後場コメント No.4 TENTIAL、ありがと、Jマテリアル、スーパーV、マルゼン、丸紅リース

2025/04/14(月) 15:31
★13:21  テンシャル-後場上げ幅拡大 4月18日より36の春夏アイテムを順次販売開始
 TENTIAL<325A.T>が後場上げ幅拡大。同社は14日13時、4月18日より、快適な睡眠環境をサポートする「BAKUNE」シリーズから、究極の寝心地を追求した上位モデルのリカバリーウェア「BAKUNE D Dry」をはじめ、計36の春夏アイテムを順次販売開始すると発表した。
 
 今回登場する春夏アイテムとして、2021年2月の販売開始以来、累計販売枚数100万セットを突破し、多くの人に支持されてきた一般医療機器のリカバリーウェアであり、ロングセラーの「BAKUNE」シリーズに、究極の寝心地を追求した上位モデルのリカバリーウェア「BAKUNE D Dry」と、2025年春夏のトレンドであるワッフル生地を取り入れた、ルームウェアとしても着用できるデザインが魅力の「BAKUNE Waffle」の新たな2つのラインナップが加わるとしている

★13:38  ありがとうサービス-後場マイナス転換 今期営業益は前期並み見込む 前期は計画上振れ
 ありがとうサービス<3177.T>が後場マイナス転換。同社は14日13時30分、26.2期通期の連結営業利益予想を8.8億円(前期並み)に、年間配当予想を135円(前期は135円)にすると発表した。

 25.2期通期の連結営業利益は8.8億円(前の期比21.2%増)だった。会社計画の7.3億円から上振れた。増収や、グループの経費削減努力などが寄与した。

 併せて、25.2期の期末配当予想を従来予想の125円に対し135円に引き上げた。

 なお株価は、今期の業績見通しが前期並みに留まることが嫌気され、マイナスに転じている。

★13:46  ジャパンマテリアル-丸三が新規「買い」 国内半導体工場の新増設で利益成長続くと予想
 ジャパンマテリアル<6055.T>が3日続伸。丸三証券では、国内半導体工場の新増設の恩恵を享受し利益成長が続くと予想。投資判断は新規に「買い」とし、目標株価1500円でカバレッジを開始した。

 丸三では、26.3期以降はキオクシア(北上工場第2製造棟)やラピダス向け案件の業績寄与を想定。27.3期以降についてもJapan Advanced Semiconductor Manufacturing(JASM)の第2工場向け案件の貢献を見込むため、当面業績成長が継続すると予想している。それらを勘案すると現状の株価水準には投資妙味があると考えている。

★13:49  スーパーバリュー-後場上げ幅縮小 前期最終損益は計画下振れ 今期は未定
 スーパーバリュー<3094.T>が後場上げ幅縮小。同社は14日11時40分、25.2期通期の純損益は27.9億円の赤字(前の期は22.6億円の赤字)だったと発表した。会社計画の25.2億円の赤字から下振れた。

 同社の保有する資産について将来の回収可能性を検討した結果、収益性の低下が見られたため店舗などに係る減損損失として1300万円、店舗閉店などに伴う固定資産除却損として1200万円および店舗閉鎖損失として2億2900万円を特別損失に計上したことなどが響いた。

 今期の業績予想は、不採算店舗対策として、一部店舗の継承を継承先と協議・検討している状況などを踏まえ、現時点で合理的に算定することが困難であるため、未定とした。

★14:02  マルゼン-大幅続落 今期営業益0.9%増見込むもコンセンス下回る
 マルゼン<5982.T>が大幅続落。同社は11日、26.2期通期の連結営業利益予想を61.5億円(前期比0.9%増)に、年間配当予想を115円(前期は115円)にすると発表した。市場コンセンサスは65.0億円。

 同社の強みである業界トップクラスの製品バリエーションや全国を網羅した販売事業所体制による高い機動力を生かし、あらゆる業種・業態の顧客に販売間口を広げ、さまざまな顧客の要望に対応し、自社製品をベースとした売上拡大につなげるとしている。

 25.2期通期の連結営業利益は60.9億円(前の期比25.5%増)だった。25.2期の期末配当はk従来予想の45円に対し70円(前の期末は55円)に決定した。

 なお、株価は業績見通しがコンセンサス予想を下回る結果となったことで、売りが優勢となっている。

★14:07  丸紅建材リース-後場上げ幅拡大 前期最終益を上方修正 増配も発表
 丸紅建材リース<9763.T>が後場上げ幅拡大。同社は14日14時、25.3期通期の連結純利益予想を従来の11.8億円から12.7億円(前の期比9.4%増)に上方修正すると発表した。

 国内事業は採算性の向上に引き続き取り組み、おおむね堅調に推移した。海外事業においても事業環境の低迷の影響を受けていたものの、徐々に業績改善の兆しが見られたことを踏まえた。

 併せて、25.3期の期末配当予想を65円から75円(前の期末は65円)に上方修正すると発表した。年間配当は130円→140円(前の期は115円)となる。


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