前場コメント No.14 モブキャスト、くらコーポ、横河電機、東宝、ロックオンなど
★10:54 モブキャスト－3日ぶり反発 持分法適用会社エンハンスがゲームソフト「TETRIS EFFECT」発売へ
モブキャストホールディングス<3664.T>が3日ぶり反発。同社は7日に、持分法適用会社であるエンハンス（米国カリフォルニア州）が、世界有数のビデオゲーム・ブランドである「TETRIS」のPlayStation向けゲームソフト「TETRIS EFFECT」を2018年秋に発売する予定であることを発表した。
6月12日～14日に米国で開催されるゲーム関連見本市E3のPlayStationブースにおいて、プレイアブルデモを一般に初公開するという。なお、「TETRIS EFFECT」は、PlayStation VRにも対応するとしている。
モブキャストホールディングス<3664.T>が3日ぶり反発。同社は7日に、持分法適用会社であるエンハンス（米国カリフォルニア州）が、世界有数のビデオゲーム・ブランドである「TETRIS」のPlayStation向けゲームソフト「TETRIS EFFECT」を2018年秋に発売する予定であることを発表した。
6月12日～14日に米国で開催されるゲーム関連見本市E3のPlayStationブースにおいて、プレイアブルデモを一般に初公開するという。なお、「TETRIS EFFECT」は、PlayStation VRにも対応するとしている。
★10:56 くらコーポレーション－野村が目標株価引き上げ Q2は想定以上の好決算
くらコーポレーション<2695.T>が7日ぶり大幅反発。野村証券では、Q2は想定以上の好決算と判断。レーティング「Buy」を継続、目標株価は7600円→8300円と引き上げた。
Q2の好調を踏まえて、今18.10期営業利益予想は前期比19％増益の75億円に上方修正。会社計画は既存店売上高を同2.7％減収の前提で同7％営業増益としているが、前17.10期はQ3以降にアニサキス報道（17年5月～10月まで影響と推測）で一時的に落ち込んでいたことを考慮すると保守的と考えられる。
5月の既存店売上高は同4.2％減収と前年のハードルが低いなかで苦戦した点、現時点では予定していないが消費者への利益還元要素の強い販促の実施の有無には注意が必要と指摘。
くらコーポレーション<2695.T>が7日ぶり大幅反発。野村証券では、Q2は想定以上の好決算と判断。レーティング「Buy」を継続、目標株価は7600円→8300円と引き上げた。
Q2の好調を踏まえて、今18.10期営業利益予想は前期比19％増益の75億円に上方修正。会社計画は既存店売上高を同2.7％減収の前提で同7％営業増益としているが、前17.10期はQ3以降にアニサキス報道（17年5月～10月まで影響と推測）で一時的に落ち込んでいたことを考慮すると保守的と考えられる。
5月の既存店売上高は同4.2％減収と前年のハードルが低いなかで苦戦した点、現時点では予定していないが消費者への利益還元要素の強い販促の実施の有無には注意が必要と指摘。
★11:00 横河電機－野村が目標株価引き上げ 戦略投資費用の増加を吸収して業績改善
横河電機<6841.T>が6日続伸。野村証券では、戦略投資費用の増加を吸収して業績は改善していると判断。レーティング「Neutral」を継続も、目標株価は1890円→2000円と引き上げた。
野村では、今19.3期営業利益は前期比12％増益を予想。前18.3期の受注が為替影響を除く実質でほぼ前期並みとなった影響は残るが、今19.3期の受注は原油価格が回復基調の中で前期比5％増と回復が見込まれ、業績改善を予想。
営業利益増減要因では、増収効果とKBC Advanced Technologiesの貸倒引当金やのれん償却費の減少で、円高影響や戦略投資費用の増加を吸収できる見通し。営業利益への為替感応度（1円/ドル変動による利益影響）は5億円、為替前提は会社が105円/ドル、野村は106円/ドル。戦略投資費用はIT投資や新事業に向けた体制強化などで、30億円の増加が見込まれるとした。
横河電機<6841.T>が6日続伸。野村証券では、戦略投資費用の増加を吸収して業績は改善していると判断。レーティング「Neutral」を継続も、目標株価は1890円→2000円と引き上げた。
