後場コメント No.3 HOYA、ベストワン、加地テック、シンフォニア、三井不、ソニーG

2025/05/01(木) 15:31
★13:38  HOYA-後場上げ幅拡大 前期最終益11%増 配当性向40%目安に累進配当実施へ
 HOYA<7741.T>が後場上げ幅拡大。同社は13時30分、25.3期通期の連結純利益(IFRS)は2021億円(前の期比11.4%増)だったと発表した。市場コンセンサスは2039億円。

 半導体用マスクブランクスにおいて、顧客の在庫調整が終了したことに伴う反動増があった。EUV向け先端品の開発活動などにより需要が急増したことなども寄与した。未定だった期末配当予想を115円に修正した。年間配当予想は160円(前の期は110円)となる。

 26.3期の業績予想は非開示とした。1Q(4-6月)決算発表時に上期予想を、3Q(10-12月)決算発表時に通期見通しを公表する。

 併せて、配当方針を変更すると発表した。変更後は、配当性向40%(従来は配当性向の基準なし)を目安とする累進配当を基本方針とし、安定的かつ持続的な配当の実施をめざすとしている。

★13:38  HOYA-後場上げ幅拡大 273万6600株の自己株消却へ 割合0.79%
 HOYA<7741.T>が後場上げ幅拡大。同社は13時30分、273万6600株の自己株式を消却すると発表した。消却予定日は5月14日。消却前の発行済み株式総数に対する割合は0.79%となる。

★13:51  ベストワン-後場急伸 4月の月間予約受注額13%増 4月として過去最高
 ベストワンドットコム<6577.T>が後場急伸。同社は1日13時30分、4月の月間予約受注額は3億2870万4000円(前年同月比13.2%増)だったと発表した。
 
 4月として過去最高を更新した。特集セールを実施したゴールデンウィーク期間前後に出発のMSCベリッシマ、ノルウェージャンスピリットをはじめ、6月~8月出発のコスタセレーナの各クルーズの販売が好調だった。

★13:58  加地テック-急落 今期最終益12%減見込む 前期は0.1%増
 加地テック<6391.T>が急落。同社は4月30日、26.3期通期の連結純利益予想を5.1億円(前期比11.9%減)に、年間配当予想を40円(前期は40円)にすると発表した。

 水素ステーションの新規建設数が鈍化するなどの外部要因の影響もあり、大幅な販売増加は難しい状況としている。

 25.3期通期の連結純利益は5.8億円(前の期比0.1%増)だった。賃上げ促進税制の影響により法人税などが減少したことが寄与した。

★14:05  シンフォニア-大和が目標株価を引き上げ 防衛関連、半導体関連の事業環境を整理
 シンフォニア テクノロジー<6507.T>が続伸。大和証券では、防衛関連、半導体関連の事業環境を整理。投資判断は「2(アウトパフォーム)」を継続し、目標株価は3600円→7100円に引き上げた。

 大和では、営業利益は25/3期:155億円(YoY+55%)、26/3期:170億円(同+10%)と予想。防衛関連の増収効果、クリーン搬送システムの緩やかな回復を見込む。26/3期会社計画の営業利益は保守的な傾向を踏まえ、YoY横ばい~5%増益を想定している。すでに防衛関連の受注高が全体の40%程度を占めることから、防衛関連銘柄のバリュエーションをベースにしたという。また、アップサイドとして、半導体関連のシェアアップが実現するか、キャッシュアロケーションの変化等に注目している。

★14:11  三井不動産-大幅高 日銀が物価見通し引き下げ 長期金利も低下し不動産株に買い
 三井不動産<8801.T>が大幅高。日銀が1日昼に、金融政策決定会合の結果とともに展望レポートを公表したことが材料視されている。

 政策金利については市場予想通りに0.5%程度を維持することとなったが、2025年度の実質国内総生産(GDP)と消費者物価指数(CPI、除く生鮮食品)は前回の1月時点よりも見通しを引き下げた。物価上昇などを背景とした日銀による利上げ観測が後退し、国内の10年債利回りも後場に入り1.3%を下回る水準に低下している。

 この流れを受けて、金利低下のメリットを受けられる不動産株に買いが入っている。三菱地所<8802.T>や住友不動産<8830.T>なども高い。

★14:17  ソニーG-反落 半導体事業スピンオフの計画ないとコメント
 ソニーグループ<6758.T>が反落。同社は4月30日、半導体事業(イメージング&センシング・ソリューション事業)のパーシャル・スピンオフを検討しているとの一部報道に対し、現時点で報道されているような計画はないとのコメントを発表した。

 同事業の成長に向けた中長期戦略について常にさまざまな検討を行っているが、現時点において、決定した事項はないとしている。


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