明日の戦略－連日の後場プラス転換、値固めが進み下げづらい地合いが続くか

　14日の日経平均は続伸。終値は24円高の23626円。米国株が弱く、スタートは小幅安。ただ、下値は堅く、しばらく小動きが続いた後、前引けにかけては下げ幅を縮めた。後場はスタートからプラス圏を回復すると、下げに転じることなく、23600円台で値動きが落ち着いた。マザーズ指数は後場に入って2018年1月の高値（1367.86p）を上回ると、高値圏でのもみ合いが続いた。東証1部の売買代金は概算で1兆9400億円。業種別では小売、情報・通信、精密機器などが上昇した一方、空運、鉄鋼、非鉄金属などが下落した。上期増益を確保したＮｏ．１が後場急騰。半面、上期が営業赤字となった白鳩が急落した。 　東証1部の騰落銘柄数は値上がり735/値下がり1355。東京エレクトロンが大幅上昇。指数寄与度の大きいソフトバンクＧやファーストリテイリングが強い動きを見せた。ＧＭＯグローバルサインと弁護士ドットコムの「脱ハンコ」銘柄が連日の大幅高。決算を材料にインターライフやＳａｎｓａｎが急騰し、月次好調のスノーピークが買いを集めた。一方、米国で金融株が弱かったことから、三菱ＵＦＪや三井住友が軟調。iPhoneの新製品でカメラ機能が強化されたことから、ニコン、キヤノンのデジカメ2社が大幅安となった。今期の弱気見通しが嫌気されたチームスピリットやトレジャーファクトリーが急落。前日ストップ高のブロードバンドタワーは大幅高から急失速して11％近い下落と荒い値動きとなった。 　日経平均は続伸。前引けではマイナスで後場寄りからプラス転換するパターンが2日続いた。プラスになったからといって買いに勢いがつくほど強くはないが、23500円どころでの値固めがかなり進んでいる。あすは英国とＥＵの自由貿易協定を巡る交渉の期限で、上値追いには慎重になると予想する。引け後にファーストリテイリングの本決算発表が予定されていることも、様子見姿勢を強める材料となる。しかし、23500円は下値のメドとして意識され、下げづらい地合いが維持されるだろう。2018年の高値を超えてきたマザーズ指数がその後も落ち着いた値動きとなったことも、波乱の確率を低下させる。10月も折り返しとなるが、後半にかけては企業決算が多く出てくることから、大崩れする可能性は低い。日本株を取り巻く環境が悪くない中、日経平均は早いうちに次の節目の24000円を試しに行くことができるかが当面の焦点となる。