前場コメント No.3 ＰＫＳＨＡ、ツインバード、不二越、ＡＣＣＥＳＳ、キャリアリンク、ジーフットなど
★9:08 ＰＫＳＨＡ－急騰 36万株・10億円の自社株買い 割合は1.18％
ＰＫＳＨＡＴｅｃｈｎｏｌｏｇｙ<3993.T>が急騰。同社は19日に、36万株・10億円を上限とした自己株取得枠を設定すると発表した。取得期間は2月20日～3月5日。なお、上限株数を取得した場合の自己株式を除いた発行済株式総数に対する割合は1.18％となる。
ＰＫＳＨＡＴｅｃｈｎｏｌｏｇｙ<3993.T>が急騰。同社は19日に、36万株・10億円を上限とした自己株取得枠を設定すると発表した。取得期間は2月20日～3月5日。なお、上限株数を取得した場合の自己株式を除いた発行済株式総数に対する割合は1.18％となる。
★9:08 ツインバード－急騰 株主優待を拡充 1年以下保有の株主も対象へ
ツインバード工業<6897.T>が急騰。同社は19日に、株主優待制度を拡充すると発表した。
対象株主の継続保有年数の基準を変更し、100株以上保有かつ1年以下保有の株主も対象とした。また、株主優待クーポンの利用可能期間を「翌年2月末日まで」から「翌年4月末日まで」に延長するとともに、「最大50％OFF」の利用条件を撤廃し、明解かつ利用しやすくした。
ツインバード工業<6897.T>が急騰。同社は19日に、株主優待制度を拡充すると発表した。
対象株主の継続保有年数の基準を変更し、100株以上保有かつ1年以下保有の株主も対象とした。また、株主優待クーポンの利用可能期間を「翌年2月末日まで」から「翌年4月末日まで」に延長するとともに、「最大50％OFF」の利用条件を撤廃し、明解かつ利用しやすくした。
★9:09 不二越－6日ぶり反発 立会外買付で20万株・8億円の自社株買い 割合は0.81％
不二越<6474.T>が6日ぶり反発。同社は19日、立会外買付により、20万2000株・7億9970万1000円を上限とする自己株取得を行うと発表した。取得日は2月20日。上限株数を取得した場合の自己株式を除いた発行済株式総数に対する割合は0.81％となる。
不二越<6474.T>が6日ぶり反発。同社は19日、立会外買付により、20万2000株・7億9970万1000円を上限とする自己株取得を行うと発表した。取得日は2月20日。上限株数を取得した場合の自己株式を除いた発行済株式総数に対する割合は0.81％となる。
★9:10 ＡＣＣＥＳＳ－3日続伸 前期営業益を下方修正も悪材料出尽くし
ＡＣＣＥＳＳ<4813.T>が3日続伸。同社は19日に、20.1期通期の連結営業利益予想を従来の5.5億円から3.9憶円（前の期比27.3％減）に引き下げると発表した。海外事業においてドイツ子会社ＡＣＣＥＳＳ Ｅｕｒｏｐｅの車載向けマルチスクリーンメディアソリューションの事業進ちょくが当初想定より遅れ、損益が悪化したことが響く。しかし、株価は悪材料出尽くしで買いが入っている。
ＡＣＣＥＳＳ<4813.T>が3日続伸。同社は19日に、20.1期通期の連結営業利益予想を従来の5.5億円から3.9憶円（前の期比27.3％減）に引き下げると発表した。海外事業においてドイツ子会社ＡＣＣＥＳＳ Ｅｕｒｏｐｅの車載向けマルチスクリーンメディアソリューションの事業進ちょくが当初想定より遅れ、損益が悪化したことが響く。しかし、株価は悪材料出尽くしで買いが入っている。
★9:10 キャリアリンク－続伸 通期営業益を上方修正 販管費の削減が寄与
キャリアリンク<6070.T>が続伸。同社は19日、20.2期通期の連結営業利益予想を従来の6.0億円から6.4億円（前期比3.4倍）に引き上げると発表した。
業務効率化や事務所移転などによる賃借料の削減など収益改善対策の継続に努めたことから、前回予想を上回る見通し。
キャリアリンク<6070.T>が続伸。同社は19日、20.2期通期の連結営業利益予想を従来の6.0億円から6.4億円（前期比3.4倍）に引き上げると発表した。
業務効率化や事務所移転などによる賃借料の削減など収益改善対策の継続に努めたことから、前回予想を上回る見通し。
★9:11 ジーフット－反落 通期営業損益を下方修正 赤字幅拡大
ジーフット<2686.T>が反落。同社は19日、20.2期通期の連結営業損益予想を従来の10.0億円の赤字から16.0億円の赤字（前期は3.5億円の黒字）に引き下げると発表した。
想定以上の暖冬の影響により、冬物シーズン商品の値下げ販売が余儀なくされたため、売上総利益率が低下し、営業利益・経常利益とも前回予想を下回る見込みとしている。
ジーフット<2686.T>が反落。同社は19日、20.2期通期の連結営業損益予想を従来の10.0億円の赤字から16.0億円の赤字（前期は3.5億円の黒字）に引き下げると発表した。
想定以上の暖冬の影響により、冬物シーズン商品の値下げ販売が余儀なくされたため、売上総利益率が低下し、営業利益・経常利益とも前回予想を下回る見込みとしている。
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