前場コメント No.9 ニコン、大王製紙、太洋基礎、トライステージ、ブリヂストンなど
★9:31 ニコン－続落 19.3期へ利益回復局面も来期期待値は適正 「中立」継続
ニコン<7731.T>が続落。ゴールドマン・サックス証券では、19.3期へ利益回復局面も来期期待値は適正と判断。投資判断「中立」を継続、目標株価は1860円→1800円と引き下げた。
構造改革を発表以来、同社は収益性を確保するための施策を着実に実行しており、方向性は好印象。中期目線では、映像におけるコスト削減や高水準のFPD投資により、今17.3期（新営業利益440億円）→来18.3期（同550億円）→19.3期（同580億円）と利益回復局面にあると予想。一方で、ブルームバーグコンセンサスの来18.3期営業利益580億円と市場はすでに来期の利益回復を十分に織り込んでいると考え、「中立」判断を継続。
ニコン<7731.T>が続落。ゴールドマン・サックス証券では、19.3期へ利益回復局面も来期期待値は適正と判断。投資判断「中立」を継続、目標株価は1860円→1800円と引き下げた。
構造改革を発表以来、同社は収益性を確保するための施策を着実に実行しており、方向性は好印象。中期目線では、映像におけるコスト削減や高水準のFPD投資により、今17.3期（新営業利益440億円）→来18.3期（同550億円）→19.3期（同580億円）と利益回復局面にあると予想。一方で、ブルームバーグコンセンサスの来18.3期営業利益580億円と市場はすでに来期の利益回復を十分に織り込んでいると考え、「中立」判断を継続。
★9:31 大王製紙－続落 ティッシュ・トイレットペーパーなど10％以上値上げ
大王製紙<3880.T>が続落。14日付の日経新聞朝刊で、同社がティッシュペーパーやトイレットペーパーの出荷価格を5月1日から10％以上引き上げると報じられた。
電力料金やガスなどの燃料費上昇に加え、円安による輸入パルプの価格上昇が理由だという。
大王製紙<3880.T>が続落。14日付の日経新聞朝刊で、同社がティッシュペーパーやトイレットペーパーの出荷価格を5月1日から10％以上引き上げると報じられた。
電力料金やガスなどの燃料費上昇に加え、円安による輸入パルプの価格上昇が理由だという。
★9:33 太洋基礎工業－急騰 今期営業益36.4％増見込む 積極的な営業展開を推進で
太洋基礎工業<1758.T>が急騰。同社は13日に、18.1期通期の連結営業利益予想を6.9億円（前期比36.4％増）と発表した。特殊土木工事では引続き公共工事の元請受注に重点を置き、積極的な営業展開を推進するとしている。
併せて発表した17.1期通期の連結営業利益は5.1億円（前期比0.6％増）だった。営業工種および営業エリアの拡大を図るとともに、従来工法のバージョンアップや新規特許の取得・工法のNETIS登録にも注力し、ブランド力向上に努めたことが奏功した。
太洋基礎工業<1758.T>が急騰。同社は13日に、18.1期通期の連結営業利益予想を6.9億円（前期比36.4％増）と発表した。特殊土木工事では引続き公共工事の元請受注に重点を置き、積極的な営業展開を推進するとしている。
併せて発表した17.1期通期の連結営業利益は5.1億円（前期比0.6％増）だった。営業工種および営業エリアの拡大を図るとともに、従来工法のバージョンアップや新規特許の取得・工法のNETIS登録にも注力し、ブランド力向上に努めたことが奏功した。
★9:33 トライステージ－4日ぶり反発 ダイレクトマーケティング支援のアドフレックスを完全子会社化
トライステージ<2178.T>が4日ぶり反発。同社は13日、アドフレックス・コミュニケーションズ（東京都港区）の株式を100％取得し、子会社化すると発表した。
アドフレックスは、ダイレクトマーケティング実施企業に向けたインターネット広告支援を主力事業としており、顧客企業のニーズに応じてマーケティングプランの策定から、クリエイティブ制作、媒体選定・買付・出稿、効果測定・改善までを迅速に実行することを強みとしているという。これにより、両社の顧客企業に向けてテレビとWEBを連動させたサービスの提供が可能になる。取得金額は11.4億円。
トライステージ<2178.T>が4日ぶり反発。同社は13日、アドフレックス・コミュニケーションズ（東京都港区）の株式を100％取得し、子会社化すると発表した。
アドフレックスは、ダイレクトマーケティング実施企業に向けたインターネット広告支援を主力事業としており、顧客企業のニーズに応じてマーケティングプランの策定から、クリエイティブ制作、媒体選定・買付・出稿、効果測定・改善までを迅速に実行することを強みとしているという。これにより、両社の顧客企業に向けてテレビとWEBを連動させたサービスの提供が可能になる。取得金額は11.4億円。
★9:35 ユニーファミマ－みずほが目標株価引き下げ 統合作業前倒しの可能性など踏まえて
ユニー・ファミリーマートホールディングス<8028.T>が3日ぶり反落。みずほ証券では、統合作業前倒しの可能性と外部環境の厳しさを踏まえ、業績予想を下方修正。投資判断「アンダーパフォーム」を継続、目標株価は6200円→5900円と引き下げた。
経営統合から半年超が経過し、2017年2月にはファミリーマートとサークルＫサンクスの商品の統一が完了するなど、統合作業は順調に進ちょくしている。サークルＫＳからファミリーマートへの転換は今17.2期末時点で829店と当初計画を若干上回るにとどまったが、来18.2期に関しては、みずほの従来予想通り、当初計画の2000店が3000店に修正される見込み。夜間帯の労働力不足など、コンビニエンスストア業界を取り巻く環境が厳しさを増していることも考慮し、業績予想を下方修正。
ユニー・ファミリーマートホールディングス<8028.T>が3日ぶり反落。みずほ証券では、統合作業前倒しの可能性と外部環境の厳しさを踏まえ、業績予想を下方修正。投資判断「アンダーパフォーム」を継続、目標株価は6200円→5900円と引き下げた。
経営統合から半年超が経過し、2017年2月にはファミリーマートとサークルＫサンクスの商品の統一が完了するなど、統合作業は順調に進ちょくしている。サークルＫＳからファミリーマートへの転換は今17.2期末時点で829店と当初計画を若干上回るにとどまったが、来18.2期に関しては、みずほの従来予想通り、当初計画の2000店が3000店に修正される見込み。夜間帯の労働力不足など、コンビニエンスストア業界を取り巻く環境が厳しさを増していることも考慮し、業績予想を下方修正。
★9:37 ブリヂストン－続落 米州営業利益5～6％成長を目標 高機能タイヤなど拡販図る
ブリヂストン<5108.T>が続落。14日付の日経新聞朝刊で、同社が主力の米州事業（北米と中南米）の営業利益で毎年5～6％の成長を目標にすると報じられた。
高機能タイヤなどの販売を増やす計画だという。17.12期の米州の利益は初めて全体の5割を超える見通しで、業績のけん引役になるもよう。しかし、地合いの悪い中で売り優勢となっている。
ブリヂストン<5108.T>が続落。14日付の日経新聞朝刊で、同社が主力の米州事業（北米と中南米）の営業利益で毎年5～6％の成長を目標にすると報じられた。
高機能タイヤなどの販売を増やす計画だという。17.12期の米州の利益は初めて全体の5割を超える見通しで、業績のけん引役になるもよう。しかし、地合いの悪い中で売り優勢となっている。
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