後場コメント No.2 堀場製、THK、森永乳、マキタ、学びエイド、スカイマーク

2026/06/16(火) 15:30
★12:56  堀場製作所-4日続伸 富士フイルムと「インラインラマン高感度計測システム」を共同開発
 堀場製作所<6856.T>が4日続伸。同社は16日、富士フイルムホールディングス<4901.T>傘下の富士フイルムと、バイオ医薬品製造の培養・精製工程におけるタンクや装置内の成分濃度を連続的にリアルタイムで可視化する「インラインラマン高感度計測システム」を共同開発したと発表した。
 
 今回、両社が開発したシステムは、高感度ラマン分光装置と高集光効率シングルユースプローブ、独自の計測アルゴリズムを組み合わせたものだという。富士フイルムが写真・光学デバイス事業で培ってきた光学設計技術およびバイオCDMO事業におけるバイオ医薬品製造の知見と、同社が持つ高い感度・精度・安定性を誇るラマン分光の技術を融合し、業界最高感度を実現した「インラインラマン高感度計測システム」を開発。これにより、培養液・精製液中の成分の変化を高精度かつリアルタイムに可視化することが可能となるとした。

★12:58  THK-SMBC日興が目標株価引き上げ 3Q以降の受注高に注目
 THK<6481.T>が4日続伸。SMBC日興証券では、業績は力強いとし、3Q以降の受注高に注目。投資評価「2(中立)」を継続し、目標株価を5600円→8000円と引き上げた。

 SMBC日興では、中国や日米の半導体需要回復が従来想定より強いことを織り込み、営業利益予想を上方修正した。26.12期3Q受注高が季節性としてQoQでピークアウトしたのち、4QもQoQ-5%と予想するが、3Q以降も力強い受注高が継続できればさらに株価は上昇するとみている。

★13:16  森永乳業-後場下げ幅拡大 公取委、アイス大手6社に立ち入り検査と伝わる
 森永乳業<2264.T>が後場下げ幅拡大。市販用アイスクリームの価格を巡ってカルテルを結んだ疑いがあるとして、公正取引委員会が16日に独禁法違反(不当な取引制限)の疑いで大手6社に立ち入り検査したと報じられたことが嫌気されている。

 16日12時の共同通信報道によれば、立ち入り検査の対象となったのは、同社、明治ホールディングス<2269.T>傘下の明治、江崎グリコ<2206.T>、ロッテ、森永製菓<2201.T>、赤城乳業のようだ。関係者への取材で分かったもよう。公取委がアイスに関する価格カルテルの疑いを調査するのは初としている。

★13:23  マキタ-SMBC日興が目標株価引き上げ 中期成長力を織り込みやすい局面
 マキタ<6586.T>が続伸。SMBC日興証券では、中期成長力を織り込みやすい局面と判断。投資評価「1(アウトパフォーム)」を継続し、目標株価を7000円→8100円と引き上げた。

 SMBC日興では、27.3期会社計画は北米売上高の前提が保守的であり、営業利益計画は若干の上振れが可能と考えている。40Vmax拡販による成長ストーリーが開示されたことも含めて、株式市場では中期的な成長力を織り込みやすい局面と想定。また、28.3期SMBC予想EPSに基づくPERは16倍(6月12日終値)と過去最低水準であることから、引き続き割安感が強いとみている。

★13:26  学びエイド-7日続落 今期営業黒字転換見込むも前期の赤字着地を嫌気
 学びエイド<184A.T>が変わらず挟み7日続落。同社は15日、27.4期通期の営業損益予想を1.1億の黒字(前期は1.7億円の赤字)にすると発表した。

 前期の業績予想修正を厳粛に受け止め、強固な収益基盤の早期確立と中長期的な成長基盤の構築を最優先課題として取り組む。主軸となる学習塾領域においては、NOVAホールディングスとの協業をより深化させ、次世代のシステム基盤開発を引き続き推進する。

 26.4期通期の営業損益は1.7億円の赤字(前の期末は3.0億円の赤字)だった。
  
 なお株価は、前期の赤字着地が嫌気され、売りが優勢となっている。
  

★13:38  スカイマーク-大和が目標株価引き下げ 国内航空の事業環境改善による業績回復に期待
 スカイマーク<9204.T>が3日ぶり反落。大和証券では、国内航空の事業環境改善による業績回復に期待。投資判断は「2(アウトパフォーム)」を継続し、目標株価を560円→490円に引き下げた。

 大和では、27.3期は中東紛争を受けたジェット燃料の高騰影響、整備費や機材リース料などの増加があるとして減益を見込んでいる。一方、国内線における燃料サーチャージは27年度からの導入が計画されており、28.3期の収益性改善を予想。29.3期より供給力増加による業績拡大を見込む。足元ではジェット燃料価格の高騰により業績は厳しいものの、今後の燃料価格下落・国内航空の事業環境好転などにより業績改善の進展が想定され、株価に上昇余地があるとみている。


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