前場コメント No.2 モダリス、東光高岳、第一生命、日本電解、大黒屋、東芝
★9:03 モダリス－買い気配 米学会でエピジェネティック編集薬の開発サポートデータ発表予定
モダリス<4883.T>が買い気配。同社は20日、米国遺伝子細胞治療学会の第25回年次学会において、筋ジストロフィーおよびタイチノパシーを含むそのほかの遺伝性疾患の治療に向けた革新的なエピジェネティック編集薬の開発をサポートするデータを発表する予定と公表した。
同学会では、先天性筋ジストロフィー1a型に対する差別化された精密医療アプローチMDL-101の持続性と有効性を裏付ける前臨床試験データや、同社独自のCRISPRを用いたエピジェネティック編集技術が標的遺伝子の発現を制御することを示す前臨床データにより、重篤な遺伝子疾患に対する治療アプローチとしての可能性を発表する予定としている。
モダリス<4883.T>が買い気配。同社は20日、米国遺伝子細胞治療学会の第25回年次学会において、筋ジストロフィーおよびタイチノパシーを含むそのほかの遺伝性疾患の治療に向けた革新的なエピジェネティック編集薬の開発をサポートするデータを発表する予定と公表した。
同学会では、先天性筋ジストロフィー1a型に対する差別化された精密医療アプローチMDL-101の持続性と有効性を裏付ける前臨床試験データや、同社独自のCRISPRを用いたエピジェネティック編集技術が標的遺伝子の発現を制御することを示す前臨床データにより、重篤な遺伝子疾患に対する治療アプローチとしての可能性を発表する予定としている。
★9:03 東光高岳－買い気配 前期営業益を上方修正 半導体や電子部品の調達遅延の一部解消が寄与
東光高岳<6617.T>が買い気配。同社は20日に、22.3期通期の連結営業利益予想を従来の33.0億円から46.0億円（前の期比36.0％増）に引き上げると発表した。市場コンセンサスは40.0億円。
半導体や電子部品の調達遅延およびこれに伴うスマートメーター取り換え工事への影響が一部解消されたことや小型変圧器などの売り上げ増などが寄与する。
東光高岳<6617.T>が買い気配。同社は20日に、22.3期通期の連結営業利益予想を従来の33.0億円から46.0億円（前の期比36.0％増）に引き上げると発表した。市場コンセンサスは40.0億円。
半導体や電子部品の調達遅延およびこれに伴うスマートメーター取り換え工事への影響が一部解消されたことや小型変圧器などの売り上げ増などが寄与する。
★9:04 第一生命－6日ぶり反落 プロロジスと物流施設に160億円投資＝日経
第一生命ホールディングス<8750.T>が6日ぶり反落。21日付の日本経済新聞朝刊は、同社傘下の第一生命保険と物流不動産大手のプロロジス（東京都千代田区）が物流施設に計161億円投資することを決めたと報じた。
記事によれば、東京都品川区にある他社の物流施設を共同で取得し運用する。第一生命による物流施設への投資は3例目。ネット通販の拡大や物流混乱で企業が在庫を積み増す動きがある中、長期的に競争力を維持できる物流施設の取得を決めたとしている。なお、株価は20日の米債券市場で、10年債利回りが低下したことから、売りが優勢となっている。
第一生命ホールディングス<8750.T>が6日ぶり反落。21日付の日本経済新聞朝刊は、同社傘下の第一生命保険と物流不動産大手のプロロジス（東京都千代田区）が物流施設に計161億円投資することを決めたと報じた。
記事によれば、東京都品川区にある他社の物流施設を共同で取得し運用する。第一生命による物流施設への投資は3例目。ネット通販の拡大や物流混乱で企業が在庫を積み増す動きがある中、長期的に競争力を維持できる物流施設の取得を決めたとしている。なお、株価は20日の米債券市場で、10年債利回りが低下したことから、売りが優勢となっている。
