前場コメント No.6 ピーシーエー、ＡＢＣマート、マザーズ指数、ビジョナリー、ＤｙＤｏ、東エレデバ
★9:50 ＰＣＡ－急騰 上期営業利益47％減もクラウドサービスの増収を好感
ピー・シー・エー<9629.T>が急騰。同社は26日、21.3期上期（4-9月）の営業利益は9.4億円（前年同期比47.0％減）だったと発表した。通期の会社計画20.3億円に対する進ちょく率は46.1％。
製品（従来型ソフトウェア）や商品（帳票など）、その他営業収入が減収となったことが響いた。一方で、クラウドサービスの売上高は19億4900万円（前年同期比24.3％増）と大幅な増収となっている。
ピー・シー・エー<9629.T>が急騰。同社は26日、21.3期上期（4-9月）の営業利益は9.4億円（前年同期比47.0％減）だったと発表した。通期の会社計画20.3億円に対する進ちょく率は46.1％。
製品（従来型ソフトウェア）や商品（帳票など）、その他営業収入が減収となったことが響いた。一方で、クラウドサービスの売上高は19億4900万円（前年同期比24.3％増）と大幅な増収となっている。
★9:50 ＰＣＡ－急騰 メンタルヘルス関連事業行うドリームホップを子会社化
ピー・シー・エー<9629.T>が急騰。同社は26日に、メンタルヘルス関連事業を行うドリームホップの株式を100％取得し子会社化すると発表した。
ドリームホップをグループ化することでメンタルヘルス、健康経営領域を中心とした HRソリューションの強化を図っていくとともに、両社の経営資源を組み合わせることで製品開発、営業分野をよりいっそう強化し、「マネジメントサポート・カンパニー」として、企業のマネジメントを側面からサポートしていくとしている。取得価格は1億0811万円で、株式取得は10月26日となっている。
ピー・シー・エー<9629.T>が急騰。同社は26日に、メンタルヘルス関連事業を行うドリームホップの株式を100％取得し子会社化すると発表した。
ドリームホップをグループ化することでメンタルヘルス、健康経営領域を中心とした HRソリューションの強化を図っていくとともに、両社の経営資源を組み合わせることで製品開発、営業分野をよりいっそう強化し、「マネジメントサポート・カンパニー」として、企業のマネジメントを側面からサポートしていくとしている。取得価格は1億0811万円で、株式取得は10月26日となっている。
★9:52 ＡＢＣマート－ＣＳが投資判断引き上げ 最高益更新への挑戦が始動
エービーシー・マート<2670.T>が反発。クレディ・スイス証券では、脱する業績の最悪期、最高益更新への挑戦が始動と指摘。投資評価は「Neutral」→「Outperform」に引き上げ、目標株価は7700円から7000円に引き下げた。
業績予想を下方修正。21/2期は新型コロナウイルスによる国内と訪日外客の需要低迷に加えて、業界全体の供給過剰で、想定以上の採算悪化は不可避とみたものの、新型コロナウイルスの収束を前提とすれば22/2期からは増収増益が継続するとみている。21/2期に営業利益で前期比57％減益の187億円（従来296億円、会社計画178億円）、22/2期は同72％増益の322億円（従来447億円）、24/2期に392億円を予想している。
エービーシー・マート<2670.T>が反発。クレディ・スイス証券では、脱する業績の最悪期、最高益更新への挑戦が始動と指摘。投資評価は「Neutral」→「Outperform」に引き上げ、目標株価は7700円から7000円に引き下げた。
業績予想を下方修正。21/2期は新型コロナウイルスによる国内と訪日外客の需要低迷に加えて、業界全体の供給過剰で、想定以上の採算悪化は不可避とみたものの、新型コロナウイルスの収束を前提とすれば22/2期からは増収増益が継続するとみている。21/2期に営業利益で前期比57％減益の187億円（従来296億円、会社計画178億円）、22/2期は同72％増益の322億円（従来447億円）、24/2期に392億円を予想している。
★9:54 マザーズ指数－プラス転換 売り先行も買い戻し 弁護士、メルカリが大幅高
