前場コメント No.4 ケイティケイ、日本ゼオン、東レ、日本ＳＨＬ、アサツーＤＫなど
★9:03 ケイティケイ－買い気配 通期営業益を上方修正 製造コストの削減などで 増配も発表
ケイティケイ<3035.T>が買い気配。同社は29日に、17.8期通期の連結営業利益予想を従来の1.0億円から1.5億円（前期比21.5％減）へと引き上げると発表した。部品・緩衝材のリユース化や原材料費の見直しによる製造コストの削減、常備在庫品の見直しによる調達コストの削減のほか、通信料の見直しによる経費削減など、様々な施策を強力に推進したことが寄与する。
また、17.8期上期（8月21日～2月20日）の連結営業利益予想については0.4億円から1.3億円（35.9％増）に引き上げた。
併せて、17.8期の期末配当予想を3円→5円（前期は5円）に引き上げると発表した。
ケイティケイ<3035.T>が買い気配。同社は29日に、17.8期通期の連結営業利益予想を従来の1.0億円から1.5億円（前期比21.5％減）へと引き上げると発表した。部品・緩衝材のリユース化や原材料費の見直しによる製造コストの削減、常備在庫品の見直しによる調達コストの削減のほか、通信料の見直しによる経費削減など、様々な施策を強力に推進したことが寄与する。
また、17.8期上期（8月21日～2月20日）の連結営業利益予想については0.4億円から1.3億円（35.9％増）に引き上げた。
併せて、17.8期の期末配当予想を3円→5円（前期は5円）に引き上げると発表した。
★9:04 日本ゼオン－丸三が新規「買い」 ディスプレイ用光学フィルムも上向く
日本ゼオン<4205.T>が小動き。丸三証券では、電池材料などの高機能品の成長に加え、ディスプレイ用光学フィルムも上向いていると判断。投資判断「買い」、目標株価1500円として、新規カバレッジを開始した。
ポイントは、（1）同社の収益の柱の1つであるディスプレイ用光学フィルムはTV用で旺盛な需要を背景に好調が続き、また、在庫調整の影響が続いていた中小型向け（スマホなど）も18.3期にかけて上向いていくと予想すること、（2）シェア50％超とみられる負極用バインダーなどの電池材料は引き続き高成長が続くと見込むこと、（3）低燃費タイヤ用合成ゴムS-SBRなどのエラストマー素材事業も外部環境の好転もあり業績には底打ち感がみられることなど。
四半期ごとの推移では、営業利益が大きく改善。円安などの外部環境の好転によるものも大きいが、高機能材料事業では、テレビ向けの光学フィルムの需要が旺盛な模様で、リチウムイオン電池の負極材バインダーも大きく伸長していると指摘。
日本ゼオン<4205.T>が小動き。丸三証券では、電池材料などの高機能品の成長に加え、ディスプレイ用光学フィルムも上向いていると判断。投資判断「買い」、目標株価1500円として、新規カバレッジを開始した。
ポイントは、（1）同社の収益の柱の1つであるディスプレイ用光学フィルムはTV用で旺盛な需要を背景に好調が続き、また、在庫調整の影響が続いていた中小型向け（スマホなど）も18.3期にかけて上向いていくと予想すること、（2）シェア50％超とみられる負極用バインダーなどの電池材料は引き続き高成長が続くと見込むこと、（3）低燃費タイヤ用合成ゴムS-SBRなどのエラストマー素材事業も外部環境の好転もあり業績には底打ち感がみられることなど。
四半期ごとの推移では、営業利益が大きく改善。円安などの外部環境の好転によるものも大きいが、高機能材料事業では、テレビ向けの光学フィルムの需要が旺盛な模様で、リチウムイオン電池の負極材バインダーも大きく伸長していると指摘。
★9:04 東レ－3日続伸 3年で繊維事業に1000億円投資
東レ<3402.T>が3日続伸。30日付の日経新聞朝刊で、同社が20.3期までの3年間で、繊維事業に1000億円規模を投じる考えを明らかにしたと報じられた。
