前場コメント No.6 日電子、住友ゴム、日清粉Ｇ、アルファポリス、Ａｐｐｉｅｒ、ヒューマンＴ
★9:18 日本電子－急落 今期営業益32％減見込む 前期は29％増
日本電子<6951.T>が急落。同社は15日、26.3期通期の連結営業利益予想を240億円（前期比32.4％減）に、年間配当予想を106円（前期は106円）にすると発表した。市場コンセンサスは373億円。
併せて、中期経営計画（26.3期～30.3期）を策定したことも発表した。最終年度の数値目標として、営業利益420億円、ROE15.0％以上（25.3期実績は14.3％）をめざす。株主還元については、配当性向30％目安を目標とする。今期の想定為替レートは1米ドル145円。受注・売り上げの確保とともに、原価改善を確実に実施して計画を達成するとしている。
25.3期通期の連結営業利益は355億円（前の期比28.9％増）だった。会社計画は330億円。各国政府の活発な科学技術投資および半導体や次世代電池の研究開発関連の活況な需要により、電子顕微鏡が堅調に推移した。シングルビームマスク描画装置およびスポットビーム型電子ビーム描画装置が好調だったことも寄与した。期末配当は従来予想の48円に対し62円に決定した。
日本電子<6951.T>が急落。同社は15日、26.3期通期の連結営業利益予想を240億円（前期比32.4％減）に、年間配当予想を106円（前期は106円）にすると発表した。市場コンセンサスは373億円。
併せて、中期経営計画（26.3期～30.3期）を策定したことも発表した。最終年度の数値目標として、営業利益420億円、ROE15.0％以上（25.3期実績は14.3％）をめざす。株主還元については、配当性向30％目安を目標とする。今期の想定為替レートは1米ドル145円。受注・売り上げの確保とともに、原価改善を確実に実施して計画を達成するとしている。
25.3期通期の連結営業利益は355億円（前の期比28.9％増）だった。会社計画は330億円。各国政府の活発な科学技術投資および半導体や次世代電池の研究開発関連の活況な需要により、電子顕微鏡が堅調に推移した。シングルビームマスク描画装置およびスポットビーム型電子ビーム描画装置が好調だったことも寄与した。期末配当は従来予想の48円に対し62円に決定した。
★9:20 住友ゴム工業－急落 20万株・4億円を上限に自社株買い 割合0.08％
住友ゴム工業<5110.T>が急落。同社は5月15日、20万株・4億円を上限とした自己株取得枠を設定すると発表した。取得期間は2025年5月16日～2025年6月15日。なお、上限株数を取得した場合の自己株式を除いた発行済株式総数に対する割合は0.08％となる。
住友ゴム工業<5110.T>が急落。同社は5月15日、20万株・4億円を上限とした自己株取得枠を設定すると発表した。取得期間は2025年5月16日～2025年6月15日。なお、上限株数を取得した場合の自己株式を除いた発行済株式総数に対する割合は0.08％となる。
★9:20 住友ゴム工業－急落 1Q営業益40.5％減 タイヤ販売本数減響く
住友ゴム工業<5110.T>が急落。同社は15日、25.12期1Q（1-3月）の連結営業利益（IFRS）は123.2億円（前年同期比40.5％減）だったと発表した。
インフレなどの影響による市況停滞に加え、一部の低採算品を下市したこともあり、タイヤの販売本数については1Qでは前年同期を下回った。タイヤ原材料単価上昇も響いた。
住友ゴム工業<5110.T>が急落。同社は15日、25.12期1Q（1-3月）の連結営業利益（IFRS）は123.2億円（前年同期比40.5％減）だったと発表した。
インフレなどの影響による市況停滞に加え、一部の低採算品を下市したこともあり、タイヤの販売本数については1Qでは前年同期を下回った。タイヤ原材料単価上昇も響いた。
★9:23 日清製粉－反落 今期営業益8％増見込む コンセンサス下回る 前期は一転減益
日清製粉グループ本社<2002.T>が反落。同社は15日、26.3期通期の連結営業利益予想を500億円（前期比7.8％増）に、年間配当予想を60円（前期は55円）にすると発表した。市場コンセンサスは510億円。
豪州製粉事業の収益拡大および食品事業での出荷伸長に加え、各事業における価格改定の実施により増益を見込む。
25.3期通期の連結営業利益は464億円（前の期比3.0％減）だった。会社計画510億円（同6.7％増）を下回った。各事業における原材料費や輸送費、労務費等のコスト上昇の継続、医薬品原薬の出荷減少などが響いた。