★9:04 日本電解－買い気配 政府 蓄電池生産「2030年までに20倍に」＝読売
日本電解<5759.T>が買い気配。21日付けの読売新聞朝刊で、政府が国内企業の蓄電池製造を後押しするために、2030年に600ギガワット時の生産能力を確保する目標を設定すると報じられたことが材料視されている。
記事によれば、2020年の20倍となる高い目標で、民間企業の投資を促す補助金を拡充することで世界の市場占有率（シェア）を維持するとしている。
同社は車載電池向けなどの電解銅箔を製造しており、事業に追い風との見方から買いが優勢となっている。関連銘柄として、車載用リチウムイオン電池大手のパナソニックホールディングス<6752.T>、蓄電池システムなどを手がける明電舎<6508.T>、蓄電池メーカーの古河電池<6937.T>、車載用鉛電池で高いシェアを持つジーエス・ユアサ コーポレーション<6674.T>なども買われている。
日本電解<5759.T>が買い気配。21日付けの読売新聞朝刊で、政府が国内企業の蓄電池製造を後押しするために、2030年に600ギガワット時の生産能力を確保する目標を設定すると報じられたことが材料視されている。
記事によれば、2020年の20倍となる高い目標で、民間企業の投資を促す補助金を拡充することで世界の市場占有率（シェア）を維持するとしている。
同社は車載電池向けなどの電解銅箔を製造しており、事業に追い風との見方から買いが優勢となっている。関連銘柄として、車載用リチウムイオン電池大手のパナソニックホールディングス<6752.T>、蓄電池システムなどを手がける明電舎<6508.T>、蓄電池メーカーの古河電池<6937.T>、車載用鉛電池で高いシェアを持つジーエス・ユアサ コーポレーション<6674.T>なども買われている。
★9:05 大黒屋ＨＤ－大幅高 ＪＴＢと業務提携 中古品ブランド品にＪＴＢトラベルポイントを付与
大黒屋ホールディングス<6993.T>が大幅高。同社は20日、ＪＴＢ（東京都品川区）と業務提携を行うと発表した。
中古ブランド品を旅行体験に変えるサービスの概念実証（POC）の取組みを開始する。同社が中古ブランド品を引取り、ＪＴＢがその商品の査定額相当分のＪＴＢトラベルポイントを付与・提供するとしている。
大黒屋ホールディングス<6993.T>が大幅高。同社は20日、ＪＴＢ（東京都品川区）と業務提携を行うと発表した。
中古ブランド品を旅行体験に変えるサービスの概念実証（POC）の取組みを開始する。同社が中古ブランド品を引取り、ＪＴＢがその商品の査定額相当分のＪＴＢトラベルポイントを付与・提供するとしている。
★9:05 東芝－小安い ロシアでの新規受注停止 ロシア向け売上高は22.3期予想の0.2％
東芝<6502.T>が小安い。同社は20日、現在ロシアでの新規の受注や投資を停止していると発表した。
昨今のウクライナ情勢を踏まえた対応だという。また、ロシア向けの売上高は22.3期通期予想3兆3400億円のうち約0.2％で、現時点の業績への影響は軽微だと説明した。併せて、人道的支援のため、国連難民高等弁務官事務所（ＵＮＨＣＲ）と特定非営利活動法人ジャパン・プラットフォームに総額1億円の寄付を実施するとしている。
東芝<6502.T>が小安い。同社は20日、現在ロシアでの新規の受注や投資を停止していると発表した。
昨今のウクライナ情勢を踏まえた対応だという。また、ロシア向けの売上高は22.3期通期予想3兆3400億円のうち約0.2％で、現時点の業績への影響は軽微だと説明した。併せて、人道的支援のため、国連難民高等弁務官事務所（ＵＮＨＣＲ）と特定非営利活動法人ジャパン・プラットフォームに総額1億円の寄付を実施するとしている。
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