後場コメント No.1 PRISMBio、ミガロHD、ビカダンHD、アイル、リンナイ、クラダシ

2025/06/09(月) 15:31
★12:32  プリズムバイオラボ-後場プラス転換 PepMetics技術ライブラリー化合物の特許取得
 PRISM BioLab<206A.T>が後場プラス転換。同社は9日12時、2025年5月30日に、新規化合物群に関する特許を取得したと発表した。
 
 同社は、基盤技術である「PepMetics技術」により、ペプチド骨格を模倣できる化合物群を作り、継続的にライブラリーの拡充を進めているという。今回の特許もその一環で、特許を取得した化合物空間によりライブラリーの多様性が高まり、薬物候補化合物の創出の可能性を高めることが期待される。今後、海外主要国における特許取得も進め、さらなる事業発展を実現していくとした。

★12:34  ミガロHD-後場下げ幅縮小 「FreeiD」がブランシャールの賃貸マンションで標準採用化へ
 ミガロホールディングス<5535.T>が後場下げ幅縮小。同社は9日11時30分、グループ会社のDXYZが開発・提供する顔認証プラットフォーム「FreeiD」について、ブランシャール(北海道札幌市)が供給する賃貸マンションにおいて、今後、標準採用化が決定したと発表した。
 
 2023年7月に「FreeiD」を北海道内初導入した「ブランシャール ALAIN 西町」を皮切りに、約1年半で20棟へ導入が完了しているとした。

★12:45  ビューティカダン-大幅に8日続伸 Cultiveraと業務委託契約締結
 ビューティカダンホールディングス<3041.T>が大幅に8日続伸。同社は9日12時30分、Cultivera(沖縄県国頭郡恩納村)との連携による先進的な栽培技術の導入に向けたコンサルタント業務委託契約を締結したと発表した。
 
 Cultiveraは、沖縄科学技術大学院大学(OIST)が運営するスタートアップ支援施設「OIST Innovation Incubator」に拠点を構え、バイオサイエンスと環境制御技術を融合した「モイスカルチャー農法」を開発・展開する農業スタートアップだという。同連携により、農業の分野における栽培試験計画の作成や指導などを行い、モイスカルチャー農法による菊栽培や周年栽培への応用などへの波及展開をめざすとしている。

★12:56  アイル-大幅に3日続落 3Q累計営業益6%増もコンセンサス下回る
 アイル<3854.T>が大幅に3日続落。同社は6日、25.7期3Q累計(8-4月)の連結営業利益は34.6億円(前年同期比6.0%増)だったと発表した。市場コンセンサスは35.6億円。

 継続的な大型案件の受注と安定した開発工程進捗による売上高の拡大、仕入品値上げに伴う顧客提供価格の改定、中堅・中小企業の多様化する働き方への対応によるストック売上高の積み上げ、主力のパッケージソフトウェア「アラジンオフィス」の継続した機能強化に加え、パートナー企業と連携し豊富な導入事例をもとに顧客ごとに最適なシステム活用方法を提案したことなどにより、受注実績が堅調に推移したことなどが寄与した。

 なお、株価はコンセンサス予想を下回る結果となったことで、売りが優勢となっている。

★13:03  リンナイ-MSMUFGが目標株価を引き上げ 今後の業績推移を織り込んでおらず割安感あり
 リンナイ<5947.T>が堅調。モルガン・スタンレーMUFG証券では、今後の業績推移を織り込んでおらず割安感ありと指摘。投資判断は「Overweight」を継続し、目標株価を4800円から4900円に引き上げた。

 モルガン・スタンレーでは、国内を中心とした業績堅調から、営業利益は26/3期中計目標(500億円)を上振れすると予想。株価は今後の業績推移を織り込んでおらず割安感があるとコメントしている。国内は高付加価値製品の販売好調等が寄与。米国は、中古住宅市場は低調だがタンクレス市場は底打ちし需要は改善。中国は、市況は厳しいが、レイオフ実施等の固定費削減効果が寄与し利益は堅調。今後も利益重視で事業に取り組む方針である点に注目している。

★13:09  クラダシ-3日続伸 同社の取り組みが環境省の「mottECO導入モデル事業」に採択
 クラダシ<5884.T>が3日続伸。同社は9日12時、同社と「mottECO普及コンソーシアム」が運営する「食べ残し持ち帰りガイドライン普及委員会」の取り組みが、環境省の「mottECO導入モデル事業」に採択されたと発表した。
 
 同事業では、mottECOをテーマとしたイベントの開催や教育機関・自治体・省庁との連携事業への積極的な参加を通じて、「食べ残し持ち帰り促進ガイドライン」の消費者・事業者双方への周知、普及促進に取り組み、食べ残しの持ち帰りにおける消費者の安全と事業者の取り組みリスクの低減をめざすとしている。



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