前場コメント No.6 ＤＭＰ、日電産、 ローム、イビデン、電通Ｇ、第一三共
★10:00 ＤＭＰ－急騰 SLAMソフトウエア製品「ZIA SLAM」を提供
ディジタルメディアプロフェッショナル<3652.T>が大幅続伸。同社は18日9時、カメラ画像やセンサー情報を用いて自己位置推定と環境地図作成を同時に行うVisual SLAM（Simultaneous Localization and Mapping）技術のソフトウエア製品「ZIA SLAM」の提供を開始すると発表した。
今回開発した「ZIA SLAM」は、LiDAR（ライダー）を用いたSLAM技術と比較して安価であるカメラを用いたVisual SLAM技術によるソフトウエアで、高精度かつ高速に動作し、顧客の機器の高性能化、コスト低減に貢献するという。
また、「ZIA SLAM」は高い汎用性を確保しているため、GPU、CPU、FPGAなどのプラットフォームに依存せずに組込みこむことが可能だとしている。
ディジタルメディアプロフェッショナル<3652.T>が大幅続伸。同社は18日9時、カメラ画像やセンサー情報を用いて自己位置推定と環境地図作成を同時に行うVisual SLAM（Simultaneous Localization and Mapping）技術のソフトウエア製品「ZIA SLAM」の提供を開始すると発表した。
今回開発した「ZIA SLAM」は、LiDAR（ライダー）を用いたSLAM技術と比較して安価であるカメラを用いたVisual SLAM技術によるソフトウエアで、高精度かつ高速に動作し、顧客の機器の高性能化、コスト低減に貢献するという。
また、「ZIA SLAM」は高い汎用性を確保しているため、GPU、CPU、FPGAなどのプラットフォームに依存せずに組込みこむことが可能だとしている。
★10:00 日本電産－大幅高 関社長「EVモーター 車会社の内製なくなる」との報道を材料視か
日本電産<6594.T>が大幅高。16日付の日本経済新聞朝刊は、同社の関潤社長が環境規制強化などに伴う電気自動車（EV）化の進展で「自動車の土俵にいなかった人たちがEVを作るのは一般的になる」と語ったと報じた。
記事によれば、21年以降のEV業界の変化について、「バッテリー単価の低減が加速する気配がある」ことを挙げ、EVが内燃車の価格を下回れば「EV化へ向けた動きが爆発する」とコメントした。
株価は、足もと若干調整していた反動や、EV普及の加速による同社業績拡大への期待から買いが優勢となっている。
日本電産<6594.T>が大幅高。16日付の日本経済新聞朝刊は、同社の関潤社長が環境規制強化などに伴う電気自動車（EV）化の進展で「自動車の土俵にいなかった人たちがEVを作るのは一般的になる」と語ったと報じた。
記事によれば、21年以降のEV業界の変化について、「バッテリー単価の低減が加速する気配がある」ことを挙げ、EVが内燃車の価格を下回れば「EV化へ向けた動きが爆発する」とコメントした。
株価は、足もと若干調整していた反動や、EV普及の加速による同社業績拡大への期待から買いが優勢となっている。
★10:04 ローム－野村が目標株価引き上げ グリーン成長戦略に沿ってパワー半導体が成長へ
ローム<6963.T>が反発。野村証券では、グリーン成長戦略に沿ってパワー半導体の成長を予想。投資評価は「Buy」を継続、目標株価は9500円から13200円に引き上げた。
自動車向けの強い回復に加え、産機向けも回復の兆しが出ており、半導体市況好転を織り込み業績予想を上方修正。4Qは前四半期比減収も通常の季節性ほどは落ち込まず、21.3期下期は前年同期比3％増収、31％営業増益を予想している。22.3期の営業利益は400億円（前期比43％）と予想。SiCでは、25年にチップベースの市場シェアで30％を目指し、日欧米韓等のOEMメーカーやティア1メーカーに第4世代向けにデザイン活動を積極化、Vitesco Technologies、中国のLeadrive等との提携に加え、12月には中国のUAES社と技術共同実験室開設を発表、パワー半導体中心に再成長トレンドに入ると判断している。
ローム<6963.T>が反発。野村証券では、グリーン成長戦略に沿ってパワー半導体の成長を予想。投資評価は「Buy」を継続、目標株価は9500円から13200円に引き上げた。
