前場コメント No.3 宝ＨＤ、ＪＲ九州、タカラバイオ、ダイキン、ＣＡＮＢＡＳ、ブラザー
★9:07 宝ＨＤ－大幅に3日続伸 今期営業益予想を上方修正 1Qは46％減
宝ホールディングス<2531.T>が大幅に3日続伸。同社は4日、21.3期通期の連結営業利益予想を従来の100億円から120億円（前期比24.2％減）に上方修正すると発表した。
タカラバイオ<4974.T>グループの新型コロナウイルス検査用のPCR関連製品や、DNAワクチン関連の製造受託などによる業績への寄与などを織り込んだ結果、従来予想を上回る見通し。
21.3期1Q（4-6月）の連結営業利益は19.3億円（前年同期比45.5％減）だった。巣ごもり需要を受け、ソフトアルコール飲料が好調だった結果、酒類全体では売り上げが増加した。一方で、国内外の飲食店向け売り上げが大幅に減少したことなどが重しとなった。
宝ホールディングス<2531.T>が大幅に3日続伸。同社は4日、21.3期通期の連結営業利益予想を従来の100億円から120億円（前期比24.2％減）に上方修正すると発表した。
タカラバイオ<4974.T>グループの新型コロナウイルス検査用のPCR関連製品や、DNAワクチン関連の製造受託などによる業績への寄与などを織り込んだ結果、従来予想を上回る見通し。
21.3期1Q（4-6月）の連結営業利益は19.3億円（前年同期比45.5％減）だった。巣ごもり需要を受け、ソフトアルコール飲料が好調だった結果、酒類全体では売り上げが増加した。一方で、国内外の飲食店向け売り上げが大幅に減少したことなどが重しとなった。
★9:07 ＪＲ九州－3日ぶり反落 1Q営業赤字157億円 運輸事業収入61％減
ＪＲ九州（九州旅客鉄道）<9142.T>が3日ぶり反落。同社は4日、21.3期1Q（4-6月）の連結営業損益が157億円の赤字（前年同期は155億円の黒字）だったと発表した。
運輸事業が60.8％のセグメント減収となったほか、ホテル事業が同79.1％減収、不動産や流通・外食事業も低調だったことが響いた。通期の業績予想は未定とした。
ＪＲ九州（九州旅客鉄道）<9142.T>が3日ぶり反落。同社は4日、21.3期1Q（4-6月）の連結営業損益が157億円の赤字（前年同期は155億円の黒字）だったと発表した。
運輸事業が60.8％のセグメント減収となったほか、ホテル事業が同79.1％減収、不動産や流通・外食事業も低調だったことが響いた。通期の業績予想は未定とした。
★9:08 タカラバイオ－大幅反発 中国タスリー社との「腫瘍溶解性ウイルスC-REV」ライセンス契約を解約
タカラバイオ<4974.T>が大幅反発。同社は4日、「腫瘍溶解性ウイルスC-REV」の中国タスリー社に対する独占的開発・製造販売のライセンス契約を解約すると発表した。新型コロナウイルス感染症の世界的な流行などを考慮した結果としている。
これにより、タスリー社に許諾された「C-REV」にかかる権利は同社に返還される。なお、契約一時金やマイルストーン達成金は見込めなくなるものの、同日発表した21.3期通期の業績上方修正はこれを織り込んでいるとした。
タカラバイオ<4974.T>が大幅反発。同社は4日、「腫瘍溶解性ウイルスC-REV」の中国タスリー社に対する独占的開発・製造販売のライセンス契約を解約すると発表した。新型コロナウイルス感染症の世界的な流行などを考慮した結果としている。
これにより、タスリー社に許諾された「C-REV」にかかる権利は同社に返還される。なお、契約一時金やマイルストーン達成金は見込めなくなるものの、同日発表した21.3期通期の業績上方修正はこれを織り込んでいるとした。
★9:08 タカラバイオ－大幅反発 今期営業益予想を上方修正 1Qは69％減
タカラバイオ<4974.T>が大幅反発。同社は4日、21.3期通期の連結営業利益予想を従来の45億円から65億円（前期比3.6％増）に上方修正すると発表した。新型コロナウイルス検査用PCR関連製品や、DNAワクチン製造受託などを織り込んだ結果、従来予想を上回る見通し。
21.3期1Q（4-6月）の連結営業利益は6.9億円（前年同期比69.2％減）だった。前年同期比で遺伝子治療が減少した。また、研究開発費の増加なども響いた。
タカラバイオ<4974.T>が大幅反発。同社は4日、21.3期通期の連結営業利益予想を従来の45億円から65億円（前期比3.6％増）に上方修正すると発表した。新型コロナウイルス検査用PCR関連製品や、DNAワクチン製造受託などを織り込んだ結果、従来予想を上回る見通し。
21.3期1Q（4-6月）の連結営業利益は6.9億円（前年同期比69.2％減）だった。前年同期比で遺伝子治療が減少した。また、研究開発費の増加なども響いた。
★9:10 ダイキン工業－3日ぶり反落 通期営業益予想は上方修正も材料出尽くし
