後場コメント No.3 ＳＵＢＡＲＵ、クラレ、ＡＤＥＫＡ、東邦ＨＤ、邦アセチレン、東プレ
★13:06 ＳＵＢＡＲＵ－後場下げ幅拡大 前期営業益13％減 今期予想は非開示
ＳＵＢＡＲＵ<7270.T>が後場下げ幅拡大。同社は14日13時、25.3期通期の連結営業利益（IFRS）は4053億円（前の期比13.4％減）だったと発表した。市場コンセンサスは4405億円。会社計画は4300億円。
販売奨励金の増加、自動車売上台数の減少、研究開発費の増加、航空宇宙事業における引当金の計上などが響いた。
26.3期の連結業績予想は非開示とした。米国の関税政策の動向など同社グループを取り巻く事業環境は先行き不透明な状況が続いており、現時点で合理的な算定が困難であるためとしている。
ＳＵＢＡＲＵ<7270.T>が後場下げ幅拡大。同社は14日13時、25.3期通期の連結営業利益（IFRS）は4053億円（前の期比13.4％減）だったと発表した。市場コンセンサスは4405億円。会社計画は4300億円。
販売奨励金の増加、自動車売上台数の減少、研究開発費の増加、航空宇宙事業における引当金の計上などが響いた。
26.3期の連結業績予想は非開示とした。米国の関税政策の動向など同社グループを取り巻く事業環境は先行き不透明な状況が続いており、現時点で合理的な算定が困難であるためとしている。
★13:10 クラレ－後場プラス転換 2200万株・300億円を上限に自社株買い 割合6.79％
クラレ<3405.T>が後場プラス転換。同社は5月14日、2200万株・300億円を上限とした自己株取得枠を設定すると発表した。取得期間は2025年5月15日～2025年12月15日。なお、上限株数を取得した場合の自己株式を除いた発行済株式総数に対する割合は6.79％となる。
クラレ<3405.T>が後場プラス転換。同社は5月14日、2200万株・300億円を上限とした自己株取得枠を設定すると発表した。取得期間は2025年5月15日～2025年12月15日。なお、上限株数を取得した場合の自己株式を除いた発行済株式総数に対する割合は6.79％となる。
★13:10 クラレ－後場プラス転換 1Q連結営業利益35％減も自社株買いを好感
クラレ<3405.T>が後場プラス転換。同社は14日13時に、25.12期1Q（1-3月）の連結営業利益は186.5億円（前年同期比35.2％減）だったと発表した。
ビニルアセテートセグメントが、原燃料価格の上昇や在庫評価差額のマイナス影響を受け、大幅な減益となった。機能材料セグメントが米国寒波や生産トラブルの影響などがあったことで減益となったことや、繊維セグメントが欧州経済の低迷や自動車生産台数減少の影響などにより赤字拡大となったことも響いた。
併せて、同社は2200万株・300億円を上限とした自己株取得枠を設定すると発表。株価は自社株買いが好感され、買いが入っている。
クラレ<3405.T>が後場プラス転換。同社は14日13時に、25.12期1Q（1-3月）の連結営業利益は186.5億円（前年同期比35.2％減）だったと発表した。
ビニルアセテートセグメントが、原燃料価格の上昇や在庫評価差額のマイナス影響を受け、大幅な減益となった。機能材料セグメントが米国寒波や生産トラブルの影響などがあったことで減益となったことや、繊維セグメントが欧州経済の低迷や自動車生産台数減少の影響などにより赤字拡大となったことも響いた。
併せて、同社は2200万株・300億円を上限とした自己株取得枠を設定すると発表。株価は自社株買いが好感され、買いが入っている。
★13:15 ＡＤＥＫＡ－後場下げ幅拡大 今期営業益16％増見込むもコンセンサス下回る
ＡＤＥＫＡ<4401.T>が後場下げ幅拡大。同社は14日13時、26.3期通期の連結営業利益予想を430億円（前期比4.9％増）に、年間配当予想を104円（前期は100円）にすると発表した。市場コンセンサスは444億円。
