後場コメント No.5 カーディナル、芙蓉リース、ソーダニッカ
★14:32 カーディナル－3日続伸 21.3期経常損益予想を上方修正 一転黒字へ
カーディナル<7855.T>が3日続伸。同社は10日14時、21.3期通期の経常損益予想を従来の3200万円の赤字から100万円の黒字（前の期は6200万円の黒字）に上方修正すると発表した。繁忙期である2～3月において新型コロナウイルス感染症の影響が予想ほどにはならず、例年に近い売上高を計上できたことが寄与する。21.3期の本決算発表は12日の予定。
カーディナル<7855.T>が3日続伸。同社は10日14時、21.3期通期の経常損益予想を従来の3200万円の赤字から100万円の黒字（前の期は6200万円の黒字）に上方修正すると発表した。繁忙期である2～3月において新型コロナウイルス感染症の影響が予想ほどにはならず、例年に近い売上高を計上できたことが寄与する。21.3期の本決算発表は12日の予定。
★14:41 芙蓉総合リース－後場上げ幅拡大 今期最終益5％増見込む 前期は13％増
芙蓉総合リース<8424.T>が後場上げ幅拡大。同社は10日14時、22.3期通期の連結純利益予想を310.0億円（前期比4.8％増）だと発表した。同売上高は6100億円（前期比17.6％減）だった。
今期より「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号）等を適用することから、減収を見込む。なお、従来の基準で売上高を見込んだ場合、7500億円（同1.3％増）となる
21.3期通期の連結純利益は295.7億円（前の期比12.9％増）だった。不動産やエネルギー・環境を中心とした戦略分野の資産積上げに加え、ファイナンスが好調に推移。同セグメント利益は35.1％増となった。
また、21.3期の期末配当予想を110円から130円（前の期は105円）に修正すると発表した。年間配当は240円（前の期は205円）となる。
芙蓉総合リース<8424.T>が後場上げ幅拡大。同社は10日14時、22.3期通期の連結純利益予想を310.0億円（前期比4.8％増）だと発表した。同売上高は6100億円（前期比17.6％減）だった。
今期より「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号）等を適用することから、減収を見込む。なお、従来の基準で売上高を見込んだ場合、7500億円（同1.3％増）となる
21.3期通期の連結純利益は295.7億円（前の期比12.9％増）だった。不動産やエネルギー・環境を中心とした戦略分野の資産積上げに加え、ファイナンスが好調に推移。同セグメント利益は35.1％増となった。
また、21.3期の期末配当予想を110円から130円（前の期は105円）に修正すると発表した。年間配当は240円（前の期は205円）となる。
★14:45 ソーダニッカ－後場一時ストップ高 150万株・13億円を上限に自社株買い 割合は6.00％
ソーダニッカ<8158.T>が後場一時ストップ高。同社は10日14時20分、150万株・13億円を上限とした自己株取得枠を設定すると発表した。取得期間は5月11日～9月30日。なお、上限株数を取得した場合の自己株式を除いた発行済株式総数に対する割合は6.00％となる。
ソーダニッカ<8158.T>が後場一時ストップ高。同社は10日14時20分、150万株・13億円を上限とした自己株取得枠を設定すると発表した。取得期間は5月11日～9月30日。なお、上限株数を取得した場合の自己株式を除いた発行済株式総数に対する割合は6.00％となる。
★14:45 ソーダニッカ－後場一時ストップ高 今期営業益29％増見込む 自社株買い正式発表も好感
ソーダニッカ<8158.T>が後場一時ストップ高。同社は10日14時20分、22.3期通期の連結営業利益予想は10.1億円（前期比29.3％増）と発表した。今期から「収益認識に関する会計基準」などを適用する。
21.3期通期の連結営業利益は7.8億円（前の期比24.2％減）だった。受注確保や拡販活動を継続し販管費の節減に取り組んだものの、コロナ禍よる経済活動停滞などを受けた。これに伴い、化学品事業が減収となったことなどが響いた。
なお、10日付の日本経済新聞朝刊が同社の自社株買い方針を報じたことで、株価は前場から大きく上昇していた。その後、同社から自社株買いが正式に発表されたことや、今期の業績改善見通しが好感され、株価は一時ストップ高まで上昇する場面がみられた。
ソーダニッカ<8158.T>が後場一時ストップ高。同社は10日14時20分、22.3期通期の連結営業利益予想は10.1億円（前期比29.3％増）と発表した。今期から「収益認識に関する会計基準」などを適用する。
21.3期通期の連結営業利益は7.8億円（前の期比24.2％減）だった。受注確保や拡販活動を継続し販管費の節減に取り組んだものの、コロナ禍よる経済活動停滞などを受けた。これに伴い、化学品事業が減収となったことなどが響いた。
なお、10日付の日本経済新聞朝刊が同社の自社株買い方針を報じたことで、株価は前場から大きく上昇していた。その後、同社から自社株買いが正式に発表されたことや、今期の業績改善見通しが好感され、株価は一時ストップ高まで上昇する場面がみられた。
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