ダイキン工業<6367.T>が3日ぶり反落。同社は4日、21.3期通期の連結営業利益予想を従来の1500億円から1700億円（前期比36.0％減）に上方修正すると発表した。1Q（4-6月）において経済活動再開の動きが早まったことや、リモートワーク拡大による住宅用空調需要の押し上げ効果などが寄与し、従来予想を上回る見通し。
21.3期1Q（4-6月）の連結営業利益は545億円（前年同期比39.2％減）だった。主力の空調・冷凍機事業において、新型コロナウイルスの感染拡大に伴うプロジェクトの見直し・中止により、小売業・飲食店向け業務用空調機の売り上げが国内外で減少したことが響いた。
なお、株価は目先の材料出尽くし感から利益確定の売りが優勢となっている。
ダイキン工業<6367.T>が3日ぶり反落。同社は4日、21.3期通期の連結営業利益予想を従来の1500億円から1700億円（前期比36.0％減）に上方修正すると発表した。1Q（4-6月）において経済活動再開の動きが早まったことや、リモートワーク拡大による住宅用空調需要の押し上げ効果などが寄与し、従来予想を上回る見通し。
21.3期1Q（4-6月）の連結営業利益は545億円（前年同期比39.2％減）だった。主力の空調・冷凍機事業において、新型コロナウイルスの感染拡大に伴うプロジェクトの見直し・中止により、小売業・飲食店向け業務用空調機の売り上げが国内外で減少したことが響いた。
なお、株価は目先の材料出尽くし感から利益確定の売りが優勢となっている。
★9:10 キャンバス－買い気配 新型コロナウイルス感染症新規治療薬の開発に関して助成金採択
キャンバス<4575.T>が買い気配。同社は4日に、 共同研究先である静岡県立大学創薬探索センターと同社とで構成するコンソーシアムによるCOVID-19新規治療薬の開発に関して、静岡県産業振興財団の助成を受けることが決定したと発表した。
共同事業では、静岡県立大学で新規化合物のデザインと合成ならびにin vitro評価を、同社ではサイトカインストームマウスモデルなどでの薬効評価と非臨床POC獲得ならびに特許の出願・管理を、それぞれ担当する。
今回の助成額概算600万円は、2022年末まで予定している研究開発実施予定期間のうち令和2年度（2021年3月まで）の研究開発に対応するものであり、次年度以降の助成については未定としている。
キャンバス<4575.T>が買い気配。同社は4日に、 共同研究先である静岡県立大学創薬探索センターと同社とで構成するコンソーシアムによるCOVID-19新規治療薬の開発に関して、静岡県産業振興財団の助成を受けることが決定したと発表した。
共同事業では、静岡県立大学で新規化合物のデザインと合成ならびにin vitro評価を、同社ではサイトカインストームマウスモデルなどでの薬効評価と非臨床POC獲得ならびに特許の出願・管理を、それぞれ担当する。
今回の助成額概算600万円は、2022年末まで予定している研究開発実施予定期間のうち令和2年度（2021年3月まで）の研究開発に対応するものであり、次年度以降の助成については未定としている。
★9:11 ブラザー工業－急落 今期営業利益54％減見込む 1Qは49％減
ブラザー工業<6448.T>が急落。同社は4日、従来未定としていた21.3期通期の連結営業利益予想（IFRS）は310億円（前期比54.0％減）、通期配当予想は34円（前期は60円）と発表した。
プリンティング・アンド・ソリューションズ（P&S）事業において、在宅勤務増加の需要がある一方で、オフィス向けのプリントボリューム減少を見込む。マシナリー事業においても工業用ミシンの需要低迷などから、前期実績を下回る見通し。
21.3期1Q（4-6月）の連結営業利益は93億円（前年同期比48.8％減）だった。主力のP&S事業において、在宅勤務、在宅学習の増加からレーザー複合機・プリンターは伸長したものの、各国のオフィス向け販売が大幅に減少した。工業用ミシンの落ち込みも影響した。
ブラザー工業<6448.T>が急落。同社は4日、従来未定としていた21.3期通期の連結営業利益予想（IFRS）は310億円（前期比54.0％減）、通期配当予想は34円（前期は60円）と発表した。
プリンティング・アンド・ソリューションズ（P&S）事業において、在宅勤務増加の需要がある一方で、オフィス向けのプリントボリューム減少を見込む。マシナリー事業においても工業用ミシンの需要低迷などから、前期実績を下回る見通し。
21.3期1Q（4-6月）の連結営業利益は93億円（前年同期比48.8％減）だった。主力のP&S事業において、在宅勤務、在宅学習の増加からレーザー複合機・プリンターは伸長したものの、各国のオフィス向け販売が大幅に減少した。工業用ミシンの落ち込みも影響した。
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