化学品セグメントの増益や食品セグメントの微増益を見込んでいる。米国の関税政策による同社事業への影響については、現時点で合理的な算定が困難であるため、連結業績予想に織り込んでいない。想定為替レートは1米ドル150円、1ユーロ157円。為替感応度は、1円の円高となった場合、営業利益でドルは約1億円、ユーロは約3000万円の減益と試算している。
25.3期通期の連結営業利益は410億円（前の期比15.8％増）だった
併せて、シティインデックスイレブンスによる、日本農薬<4997.T>の保有方針について検討するための特別委員会の設置に係る定款変更に関する株主提案には反対することも発表した。
なお、株価は今期見通しがコンセンサス予想を下回る結果となったことで、売りが優勢となっている。
ＡＤＥＫＡ<4401.T>が後場下げ幅拡大。同社は14日13時、26.3期通期の連結営業利益予想を430億円（前期比4.9％増）に、年間配当予想を104円（前期は100円）にすると発表した。市場コンセンサスは444億円。
化学品セグメントの増益や食品セグメントの微増益を見込んでいる。米国の関税政策による同社事業への影響については、現時点で合理的な算定が困難であるため、連結業績予想に織り込んでいない。想定為替レートは1米ドル150円、1ユーロ157円。為替感応度は、1円の円高となった場合、営業利益でドルは約1億円、ユーロは約3000万円の減益と試算している。
25.3期通期の連結営業利益は410億円（前の期比15.8％増）だった
併せて、シティインデックスイレブンスによる、日本農薬<4997.T>の保有方針について検討するための特別委員会の設置に係る定款変更に関する株主提案には反対することも発表した。
なお、株価は今期見通しがコンセンサス予想を下回る結果となったことで、売りが優勢となっている。
★13:19 東邦ＨＤ－後場下げ幅拡大 300万株・100億円を上限に自社株買い 割合4.79％
東邦ホールディングス<8129.T>が後場下げ幅拡大。同社は14日13時、300万株・100億円を上限とする自己株式の取得を行うと発表した。取得期間は5月15日～12月31日。上限株数を取得した場合の自己株式を除いた発行済株式総数に対する割合は4.79％となる。
なお、株価は同時発表した決算を受けて売りが優勢となっている。
東邦ホールディングス<8129.T>が後場下げ幅拡大。同社は14日13時、300万株・100億円を上限とする自己株式の取得を行うと発表した。取得期間は5月15日～12月31日。上限株数を取得した場合の自己株式を除いた発行済株式総数に対する割合は4.79％となる。
なお、株価は同時発表した決算を受けて売りが優勢となっている。
★13:19 東邦ＨＤ－後場下げ幅拡大 今期営業益9％増見込む コンセンサス下回る
東邦ホールディングス<8129.T>が後場下げ幅拡大。同社は14日13時、26.3期通期の連結営業利益予想を207億円（前期比9.3％増）に、年間配当予想を90円（前期は65円）にすると発表した。市場コンセンサスは221億円。
成長投資を行うほか、物価上昇、人件費などにより販管費の増加を見込む。一方、対売上高販管費率をコントロールすることにより、適正な利益の確保に努める。
25.3期通期の連結営業利益は189億円（前の期比2.0％減）だった。コロナ治療薬や検査薬の売り上げ減少があった一方で、スペシャリティ医薬品をはじめとする取扱卸を限定する製品の売り上げが引き続き伸長した。一方、販管費の増加により減益となった。
なお、今期の見通しがコンセンサスを下回ったこともあり、株価は売りが優勢となっている。
東邦ホールディングス<8129.T>が後場下げ幅拡大。同社は14日13時、26.3期通期の連結営業利益予想を207億円（前期比9.3％増）に、年間配当予想を90円（前期は65円）にすると発表した。市場コンセンサスは221億円。
成長投資を行うほか、物価上昇、人件費などにより販管費の増加を見込む。一方、対売上高販管費率をコントロールすることにより、適正な利益の確保に努める。