自動車向けの強い回復に加え、産機向けも回復の兆しが出ており、半導体市況好転を織り込み業績予想を上方修正。4Qは前四半期比減収も通常の季節性ほどは落ち込まず、21.3期下期は前年同期比3％増収、31％営業増益を予想している。22.3期の営業利益は400億円（前期比43％）と予想。SiCでは、25年にチップベースの市場シェアで30％を目指し、日欧米韓等のOEMメーカーやティア1メーカーに第4世代向けにデザイン活動を積極化、Vitesco Technologies、中国のLeadrive等との提携に加え、12月には中国のUAES社と技術共同実験室開設を発表、パワー半導体中心に再成長トレンドに入ると判断している。
★10:05 イビデン－ＣＳが目標株価引き上げ FC-PKGでの次のカタリスト待ち
イビデン<4062.T>が小幅安。クレディ・スイス証券では、FC-PKGでの次のカタリスト待ちとコメント。投資評価「Neutral」を継続、目標株価は3280円から4800円に引き上げた。
中期的にサーバー用FC-PKGの大型化・高多層化の恩恵を享受すると指摘。ただし、株価は23/3期までの業績拡大を織り込んでいるとみられ、株価上昇には23/3期以降に向けた能力増強発表や、さらなる基板大型化期待の高まりが必要であるという。3-6ヵ月ではPC市場の好調継続、サーバー用FC-PKGの能力増強などから安心感のある業績推移を予想している。
イビデン<4062.T>が小幅安。クレディ・スイス証券では、FC-PKGでの次のカタリスト待ちとコメント。投資評価「Neutral」を継続、目標株価は3280円から4800円に引き上げた。
中期的にサーバー用FC-PKGの大型化・高多層化の恩恵を享受すると指摘。ただし、株価は23/3期までの業績拡大を織り込んでいるとみられ、株価上昇には23/3期以降に向けた能力増強発表や、さらなる基板大型化期待の高まりが必要であるという。3-6ヵ月ではPC市場の好調継続、サーバー用FC-PKGの能力増強などから安心感のある業績推移を予想している。
★10:12 電通グループ－続落 五輪中止観測報道を嫌気 関連銘柄に売り
電通グループ<4324.T>が続落。米紙ニューヨーク・タイムズが15日、今夏に延期された東京五輪の開催について、「新型コロナウイルスの感染拡大の影響で不確実性が増している」と報じたことが材料視されているようだ。
記事によれば、米国など世界中で感染が拡大している状況から、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）関係者らの間で安全な開催の実現に懐疑的な見方が出ており、第2次大戦後、初めて五輪が中止に追い込まれるかもしれないと指摘したとしている。
同報道を嫌気するかたちで、五輪関連株とされる同社に売りが出ている。そのほか、警備関連のセコム<9735.T>、スポーツイベントなどの企画・設営を手がけるセレスポ<9625.T>がなどが安い。
電通グループ<4324.T>が続落。米紙ニューヨーク・タイムズが15日、今夏に延期された東京五輪の開催について、「新型コロナウイルスの感染拡大の影響で不確実性が増している」と報じたことが材料視されているようだ。
記事によれば、米国など世界中で感染が拡大している状況から、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）関係者らの間で安全な開催の実現に懐疑的な見方が出ており、第2次大戦後、初めて五輪が中止に追い込まれるかもしれないと指摘したとしている。
同報道を嫌気するかたちで、五輪関連株とされる同社に売りが出ている。そのほか、警備関連のセコム<9735.T>、スポーツイベントなどの企画・設営を手がけるセレスポ<9625.T>がなどが安い。
★10:13 第一三共－3日続伸 東北大発の新興 コロナ新薬候補で同社に優先交渉権＝日経
第一三共<4568.T>が3日続伸。18日付の日本経済新聞朝刊は、東北大学発バイオ企業のレナサイエンス（東京都中央区）が、開発中の新型コロナウイルス治療薬の新薬候補について同社に優先交渉権を与えるオプション契約を締結したと報じた。
記事によれば、新薬候補は肺障害を抑える仕組みで、ウイルスの重症化を抑える効果を確かめる臨床試験を国内外で進めているという。同社に呼吸器疾患領域での優先交渉権を与え、全世界での実用化を狙うとしている。
第一三共<4568.T>が3日続伸。18日付の日本経済新聞朝刊は、東北大学発バイオ企業のレナサイエンス（東京都中央区）が、開発中の新型コロナウイルス治療薬の新薬候補について同社に優先交渉権を与えるオプション契約を締結したと報じた。
記事によれば、新薬候補は肺障害を抑える仕組みで、ウイルスの重症化を抑える効果を確かめる臨床試験を国内外で進めているという。同社に呼吸器疾患領域での優先交渉権を与え、全世界での実用化を狙うとしている。
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