前場コメント No.1 Appier、荏原、フェローテック、JTOWER、ネットプロHD、サンドラッグ

2024/08/15(木) 11:31
★9:00  Appier-買い気配 100万株・10億円を上限に自社株買い 割合は0.98%
 Appier Group<4180.T>が買い気配。同社は14日、100万株・10億円を上限とした自己株式の取得を行うと発表した。取得期間は9月1日~12月31日。上限株数を取得した場合の自己株式を除いた発行済株式総数に対する割合は0.98%となる。

★9:00  Appier-買い気配 上期営業益8.7倍 自社株買いも好感
 Appier Group<4180.T>が買い気配。同社は14日、24.12期上期(1-6月)の連結営業利益(IFRS)は4.2億円(前年同期比8.7倍)だったと発表した。市場コンセンサスは3.8億円。

 営業生産性の向上により、販売およびマーケティング費用(S&M)のオペレーティング・レバレッジが改善した。業務効率の改善と規律あるコスト管理を実施したことも寄与した。売上収益については、北東アジアと米国およびEMEA(欧州、中東、アフリカ)の業績が好調だった。

 なお、株価は同時に発表した自社株買いも好感されている。

★9:00  荏原-3日続伸 上期営業益18%増 精密・電子が好調
 荏原<6361.T>が3日続伸。同社は14日に、24.12期上期(1-6月)の連結営業利益(IFRS)は399.5億円(前年同期比18.3%増)だったと発表した。市場コンセンサスは396.3億円。

 精密・電子が、中国向け需要が堅調に推移し、ロジック・ファウンドリ向け受注も調整局面であった前年同期を上回ったことなどにより、大幅な増益となった。建築・産業や環境が増益となったことも寄与した。

★9:00  フェローテック-買い気配 上期経常益を上方修正 1Qは8%増
 フェローテックホールディングス<6890.T>が買い気配。同社は14日、25.3期上期(4-9月)の連結営業利益予想を従来の125億円から145億円(前年同期比4.7%減)に上方修正すると発表した。市場コンセンサスは117億円。

 真空シールおよび金属受託加工や石英坩堝などの出荷が期初想定よりも伸びた。補助金収入や1Q(4-6月)に発生した為替差益なども反映した。通期については、半導体関連や自動車・EV関連の市況などの不透明感を勘案し据え置くとしている。想定為替レートは1米ドル150円。

 25.3期1Q(4-6月)の連結経常利益は82億円(前年同期比7.7%増)だった。

★9:00  JTOWER-買い気配 米DigitalBridge系が1株で3600円でTOB 上場廃止へ
 JTOWER<4485.T>が買い気配。同社は14日、米国のデジタルインフラ投資会社DigitalBridgeグループが管理・運営するディービー ピラミッド ホールディングス エルエルシーによる同社株の公開買い付けに関して賛同の意見を表明するとともに、株主に対して同公開買い付けへの応募を推奨すると発表した。なお、上場廃止となる見込み。

 TOBの買付価格(普通株式)は1株につき3600円、普通株式の買付予定数は2105万5142株で、下限は1247万7600株。上限は設けない。買い付け期間は8月15日~10月10日となっている。

★9:00  ネットプロHD-買い気配 通期最終損益を上方修正 1Qは黒字転換
 ネットプロテクションズホールディングス<7383.T>が買い気配。同社は14日、25.3期通期の連結純損益予想(IFRS)を従来の2.7億円の黒字から6.6億円の黒字(前期は8.3億円の赤字)に上方修正すると発表した。市場コンセンサスは2.6億円の黒字。
 
 1Q(4-6月)の実績を踏まえた。2Q(7-9月)より開始した延滞事務手数料の徴収の影響や、与信改善施策による貸倒関連費用の変動が現時点で精緻に予測できないため、2Q以降の予想数値は据え置くとしている。 
 
 25.3期1Q(4-6月)の連結純損益は1.4億円の黒字(前年同期は2.8億円の赤字)だった。各サービスでの与信改善施策の進ちょくにより、計画よりも早期に未払い率が良化した。前期までの体制強化への投資を経て、以降は強化した体制を活用した効率化に徹底して取り組んだ。この結果、計画よりも早期に販管費率が低下したとしている。

★9:01  サンドラッグ-続伸 1Q営業益10%増 食品部門が好調
 サンドラッグ<9989.T>が続伸。同社は14日に、25.3期1Q(4-6月)の連結営業利益は109億円(前年同期比10.3%増)だったと発表した。市場コンセンサスは107億円。

 ディスカウントストア事業が、原材料価格の高騰に伴う食料品などの市場価格上昇により、引き続き食品部門が好調に推移し、大幅な増益となった。ドラッグストア事業が、インバウンド需要がコロナ禍前水準の75%程度まで回復していることに加え、外出機会の増加に伴う化粧品需要の回復により既存店売上高が堅調に推移したことにより、増益となったことも寄与した。


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