前場コメント No.5 ツルハＨＤ、京極運、Ｇ－ＦＡＣ、ライオン、マックハウス、ソニーＧ
★9:11 ツルハＨＤ－底堅い 店舗でのEC商品受け取りサービス 全国1271店舗に拡大
ツルハホールディングス<3391.T>が底堅い。同社は15日、子会社のツルハがヤマトホールディングス<9064.T>傘下のヤマト運輸と連携し、北海道内で実施中のEC商品受け取りサービスを全国のツルハドラッグ1271店舗に拡大すると発表した。
このサービスでは、ECサイト購入時に希望店舗を受け取り場所として設定することで、納品完了メールを受信後、メールに記載された二次元コードを店舗で提示すれば荷物を受け取ることができるとしている。
ツルハホールディングス<3391.T>が底堅い。同社は15日、子会社のツルハがヤマトホールディングス<9064.T>傘下のヤマト運輸と連携し、北海道内で実施中のEC商品受け取りサービスを全国のツルハドラッグ1271店舗に拡大すると発表した。
このサービスでは、ECサイト購入時に希望店舗を受け取り場所として設定することで、納品完了メールを受信後、メールに記載された二次元コードを店舗で提示すれば荷物を受け取ることができるとしている。
★9:12 京極運輸商事－5日続落 14万8000株の立会外分売へ
京極運輸商事<9073.T>が5日続落。同社は15日、14万8000株の立会外分売を実施すると発表した。分売予定期間は9月22日～9月28日。株式の分布状況改善および流動性向上を目的としている。
京極運輸商事<9073.T>が5日続落。同社は15日、14万8000株の立会外分売を実施すると発表した。分売予定期間は9月22日～9月28日。株式の分布状況改善および流動性向上を目的としている。
★9:13 Ｇ－ＦＡＣＴＯＲＹ－急騰 山口県に「名代 宇奈とと」を初出店
Ｇ－ＦＡＣＴＯＲＹ<3474.T>が急騰。同社は15日、山口県岩国市に「名代 宇奈とと 岩国店」を16日に開業すると発表した。中国地方3店舗目、山口県では初出店としている。
Ｇ－ＦＡＣＴＯＲＹ<3474.T>が急騰。同社は15日、山口県岩国市に「名代 宇奈とと 岩国店」を16日に開業すると発表した。中国地方3店舗目、山口県では初出店としている。
★9:18 ライオン－底堅い 飲食店の衛生診断拡充 客席も検査＝日経
ライオン<4912.T>が底堅い。16日付の日本経済新聞朝刊は、同社が飲食店の衛生状態を診断する事業を拡充すると報じた。
記事によれば、厨房などにとどめていた対象を21日から客席にも広げるもよう。専用機器を使って券売機など不特定の人が触る場所の汚れ具合も確認し、感染対策の効果を高めるとしている。
ライオン<4912.T>が底堅い。16日付の日本経済新聞朝刊は、同社が飲食店の衛生状態を診断する事業を拡充すると報じた。
記事によれば、厨房などにとどめていた対象を21日から客席にも広げるもよう。専用機器を使って券売機など不特定の人が触る場所の汚れ具合も確認し、感染対策の効果を高めるとしている。
★9:21 マックハウス－4日続落 今期営業損益を下方修正 赤字転落見込む
マックハウス<7603.T>が4日続落。同社は15日、22.2期通期の連結営業損益予想を従来の2.0億円の黒字から8.0億円の赤字（前期は11.4億円の赤字）に引き下げると発表した。
新型コロナウイルス感染症急拡大による緊急事態宣言の延長などにより、外出自粛傾向が強まり、客数が大きく前年を下回っていることなどから、既存店売上高などが当初計画を大きく下回って推移しており、予想を引き下げる。
マックハウス<7603.T>が4日続落。同社は15日、22.2期通期の連結営業損益予想を従来の2.0億円の黒字から8.0億円の赤字（前期は11.4億円の赤字）に引き下げると発表した。
新型コロナウイルス感染症急拡大による緊急事態宣言の延長などにより、外出自粛傾向が強まり、客数が大きく前年を下回っていることなどから、既存店売上高などが当初計画を大きく下回って推移しており、予想を引き下げる。
★9:21 ソニーグループ－反発 AIセンサーで脱炭素 消費電力7000分の1に＝日経
ソニーグループ<6758.T>が反発。16日付の日本経済新聞朝刊は、同社がデータ伝送量を抑える「人工知能（AI）センサー」を環境対策の要に据えると報じた。
記事によれば、監視カメラの映像データをクラウドに送らなくてもセンサー内で物体認識など解析ができるもよう。データセンターで処理する従来方式に比べて消費電力を7000分の1以下に抑えられるのが特徴で、小売りやスマートシティーの分野で新たなサービスの開発を急ぐとしている。
ソニーグループ<6758.T>が反発。16日付の日本経済新聞朝刊は、同社がデータ伝送量を抑える「人工知能（AI）センサー」を環境対策の要に据えると報じた。
記事によれば、監視カメラの映像データをクラウドに送らなくてもセンサー内で物体認識など解析ができるもよう。データセンターで処理する従来方式に比べて消費電力を7000分の1以下に抑えられるのが特徴で、小売りやスマートシティーの分野で新たなサービスの開発を急ぐとしている。
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