日清製粉グループ本社<2002.T>が反落。同社は15日、26.3期通期の連結営業利益予想を500億円（前期比7.8％増）に、年間配当予想を60円（前期は55円）にすると発表した。市場コンセンサスは510億円。
豪州製粉事業の収益拡大および食品事業での出荷伸長に加え、各事業における価格改定の実施により増益を見込む。
25.3期通期の連結営業利益は464億円（前の期比3.0％減）だった。会社計画510億円（同6.7％増）を下回った。各事業における原材料費や輸送費、労務費等のコスト上昇の継続、医薬品原薬の出荷減少などが響いた。
★9:27 アルファポリス－急騰 今期営業益15％増見込む 前期は42％増
アルファポリス<9467.T>が急騰。同社は15日、26.3期通期の営業利益予想を37.0億円（前期比14.8％増）、年間配当予想を24円（前期は14円）にすると発表した。
書籍の刊行点数は前期を上回る787点（前期比21点増）を計画。また、好調に推移している電子書籍の販売体制強化やアニメ化による原作書籍の販売促進効果などにより電子書籍売り上げのさらなる拡大を計画しており、売上高は前期を上回ることを見込んでいる。
25.3期通期の営業利益は32.2億円（前の期比41.8％増）だった。漫画が、刊行点数が前期を大きく上回る215点（前期比28点増）となったことなどにより、売上高は大幅に増加した。ライトノベルや文庫が増収となったことも寄与した。
アルファポリス<9467.T>が急騰。同社は15日、26.3期通期の営業利益予想を37.0億円（前期比14.8％増）、年間配当予想を24円（前期は14円）にすると発表した。
書籍の刊行点数は前期を上回る787点（前期比21点増）を計画。また、好調に推移している電子書籍の販売体制強化やアニメ化による原作書籍の販売促進効果などにより電子書籍売り上げのさらなる拡大を計画しており、売上高は前期を上回ることを見込んでいる。
25.3期通期の営業利益は32.2億円（前の期比41.8％増）だった。漫画が、刊行点数が前期を大きく上回る215点（前期比28点増）となったことなどにより、売上高は大幅に増加した。ライトノベルや文庫が増収となったことも寄与した。
★9:29 Ａｐｐｉｅｒ－急騰 1Q営業益12％増 売上収益は27％増
Ａｐｐｉｅｒ Ｇｒｏｕｐ<4180.T>が急騰。同社は15日、25.12期1Q（1-3月）の連結営業利益（IFRS）は7300万円（前年同期比12.3％増）だったと発表した。売上収益は93億5200万円（同26.8％増）となった。市場コンセンサスは営業損益が2500万円の赤字、売上収益が93億4300万円。
北東アジアのEコマース既存顧客によるプロダクト利用の増加や、日本のデジタルコンテンツとフィンテック業界での新規顧客獲得が加速したことなどにより売上収益が増加した。収益性の改善により営業利益も増加した。
Ａｐｐｉｅｒ Ｇｒｏｕｐ<4180.T>が急騰。同社は15日、25.12期1Q（1-3月）の連結営業利益（IFRS）は7300万円（前年同期比12.3％増）だったと発表した。売上収益は93億5200万円（同26.8％増）となった。市場コンセンサスは営業損益が2500万円の赤字、売上収益が93億4300万円。
北東アジアのEコマース既存顧客によるプロダクト利用の増加や、日本のデジタルコンテンツとフィンテック業界での新規顧客獲得が加速したことなどにより売上収益が増加した。収益性の改善により営業利益も増加した。
★9:33 ヒューマンテクノロジーズ－急騰 今期営業益38％増見込む 前期は79％増
ヒューマンテクノロジーズ<5621.T>が急騰。同社は15日、26.3期通期の連結営業利益予想を12.9億円（前期比38.1％増）、年間配当予想を28円（前期は20.5円）にすると発表した。
先行投資の一巡とともに、登録人数課金制への移行。利用実態に即した課金体系への見直しにより収益性改善を見込む。
25.3期通期の連結営業利益は9.30億円（前の期比79.0％増）だった。売り上げ成長とコスト管理の徹底の相乗効果により大幅増益となった。
ヒューマンテクノロジーズ<5621.T>が急騰。同社は15日、26.3期通期の連結営業利益予想を12.9億円（前期比38.1％増）、年間配当予想を28円（前期は20.5円）にすると発表した。
先行投資の一巡とともに、登録人数課金制への移行。利用実態に即した課金体系への見直しにより収益性改善を見込む。
25.3期通期の連結営業利益は9.30億円（前の期比79.0％増）だった。売り上げ成長とコスト管理の徹底の相乗効果により大幅増益となった。
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