まず紙おむつに使う不織布の開発拠点を新設するという。大阪市内で記者会見した繊維事業トップの大矢光雄本部長が表明したとしている。これまで紙おむつ材料の開発拠点は韓国が中心だったが、訪日外国人（インバウンド）の増加などを受けて日本のおむつの需要が急拡大しており、これに対応するため17年11月に滋賀事業場（大津市）で開発拠点を新設する考えのもよう。
東レ<3402.T>が3日続伸。30日付の日経新聞朝刊で、同社が20.3期までの3年間で、繊維事業に1000億円規模を投じる考えを明らかにしたと報じられた。
まず紙おむつに使う不織布の開発拠点を新設するという。大阪市内で記者会見した繊維事業トップの大矢光雄本部長が表明したとしている。これまで紙おむつ材料の開発拠点は韓国が中心だったが、訪日外国人（インバウンド）の増加などを受けて日本のおむつの需要が急拡大しており、これに対応するため17年11月に滋賀事業場（大津市）で開発拠点を新設する考えのもよう。
★9:05 日本エス・エイチ・エル－大幅に3日続伸 上限10万株・3億円の自己株取得枠を設定
日本エス・エイチ・エル<4327.T>が大幅に3日続伸。同社は29日に、上限10万株・3億円の自己株取得枠を設定すると発表した。
株主還元および自己株式取得を実施する方針。取得期間は2017年4月3日～2017年9月22日。上限10万株を取得した場合の発行済み株式総数（自己株式を除く）に対する割合は3.28％となる。
日本エス・エイチ・エル<4327.T>が大幅に3日続伸。同社は29日に、上限10万株・3億円の自己株取得枠を設定すると発表した。
株主還元および自己株式取得を実施する方針。取得期間は2017年4月3日～2017年9月22日。上限10万株を取得した場合の発行済み株式総数（自己株式を除く）に対する割合は3.28％となる。
★9:05 日本エス・エイチ・エル－大幅に3日続伸 CEB社とのライセンス契約更新 ロイヤルティ料率変更へ
日本エス・エイチ・エル<4327.T>が大幅に3日続伸。同社は29日に、米国CEB社との間のライセンス契約を更新し、新たな契約を締結すると発表した。
同社は、CEB社からライセンス供与を受け、主に国内企業向けに人材アセスメントサービスを提供している。主な変更点は、ロイヤルティ料率（ライセンス供与の対象商品売り上げに対する比率）の変更であり、現行のロイヤルティ料率2.5％が、新たなライセンス契約においては2017年4月1日～2018年3月31日の1年間は5.0％となり、その後は9.0％まで段階的に料率が上昇する内容となっている。
日本エス・エイチ・エル<4327.T>が大幅に3日続伸。同社は29日に、米国CEB社との間のライセンス契約を更新し、新たな契約を締結すると発表した。
同社は、CEB社からライセンス供与を受け、主に国内企業向けに人材アセスメントサービスを提供している。主な変更点は、ロイヤルティ料率（ライセンス供与の対象商品売り上げに対する比率）の変更であり、現行のロイヤルティ料率2.5％が、新たなライセンス契約においては2017年4月1日～2018年3月31日の1年間は5.0％となり、その後は9.0％まで段階的に料率が上昇する内容となっている。
★9:06 アサツーＤＫ－小動き 自己株式40万株を消却へ
アサツー ディ・ケイ<9747.T>が小動き。同社は29日に、自己株式40万株を2017年4月14日に消却すると発表した。消却前の発行済み株式総数に対する割合は0.95％。
アサツー ディ・ケイ<9747.T>が小動き。同社は29日に、自己株式40万株を2017年4月14日に消却すると発表した。消却前の発行済み株式総数に対する割合は0.95％。
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