明日の戦略－前場は失速も後場は堅調を維持　7月に急伸したハイテク株が動き出す

　14日の日経平均は反発。終値は199円高の20655円。米政権が対中関税の一部先送りを発表したことで米国株は大幅高となり、急速にドル高・円安が進行。これを好感して、寄り付きから200円を超える上昇となった。高く始まった後の上値は重く、前場では円安一服を受けてじわじわと上げ幅を縮めた。一方、後場はやや盛り返し、20600円台で落ち着いた動きが続いた。東証1部の売買代金は概算で1兆9400億円。業種別では幅広く買いが入っており、なかでも鉱業やその他製品、非鉄金属などが大幅上昇。一方、空運、陸運、電気・ガスの3業種が下落した。上方修正を発表したダブルスタンダードがストップ高。半面、今期は大幅営業減益見通しとなり、中期経営計画の利益見通しも引き下げたやまみがストップ安となった。 　東証1部の騰落銘柄数は値上がり1673/値下がり406。米中貿易摩擦への過度な警戒が後退したことから、太陽誘電やＳＣＲＥＥＮ、ＴＤＫなどが大幅上昇。任天堂や安川電機などにも強い動きが見られた。1Qが営業黒字に転換したワタミや自己株取得が好感された日本工営が急伸。1:2の株式分割と優待導入を発表した霞ヶ関キャピタルはストップ高まで買われた。一方、今期計画が市場の期待に届かなかったパンパシＨＤが軟調。上期が営業黒字に転換したそーせいＧは買われる場面もあったが下落で終えた。大幅下方修正を発表したダブルスコープや、四半期報告書の提出期限延長を申請したインパクトＨＤ、1Q大幅減益のキャリアインデックスが大きく値を崩した。 　日経平均は後場盛り返して8月初の3桁上昇。前場の高値を上回ることはできず、東証1部の売買代金も2兆円を割り込むなど物足りなさはあったものの、堅調な地合いを維持したことは好感できる。きょう動きの良さが目立ったのが、太陽誘電、ＳＣＲＥＥＮ、ＴＤＫのハイテク3銘柄。これらは7月1日に日経平均が454円高（21729円）となった局面でもそろって大幅高となっている。この日は6月末に開催された米中首脳会談で対中制裁関税の発動が見送られたことが買い材料となった。その後の3銘柄の値動きはまちまちではあったが、7月は大型ハイテク株に資金が向かっており、その呼び水となるような値動きを見せていた。米中貿易摩擦懸念が和らいだという意味では当時と似たシチュエーションでもあり、ハイテク株の上昇再開となるかに注目したい。