野村では、今19.3期営業利益は前期比12％増益を予想。前18.3期の受注が為替影響を除く実質でほぼ前期並みとなった影響は残るが、今19.3期の受注は原油価格が回復基調の中で前期比5％増と回復が見込まれ、業績改善を予想。
営業利益増減要因では、増収効果とKBC Advanced Technologiesの貸倒引当金やのれん償却費の減少で、円高影響や戦略投資費用の増加を吸収できる見通し。営業利益への為替感応度（1円/ドル変動による利益影響）は5億円、為替前提は会社が105円/ドル、野村は106円/ドル。戦略投資費用はIT投資や新事業に向けた体制強化などで、30億円の増加が見込まれるとした。
★11:05 東宝－野村が目標株価引き下げ 今後のキャラクター戦略や海外戦略に注目
東宝<9602.T>が3日ぶり反落。野村証券では、今後のキャラクター戦略や海外戦略に注目。レーティング「Neutral」を継続、目標株価は3430円→3400円と引き下げた。
同社は4月に、新中期経営戦略「TOHO VISION 2021」を発表。野村の注目は（1）キャラクター戦略と、（2）海外戦略。キャラクター戦略は「ゴジラ Godzilla」を軸に展開する。海外戦略は映画企画を海外へ売り込む。具体的には、19年3月に「GODZILLA2」が全米で公開される。さらに、19年5月にポケモン初のハリウッド実写映画化「DETECTIVE PIKACHU」が全米で公開される。さらに、時期は未定だが、日本で大ヒットしたアニメ―ション映画「君の名は。」も、共同制作パートナーとしてパラマウント・ピクチャーズと実写映画化を目指す方針。中期の視点で、これらの業績寄与のポテンシャルに注目するとした。
東宝<9602.T>が3日ぶり反落。野村証券では、今後のキャラクター戦略や海外戦略に注目。レーティング「Neutral」を継続、目標株価は3430円→3400円と引き下げた。
同社は4月に、新中期経営戦略「TOHO VISION 2021」を発表。野村の注目は（1）キャラクター戦略と、（2）海外戦略。キャラクター戦略は「ゴジラ Godzilla」を軸に展開する。海外戦略は映画企画を海外へ売り込む。具体的には、19年3月に「GODZILLA2」が全米で公開される。さらに、19年5月にポケモン初のハリウッド実写映画化「DETECTIVE PIKACHU」が全米で公開される。さらに、時期は未定だが、日本で大ヒットしたアニメ―ション映画「君の名は。」も、共同制作パートナーとしてパラマウント・ピクチャーズと実写映画化を目指す方針。中期の視点で、これらの業績寄与のポテンシャルに注目するとした。
★11:11 ロックオン－反発 アドエビスがAI搭載「クロスデバイス機能」を提供開始へ
ロックオン<3690.T>が反発。同社は7日11時に、デバイス、アプリ、ブラウザ間を横断してユーザー行動を可視化する「クロスデバイス機能」の提供を8月より開始すると発表した。
クロスデバイス機能は、アドエビスが取り扱う年間120億を超える国内のアクセスログデータと3rd Partyデータを、独自に開発したAIへ組み込むことにより、国内の広告効果測定ツールとしては初のデバイス/ブラウザを横断した同一ユーザーの類推を実現したという。これにより、クロスデバイスのひも付け対象ユーザーを飛躍的に増加し、より高い精度でデバイス、ブラウザを横断したユーザーの購買行動の分析が可能になるとしている。
ロックオン<3690.T>が反発。同社は7日11時に、デバイス、アプリ、ブラウザ間を横断してユーザー行動を可視化する「クロスデバイス機能」の提供を8月より開始すると発表した。
クロスデバイス機能は、アドエビスが取り扱う年間120億を超える国内のアクセスログデータと3rd Partyデータを、独自に開発したAIへ組み込むことにより、国内の広告効果測定ツールとしては初のデバイス/ブラウザを横断した同一ユーザーの類推を実現したという。これにより、クロスデバイスのひも付け対象ユーザーを飛躍的に増加し、より高い精度でデバイス、ブラウザを横断したユーザーの購買行動の分析が可能になるとしている。
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