前場コメント No.5 ブレインズ、壽屋、大塚HD、ダイワサイクル、イタミアート、coly

2024/09/17(火) 11:30
★9:20  ブレインズテクノロジー-3日続伸 12万株・1億1000万円を上限に自社株買い 割合は2.15%
 ブレインズテクノロジー<4075.T>が3日続伸。同社は13日、12万株・1億1000万円を上限とした自己株取得枠を設定すると発表した。取得期間は2024年9月17日~2025年3月31日。なお、上限株数を取得した場合の自己株式を除いた発行済株式総数に対する割合は2.15%となる。

★9:20  ブレインズテクノロジー-3日続伸 今期営業益43%増見込む 前期は55%減
 ブレインズテクノロジー<4075.T>が3日続伸。同社は13日、25.7期通期の営業利益予想を1.0億円(前期比43.1%増)にすると発表した。ソフトウェアラインセンスの積み上げおよびソフトウェアサービスの拡販をめざすとしている。

 24.7期通期の連結営業利益は7300万円(前の期比55.1%減)だった。会社計画の1億円から下振れて着地した。

 4Qでの計上を見込んでいた案件で対応の遅れが発生したことなどから、売り上げが想定よりも減少。販管費抑制などに努めたものの、売上高減少をカバーするには至らず計画未達となった。

★9:21  寿屋ー東海東京が目標株価を引き上げ プラモデル・北米拡大による利益成長に期待
 寿屋<7809.T>が大幅反発。東海東京インテリジェンス・ラボでは、プラモデル・北米拡大による利益成長に期待。投資判断は「Outperform」を継続し、目標株価は2420円→2620円に引き上げた。

 東海東京では、造形調整に成功した「メガミデバイス」の好調継続、人気自社IP商材「アルカナディア」の再生産を含む積極展開、直営店の規模拡大や新規出店による小売事業好調を想定、会社計画は保守的と判断し、営業利益は会社計画を上回る18.7億円と予想(従来予想18.4億円から大きな変更なし)。26/6期も北米回復の継続や、プラモデル売上・小売売上の続伸を想定、営業利益は同15.0%増の21.5億円と予想している。

★9:23  大塚HD-大和が目標株価引き上げ 25年半ば頃までの新薬の動向次第で評価上昇も
 大塚ホールディングス<4578.T>が続落。大和証券では、25年半ば頃までの新薬の動向次第で評価上昇もと判断。レーティング「2(Outperform)」を継続、目標株価を6800円→8900円と引き上げた。

 2025年半ばごろまでにレキサルティのPTSDについての米国FDAの承認審査、シベプレンリマブの臨床フェーズ3試験、ウロタロントの全般性不安障害のフェーズ2/3試験、zipalertinibのフェーズ1/2試験などの結果が判明する見通し。これらの多くが大和の期待と同等以上なら、中長期成長性への幅広い投資家の評価が上昇すると予想している。

★9:23  ダイワサイクル-続落 通期営業益を上方修正 上期は64%増
 DAIWA CYCLE<5888.T>が続落。同社は13日、25.1期通期の連結営業利益予想を従来の8.3億円から10.9億円(前期比36.2%増)に上方修正すると発表した。

 上期および足もとの業績動向を反映しつつ、下期の出店計画の見直しなども踏まえた。

 上期(2-7月)の連結営業利益は8.1億円(前年同期比63.7%増)だった。原価率の低下および店舗あたり売上高が増加したことが寄与した。四半期ベースでは2Q(5-7月)の連結営業利益は2.66億円となり、1Qの5.5億円を下回った。

 株価は買いが先行したものの、その後は利益確定売りが優勢となっている。


★9:26  イタミアート-大幅安 通期営業益を下方修正 上期は計画下振れ
 イタミアート<168A.T>が大幅安。同社は13日、25.1期通期の連結営業利益予想を従来の2.4億円から1.8億円(前期比6.2%減)に下方修正すると発表した。
 
 生地の防炎加工の内製化開始や、製造工程自動化に向けたシステム投資の継続などの施策を実施することを踏まえた。
 
 25.1期上期(2-7月)の連結営業利益は9200万円となった。前年同期は中間財務諸表を作成していないため、比較はできない。会社計画の1億5500万円から下振れて着地した。生地の防炎加工の内製化の遅れや、積極的なプロモーション活動やSEO対策の実施による公告宣伝費の支出などが響いた。

★9:29  coly-3日ぶり反落 上期営業赤字縮小も赤字継続を嫌気
 coly<4175.T>が3日ぶり反落。同社は13日、25.1期上期(2-7月)の営業損益は6.7億円の赤字(前の期は6.9億円の赤字)だったと発表した。
 
 新作モバイルゲーム「ブレイクマイケース」のリリース前後、IP戦略の一環として必要十分な広告費を投入したほか、大手エンターテインメント企業との協業案件の開発など、引き続き費用が先行したとしている。

 また、未定としていた25.1期通期の売上高予想を65.0億円(前期比28.4%増)だと発表した。

 なお、株価は赤字継続が嫌気され、売りが優勢となっている。


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