前場コメント No.5 トヨタ、エーアイ、コマツ、日本郵政、キリンＨＤ、勤次郎
★10:01 トヨタ－反発 日本車6社の米国販売17％増 1～3月 ホンダは生産再開＝日経
トヨタ自動車<7203.T>が反発。日本経済新聞電子版は2日9時24分、1日に出そろった同社など日本車メーカー6社の1～3月の米新車販売台数は、前年同期比17％増の約150万台だったと報じた。
記事によれば、新型コロナウイルス危機からの販売回復が本格化しており、メーカー別では同社が同22％増の約60万台、ホンダ<7267.T>が16％増、日産自動車<7201.T>が11％増など、5社が2ケタ増となったという。
三菱自動車<7211.T>は法人向け販売が低迷し、唯一前年割れだったようだ。また、ホンダは同日に、5日から北米の全工場で生産を再開することを明らかにしたとしている。
トヨタ自動車<7203.T>が反発。日本経済新聞電子版は2日9時24分、1日に出そろった同社など日本車メーカー6社の1～3月の米新車販売台数は、前年同期比17％増の約150万台だったと報じた。
記事によれば、新型コロナウイルス危機からの販売回復が本格化しており、メーカー別では同社が同22％増の約60万台、ホンダ<7267.T>が16％増、日産自動車<7201.T>が11％増など、5社が2ケタ増となったという。
三菱自動車<7211.T>は法人向け販売が低迷し、唯一前年割れだったようだ。また、ホンダは同日に、5日から北米の全工場で生産を再開することを明らかにしたとしている。
★10:03 エーアイ－大幅高 AITalk ベネッセの「進研ゼミ 中学講座」に採用
エーアイ<4388.T>が大幅高。同社は1日、ベネッセホールディングス<9783.T>子会社ベネッセコーポレーションの中学生向け通信教育「進研ゼミ 中学講座」が2021年4月より展開する、タブレット学習を中心とした「ハイブリッドスタイル」の中学1・2年生向けの学習教材「デジタルチャレンジ」へ高品質音声合成エンジンAITalkが採用されたと発表した。
「デジタルチャレンジ」内で数学・国語・理科・社会の先生の声に起用された声優の収録音声から、「AITalk CustomVoice」によるオリジナル音声合成辞書を作成したとしている。
エーアイ<4388.T>が大幅高。同社は1日、ベネッセホールディングス<9783.T>子会社ベネッセコーポレーションの中学生向け通信教育「進研ゼミ 中学講座」が2021年4月より展開する、タブレット学習を中心とした「ハイブリッドスタイル」の中学1・2年生向けの学習教材「デジタルチャレンジ」へ高品質音声合成エンジンAITalkが採用されたと発表した。
「デジタルチャレンジ」内で数学・国語・理科・社会の先生の声に起用された声優の収録音声から、「AITalk CustomVoice」によるオリジナル音声合成辞書を作成したとしている。
★10:10 コマツ－ＳＭＢＣ日興が目標株価引き上げ コモディティ価格上昇の恩恵はこれから
コマツ<6301.T>が続伸。ＳＭＢＣ日興証券では、コモディティ価格上昇の恩恵はこれから、固定費抑制で大幅増益を予想。投資判断は「1（アウトパフォーム）」を継続、目標株価は3000円から4000円に引き上げた。
21/3期3Qの決算を経て業績を修正。21/3期営業利益予想は旧1300億円→新1628億円、22/3期は旧2170億円→新2800億円に上方修正している。日本は、公共土木、民間向け共に想定よりも早いタイミングで回復基調。欧州も主要国中心に需要が回復しているという。加えて、直近の銅、燃料炭価格上昇に伴い、22/3期鉱山機械事業の売上高前提を旧8654億円→新9106億円に上方修正。燃料炭向けについては、特にインドネシアにおいて、休車率低下に伴い需要が回復に転じると予想している。
コマツ<6301.T>が続伸。ＳＭＢＣ日興証券では、コモディティ価格上昇の恩恵はこれから、固定費抑制で大幅増益を予想。投資判断は「1（アウトパフォーム）」を継続、目標株価は3000円から4000円に引き上げた。
21/3期3Qの決算を経て業績を修正。21/3期営業利益予想は旧1300億円→新1628億円、22/3期は旧2170億円→新2800億円に上方修正している。日本は、公共土木、民間向け共に想定よりも早いタイミングで回復基調。欧州も主要国中心に需要が回復しているという。加えて、直近の銅、燃料炭価格上昇に伴い、22/3期鉱山機械事業の売上高前提を旧8654億円→新9106億円に上方修正。燃料炭向けについては、特にインドネシアにおいて、休車率低下に伴い需要が回復に転じると予想している。
★10:19 日本郵政－5日続落 郵便物・ゆうメールの土曜日配達を休止 10月2日から
日本郵政<6178.T>が5日続落。同社傘下の日本郵便は1日、郵便法改正に伴い、サービスの見直しとして10月2日から普通扱いとする郵便物およびゆうメールの土曜日配達を休止すると発表した。
併せて、10月から普通扱いとする郵便物およびゆうメールの配達日数を、1日程度段階的に繰り下げるほか、速達料金は現行から1割程度引き下げる。配達日指定料金についても、土曜日の料金を32円としていたが、日曜日・休日と同額の210円に変更するとしている。
日本郵政<6178.T>が5日続落。同社傘下の日本郵便は1日、郵便法改正に伴い、サービスの見直しとして10月2日から普通扱いとする郵便物およびゆうメールの土曜日配達を休止すると発表した。
併せて、10月から普通扱いとする郵便物およびゆうメールの配達日数を、1日程度段階的に繰り下げるほか、速達料金は現行から1割程度引き下げる。配達日指定料金についても、土曜日の料金を32円としていたが、日曜日・休日と同額の210円に変更するとしている。
★10:24 キリンＨＤ－3日ぶり反発 中国でノンアルビール販売 健康志向で需要増と報じられる
キリンホールディングス<2503.T>が3日ぶり反発。2日付の日刊工業新聞は、同社傘下のキリンビールがノンアルコールビールテイスト飲料「グリーンズフリー」を中国に輸出し、販売を始めると報じた。
記事によれば、中国は健康意識の高まりや飲酒運転の厳罰化などを背景に、ノンアルコールビールテイスト飲料の需要が拡大しているという。主にセブンイレブンなどのコンビニエンスストアや量販店で展開し、2021年に4万8000ケースの販売を目指すとしている。
キリンホールディングス<2503.T>が3日ぶり反発。2日付の日刊工業新聞は、同社傘下のキリンビールがノンアルコールビールテイスト飲料「グリーンズフリー」を中国に輸出し、販売を始めると報じた。
記事によれば、中国は健康意識の高まりや飲酒運転の厳罰化などを背景に、ノンアルコールビールテイスト飲料の需要が拡大しているという。主にセブンイレブンなどのコンビニエンスストアや量販店で展開し、2021年に4万8000ケースの販売を目指すとしている。
★10:27 勤次郎－続伸 貸借銘柄に選定 2日売買分から実施
勤次郎<4013.T>が続伸。同社は1日、同社株が新たに貸借銘柄に選定されたと発表した。2日売買分から実施される。株価は流動性の向上に期待した買いが優勢となっている。
勤次郎<4013.T>が続伸。同社は1日、同社株が新たに貸借銘柄に選定されたと発表した。2日売買分から実施される。株価は流動性の向上に期待した買いが優勢となっている。
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