マザーズ指数がプラス転換。寄り付き直後は3％超の下落となったものの、9時29分時点で前日比19.02pt高1218.57pt（+1.58％）まで上昇。
前日に上期決算を発表した弁護士ドットコム<6027.T>が売り先行でスタートしたものの、買い戻しが進み足元では約4％高、売りが続いていたメルカリ<4385.T>も3％高で推移している。ただ、来週の米大統領選を控えたリスクオフムードなどは続いており、上昇に転じた後は売り買いが交錯している。
プラス寄与度1位はメルカリ、2位は弁護士ドットコム、3位はフリー<4478.T>。マイナス寄与度1位はアンジェス<4563.T>、ジーエヌアイグループ<2160.T>、ＪＩＧ－ＳＡＷ<3914.T>。
マザーズ指数がプラス転換。寄り付き直後は3％超の下落となったものの、9時29分時点で前日比19.02pt高1218.57pt（+1.58％）まで上昇。
前日に上期決算を発表した弁護士ドットコム<6027.T>が売り先行でスタートしたものの、買い戻しが進み足元では約4％高、売りが続いていたメルカリ<4385.T>も3％高で推移している。ただ、来週の米大統領選を控えたリスクオフムードなどは続いており、上昇に転じた後は売り買いが交錯している。
プラス寄与度1位はメルカリ、2位は弁護士ドットコム、3位はフリー<4478.T>。マイナス寄与度1位はアンジェス<4563.T>、ジーエヌアイグループ<2160.T>、ＪＩＧ－ＳＡＷ<3914.T>。
★9:55 ビジョナリー－大幅高 1Q営業益1.6億円 通期計画を超過
ビジョナリーホールディングス<9263.T>が大幅高。同社は26日、21.4期1Q（5-7月）の連結営業損益が1.6億円の黒字（前年同期は1.0億円の赤字）だったと発表した。通期の会社計画2000万円の黒字を超過した。
新型コロナによる休業や営業時間の短縮の影響はあったものの、コンタクト定期便など、ストック売上による下支えが寄与した。また、期首に計画した退店53店舗（移転、集約・統合含む）のうち、移転2店舗、集約・統合41店舗の計43店舗の退店を行ったことで、一店舗あたりの営業利益が増加した。
ビジョナリーホールディングス<9263.T>が大幅高。同社は26日、21.4期1Q（5-7月）の連結営業損益が1.6億円の黒字（前年同期は1.0億円の赤字）だったと発表した。通期の会社計画2000万円の黒字を超過した。
新型コロナによる休業や営業時間の短縮の影響はあったものの、コンタクト定期便など、ストック売上による下支えが寄与した。また、期首に計画した退店53店舗（移転、集約・統合含む）のうち、移転2店舗、集約・統合41店舗の計43店舗の退店を行ったことで、一店舗あたりの営業利益が増加した。
★9:55 ダイドー－大幅高 10月売上高23％増 コーヒー飲料は50％増
ダイドーグループホールディングス<2590.T>が大幅高。同社は26日、10月度の売上高が前年同月比22.6％増だったと発表した。コーヒー飲料が同49.5％増となったことがけん引した。
ダイドーグループホールディングス<2590.T>が大幅高。同社は26日、10月度の売上高が前年同月比22.6％増だったと発表した。コーヒー飲料が同49.5％増となったことがけん引した。
★10:04 東京エレクトロンデバイス－大幅に5日続落 上期営業益18％減 車載・OA関連向け低調
東京エレクトロン デバイス<2760.T>が大幅に5日続落。同社は26日、21.3期上期（4-9月）の連結営業利益は11.2億円（前年同期比17.9％減）だったと発表した。
半導体および電子デバイス事業において、新型コロナウイルス感染症の影響による消費の落ち込みや製造業における工場稼働率の低下に伴い、車載・OA関連機器向け製品の販売が低調に推移したことなどが響いた。
東京エレクトロン デバイス<2760.T>が大幅に5日続落。同社は26日、21.3期上期（4-9月）の連結営業利益は11.2億円（前年同期比17.9％減）だったと発表した。
半導体および電子デバイス事業において、新型コロナウイルス感染症の影響による消費の落ち込みや製造業における工場稼働率の低下に伴い、車載・OA関連機器向け製品の販売が低調に推移したことなどが響いた。
日本株の最新ニュース
関連コンテンツ
