前場コメント No.15 大真空、サンバイオ、メック、ボルテージ、キムラユニティーなど

2018/02/21(水) 11:31
★10:44  大真空-東海東京が「Neutral」へ引き下げ 中華系スマホ減速で業績悪化の見通し
 大真空<6962.T>が5日ぶり反落。東海東京調査センターでは、中華系スマホ減速の影響などから業績悪化を想定。レーティングを「Outperform」→「Neutral」、目標株価を2300円→1500円と引き下げた。
 今18.3期のガイダンスは、売上高340億円(前年比10%増)、営業利益14.4億円(同3%増)が据え置かれた。足元の環境から見て、通期計画達成のハードルは極めて高く、東海東京では今18.3期営業利益を8億円と予想。唯一の明るいニュースは、16年の仮需の反動で前年割れが続いていた台湾月次売上高が1月にプラスに転じたこと。従来品に比べて1/2以下の厚みとなる「Arch.3G」シリーズの水晶タイミングデバイスの製品化について、2017年6月に発表、現在はサンプル活動中で、18年5月に量産開始の予定だが、垂直立ち上げとはならなそうだとした。

★10:47  サンバイオ-もみ合い 生細胞薬「SB623」の開発進ちょく状況を発表
 サンバイオ<4592.T>がもみ合い。同社は21日10時30分に、再生細胞薬「SB623」の開発進ちょく状況を発表した。
 「SB623」慢性期脳梗塞プログラムについて、米国では、大日本住友製薬<4506.T>と共同でフェーズ2b臨床試験を実施しており、昨年12月にすべての被験者の組み入れを完了した。現在12か月の経過観察期間に入っており、2019年に試験結果を公表する予定。
 また、日本では、帝人<3401.T>にライセンスアウトしていた開発権および販売権が同社に返還された。これを受け、日本におけるこのプログラムの開発準備を開始。今後、慢性期脳梗塞としては世界のどこよりも早く日本で最初の上市を実現できるよう目指していく予定という。
 単独で進めている慢性期外傷性脳損傷プログラムは、日米でフェーズ2臨床試験を実施している。フェーズ2試験の組み入れ完了後は、日本において最短で販売開始を実現するため日本の再生医療等製品に対する条件・期限付き早期承認制度の活用を目指すとしている。

★10:53  メック-東海東京が「Neutral」へ引き下げ 電子基板用薬品の自動車向け採用拡大見込む
 メック<4971.T>が5日ぶり大幅反落。東海東京調査センターでは、電子基板用薬品の自動車向け採用拡大を見込むも、株価上昇で、レーティングを「Outperform」→「Neutral」と引き下げた。目標株価は1340円→1900円と引き上げた。
 今18.12期業績について、会社計画は売上高116億円、営業利益23.0億円。東海東京予想は売上高117億円、営業利益23.8億円とほぼ会社計画と同水準の予想。会社側は人員増強による人件費の増加などを見込み、営業減益の計画だが、東海東京では電子基板用薬品においてスマートフォンの高機能化や自動車向けの採用拡大を背景に、主力薬品の「CZ シリーズ」が好調に推移し、増益を確保すると予想。

★10:55  ボルテージ-反落 「アニドルカラーズ」第2部を今春より配信開始
 ボルテージ<3639.T>が5日ぶり反落。同社は2月20日大引け後に、アニマルアイドル育成ゲーム「アニドルカラーズ」第2部を、2018年春より配信すると発表した。
 「アニドルカラーズ」は、動物の能力を持つ個性豊かなアニマルアイドル(通称:アニドル)の卵たちが、アニドルの頂点を目指して成長する青春学園ストーリー。第2部では、活躍の舞台を芸能界に移した「7Colors」と「Clarity」に、新たな2つのアニドルグループとの出会いが待っているとした。

★10:59  キムラユニティー-東海東京が「Neutral」へ引き下げ 不採算事業の整理を進めている
 キムラユニティー<9368.T>がもみ合い。東海東京調査センターでは、不採算事業の整理を進め、業績は回復の兆しとコメント。レーティングを「Outperform」→「Neutral」、目標株価を1710円→1250円と引き下げた。
 今18.3期業績を売上高485億円(前年比3.2%増)、営業利益16.6億円(同3.0%減)と予想。物流サービス事業では、収益悪化となっていた北米子会社の拠点の整理を進めたことで、営業減益を予想。自動車サービス事業は、CMS管理台数の増加で増収となるが、メンテナンスの外注費の増加やリース満了車両の売却価格下落のため、営業減益を予想。
 来19.3期は売上高494億円(同1.9%増)、営業利益19.0億円(同14.5%増)と予想。自動車サービス事業は、契約先の拡大による増収と契約時の査定方法の見直しなど、業務体制の見直しを行い、収益水準の回復を見込むとした。自動車販売・整備の新拠点開設が通期で寄与することなどで増収増益を予想。


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