〔Market Flash〕世界のインフレ率はコアの低下が停滞～ＳＭＢＣ日興

【14:10】世界のインフレ率はコアの低下が停滞～ＳＭＢＣ日興

　ＳＭＢＣ日興証券では、世界のヘッドラインCPIの前年比が、2025年1月の+4.1％から2月の+3.5％に急低下した後、一進一退となっていることを指摘している。3月および4月は+3.6％で、5月は+3.5％。コロナ禍前の+3％台前半に届いていない。また、世界のコアCPIの前年比も、2025年1月まで5カ月連続で+4.0％の後、2月以降は+4％割れで一進一退となっているとのこと。4月に+3.9％、5月に+3.8％低下基調にはあるものの、足元で低下の動きが停滞しているとＳＭＢＣ日興ではコメントしている。


【13:25】自動車ではスズキとホンダを選好～ＭＳＭＵＦＧ

　モルガン・スタンレーＭＵＦＧ証券では自動車セクターに関して、業界投資判断は「In-Line」を継続するものの、ネガティブバイアスで臨むとコメントしている。関税政策など外部環境の不透明感は強いと指摘。業界全体の株価にポジティブなスタンスを取りにくい中、個別では関税の影響が相対的に小さいスズキ<7269.T>とホンダ<7267.T>を選好している。


【10:20】欧州では追加関税の影響が顕在化～大和総研

　大和総研では欧州経済に関して、1-3月期は米国の追加関税実施前の駆け込み需要がユーロ圏経済を押し上げたが、4月に入ってその反動減が顕在化していると指摘している。4月の米国向け輸出は大幅に減少し、これが鉱工業生産の低下にもつながったとのこと。大和総研では、3月までの急増分が需要の先食いであったとすれば、米国向け輸出はもう一段減少してもおかしくないと考えており、4月の減少をもって輸出の落ち込みが一巡したと判断するのは早計とコメントしている。


【9:40】総合商社に「中立」のスタンスを継続～ＳＢＩ

　ＳＢＩ証券では、総合商社セクターに対する見方を「中立」としている。ウォーレン・バフェット氏が率いるバークシャー・ハサウェイによる保有比率の引き上げなどのカタリストがあり、セクターに対する過度な割安感は解消されたとみている。一方で、セクターを楽観的にみる動きは再度落ち着くと想定。米国相互関税による直接的、間接的影響がどのように各社の業績に現れるのかを確認したいとしている。個別では、丸紅<8002.T>、三井物産<8031.T>、住友商事<8058.T>、双日<2768.T>の4社を「買い」、伊藤忠<8001.T>、三菱商事<8058.T>、豊田通商<8015.T>の3社を「中立」とするスタンスを継続している。


【8:45】寄り前気配はニフコ、オークマ、帝人、レーザーテックが高い気配値

　主力株の寄り前気配では、ニフコ<7988>+12.24%、オークマ<6103>+9.27%、帝人<3401>+6.44%、レーザーテック<6920>+4.88%、ＩＩＪ<3774>+4.56%、出光興産<5019>+4.55%、いよぎん<5830>+4.09%などが高い気配値。

　一方、Ｔ＆ＤＨＤ<8795>-7.01%、ネクソン<3659>-5.45%、東邦ＨＤ<8129>-5.42%、オリンパス<7733>-4.86%、モノタロウ<3064>-2.99%、第一生命<8750>-2.64%、ＺＯＺＯ<3092>-2.39%などが安い気配値となっている。