後場コメント No.5 メドレー、大崎電、スペースマーケ
★14:32 メドレー－3日ぶり大幅反発 日経新聞の代表特集記事を材料視
メドレー<4480.T>が3日ぶり大幅反発。27日付の日本経済新聞朝刊では、「日本の医療『非効率』にメス」との特集記事で、同社代表の豊田剛一郎氏を取り上げており、これが材料視されているもよう。
豊田氏は脳神経外科医からビジネスの世界に転身しており、肩書も「代表取締役医師」としている。2015年に同社の共同代表取締役に就任し、主力の医療人材紹介サービスにとどまらず、次々と事業アイデアを打ち出したとのこと。その一つであるアプリ「クリニクス」は、患者と医師をつなぐ専用システムの草分けとなった。
同社株はオンライン診療関連として今年に入って株価は大きく上昇したが、同氏および同社の展開するビジネスについて記事で大きく取り上げられたことから、改めて成長性に期待した買いが入っている。
メドレー<4480.T>が3日ぶり大幅反発。27日付の日本経済新聞朝刊では、「日本の医療『非効率』にメス」との特集記事で、同社代表の豊田剛一郎氏を取り上げており、これが材料視されているもよう。
豊田氏は脳神経外科医からビジネスの世界に転身しており、肩書も「代表取締役医師」としている。2015年に同社の共同代表取締役に就任し、主力の医療人材紹介サービスにとどまらず、次々と事業アイデアを打ち出したとのこと。その一つであるアプリ「クリニクス」は、患者と医師をつなぐ専用システムの草分けとなった。
同社株はオンライン診療関連として今年に入って株価は大きく上昇したが、同氏および同社の展開するビジネスについて記事で大きく取り上げられたことから、改めて成長性に期待した買いが入っている。
★14:33 大崎電気－3日ぶり反落 今期営業益60％減見込む 海外売り上げ来期にずれ込む想定
大崎電気工業<6644.T>が3日ぶり反落。同社は27日14時、21.3期通期の連結営業利益予想は15億円（前期比59.5％減）と発表した。前期に続き国内スマートメーター需要の停滞を想定し、海外のロックダウンによる設置停滞から、当初見込んでいた売り上げの相当部分が来期以降なるリスクを見込む。
20.3期通期の連結営業利益は37億円（前の期比14.1％減）だった。海外でのスマートメーター出荷が増加し売り上げは伸長したものの、国内での需要減少および価格低下、英国向けの仕様変更に伴う不用部材の評価損計上などが影響した。
大崎電気工業<6644.T>が3日ぶり反落。同社は27日14時、21.3期通期の連結営業利益予想は15億円（前期比59.5％減）と発表した。前期に続き国内スマートメーター需要の停滞を想定し、海外のロックダウンによる設置停滞から、当初見込んでいた売り上げの相当部分が来期以降なるリスクを見込む。
20.3期通期の連結営業利益は37億円（前の期比14.1％減）だった。海外でのスマートメーター出荷が増加し売り上げは伸長したものの、国内での需要減少および価格低下、英国向けの仕様変更に伴う不用部材の評価損計上などが影響した。
★14:38 スペースマーケット－反発 ビジネス空間「スペースマーケット会議室」開始
スペースマーケット<4487.T>が反発。同社は27日14時30分に、「スペースマーケット会議室」の提供を開始すると発表した。
同社は、緊急事態宣言解除後の「働き方とオフィスのあり方に関するアンケート調査」を実施。調査の結果、緊急事態宣言解除後も約6割がテレワークの継続を検討。約4割の担当者が、オフィスの契約見直しの検討を行い、約7割は会社・自宅以外のワークプレイス(社外の会議室など)を検討していることがわかったという。
そこで、新しく設けた審査基準と現地調査をクリアし、ビジネス用途に特化したスペースのみをシリーズ化し「スペースマーケット会議室」として6月より提供する。まずは東京都と大阪府のみで開始し、今後拡大予定としている。
スペースマーケット<4487.T>が反発。同社は27日14時30分に、「スペースマーケット会議室」の提供を開始すると発表した。
同社は、緊急事態宣言解除後の「働き方とオフィスのあり方に関するアンケート調査」を実施。調査の結果、緊急事態宣言解除後も約6割がテレワークの継続を検討。約4割の担当者が、オフィスの契約見直しの検討を行い、約7割は会社・自宅以外のワークプレイス(社外の会議室など)を検討していることがわかったという。
そこで、新しく設けた審査基準と現地調査をクリアし、ビジネス用途に特化したスペースのみをシリーズ化し「スペースマーケット会議室」として6月より提供する。まずは東京都と大阪府のみで開始し、今後拡大予定としている。
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