
 売上高はほぼ前年同期並みで推移したが、利益面で前年同期に中国で環境規制に伴う工場退去の補助金収入などがあった反動減が影響した。豪塗料メーカーなどの買収の手続きに関する費用も重荷となった。株価は通期進ちょくが好調なことを好感した買いが優勢となっている。

★9:14  OSG-みずほが目標株価引き下げ 中国での切削工具需要の底打ちを慎重に見極めたい
 オーエスジー<6136.T>が続落。みずほ証券では、中国における切削工具需要の底打ちを慎重に見極めたいとコメント。投資判断「中立」を継続、目標株価は2250円→2100円と引き下げた。
 主なポイントは(1)コーティング能力増強の進展に伴う同タイプの切削工具販売増によるミックス良化は好材料、(2)しかし、中国や北米の想定以上の需要伸び悩みを補うには至らず、会社計画はやや遠のいている印象、(3)自動車部品メーカーと異なり、代理店経由の商流が多いため、需要変動の影響がやや遅れてボラタイルに発現する傾向がある点に注意が必要、(4)当面の業績動向やROEの水準を考慮すると、特段の割安感はないなど。
 消耗品であるソリッド型切削工具というニッチ市場に特化したビジネス展開とそれによる高収益体質、機械設備の内製化・ブラックボックス化による付加価値の取り込みなどの点は高く評価しているとしたが、株価再評価には新たなカタリストが必要と指摘。

★9:15  初値決定-ステムリムは7%安の930円
 東京証券取引所のマザーズ市場に新規上場したステムリム<4599.T>の初値は、公開価格1000円の7.0%安となる930円で付いた。初値出来高は160万3100株で、売買代金は約14.9億円。公開株式数に対する売却率は16.6%だった。

★9:17  太平洋セメント-急落 1Q営業利益39%減 セメント需要が低調
 太平洋セメント<5233.T>が急落。同社は8日、20.3期1Q(4-6月)の連結営業利益は60.0億円(前年同期比38.5%減)だったと発表した。上期の会社計画280億円に対する進ちょくは21.4%。
 セメント事業において、五輪関連需要のピークアウトや前期の特需である八ツ場ダム建設工事の終了により需要が減少し、国内販売、輸出ともに減少となったことが影響した。


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