25.3期通期の連結営業利益は189億円（前の期比2.0％減）だった。コロナ治療薬や検査薬の売り上げ減少があった一方で、スペシャリティ医薬品をはじめとする取扱卸を限定する製品の売り上げが引き続き伸長した。一方、販管費の増加により減益となった。
なお、今期の見通しがコンセンサスを下回ったこともあり、株価は売りが優勢となっている。
★13:27 東邦アセチレン－後場急落 今期営業益1％減見込む 前期は一転減益
東邦アセチレン<4093.T>が後場急落。同社は14日13時、26.3期通期の連結営業利益予想を19.0億円（前期比0.8％減）に、年間配当予想を14円（前期は14円）にすると発表した。
既存事業の競争力強化と成長分野への積極投資を行うとともに、人的資本経営を推進し、中期経営計画の諸施策を進める。不確実性が高まる状況下では、今期が最終年度となる中期経営計画達成のハードルは高いとみている。
25.3期通期の連結営業利益は19.1億円（前の期比9.5％減）だった。会社計画は23.0億円（前の期比8.7％増）だった。多賀城工場の大規模定期修理を実施したことにより、主力のガス関連事業が減益となった。器具器材関連事業の減益も響いた。
併せて、東証スタンダード市場への市場区分変更申請に向けた準備を開始したことも発表した。改善期間終了期限の2026年3月末までの期間中に、基準に適合できない可能性があるためとしている。
東邦アセチレン<4093.T>が後場急落。同社は14日13時、26.3期通期の連結営業利益予想を19.0億円（前期比0.8％減）に、年間配当予想を14円（前期は14円）にすると発表した。
既存事業の競争力強化と成長分野への積極投資を行うとともに、人的資本経営を推進し、中期経営計画の諸施策を進める。不確実性が高まる状況下では、今期が最終年度となる中期経営計画達成のハードルは高いとみている。
25.3期通期の連結営業利益は19.1億円（前の期比9.5％減）だった。会社計画は23.0億円（前の期比8.7％増）だった。多賀城工場の大規模定期修理を実施したことにより、主力のガス関連事業が減益となった。器具器材関連事業の減益も響いた。
併せて、東証スタンダード市場への市場区分変更申請に向けた準備を開始したことも発表した。改善期間終了期限の2026年3月末までの期間中に、基準に適合できない可能性があるためとしている。
★13:28 東プレ－後場急落 今期営業益23％減見込む 減配見通しも発表
東プレ<5975.T>が後場急落。同社は14日13時、26.3期通期の連結営業利益予想を220億円（前期比23.2％減）に、年間配当予想を80円（前期は85円）にすると発表した。市場コンセンサスは261億円。
プレス関連製品事業においては、自動車業界全体で再編が加速している中、米国の貿易政策の動向や中国経済の低迷、不安定な為替変動といった外部環境の不確実性も高まっており、同社グループを取り巻く事業環境にも大きな影響を及ぼすと予想する。
25.3期通期の連結営業利益は286億円（前の期比27.9％増）だった。会社計画の220億円から上振れた。プレス関連製品事業における北米での増益などが寄与した。期末配当は従来予想の35円に対し50円（前の期は30円）に決定した。
東プレ<5975.T>が後場急落。同社は14日13時、26.3期通期の連結営業利益予想を220億円（前期比23.2％減）に、年間配当予想を80円（前期は85円）にすると発表した。市場コンセンサスは261億円。
プレス関連製品事業においては、自動車業界全体で再編が加速している中、米国の貿易政策の動向や中国経済の低迷、不安定な為替変動といった外部環境の不確実性も高まっており、同社グループを取り巻く事業環境にも大きな影響を及ぼすと予想する。
25.3期通期の連結営業利益は286億円（前の期比27.9％増）だった。会社計画の220億円から上振れた。プレス関連製品事業における北米での増益などが寄与した。期末配当は従来予想の35円に対し50円（前の期は30円）に決定した。
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