前場コメント No.9 日清粉Ｇ、ニップン、セカンドリテイ、ニチコン、Ａ＆ＤホロンＨＤ、ヤマハ発
★9:30 日清製粉Ｇ－大和が目標株価引き上げ 北米製粉の堅調な販売と価格改定によるコスト対応を見込む
日清製粉グループ本社<2002.T>が反発。大和証券では、北米製粉の堅調な販売と価格改定によるコスト対応を見込むと判断。投資判断「3（中立）」を継続、目標株価を2000円→2500円と引き上げた。
大和では、27.3期2Qの営業利益は前年同期比3％増の116億円と、大和予想と市場予想をやや上回ったと指摘している。北米製粉の堅調な販売や東南アジアのプレミックス販売伸長が海外事業の増益に寄与。一方、国内は中食・惣菜事業の販売不振、製粉事業の出荷数量伸び悩みとコスト増で苦戦した。通期営業利益計画は据え置かれ、下期は減益を想定する。中東情勢によるコスト影響拡大に対して価格改定を進め、自己株式取得上限200億円の発表も好印象とする。
日清製粉グループ本社<2002.T>が反発。大和証券では、北米製粉の堅調な販売と価格改定によるコスト対応を見込むと判断。投資判断「3（中立）」を継続、目標株価を2000円→2500円と引き上げた。
大和では、27.3期2Qの営業利益は前年同期比3％増の116億円と、大和予想と市場予想をやや上回ったと指摘している。北米製粉の堅調な販売や東南アジアのプレミックス販売伸長が海外事業の増益に寄与。一方、国内は中食・惣菜事業の販売不振、製粉事業の出荷数量伸び悩みとコスト増で苦戦した。通期営業利益計画は据え置かれ、下期は減益を想定する。中東情勢によるコスト影響拡大に対して価格改定を進め、自己株式取得上限200億円の発表も好印象とする。
★9:32 ニップン－反発 上期最終益9.7％増 政策保有株式の売却益計上が寄与
ニップン<2001.T>が反発。同社は6日、27.3期上期（4-9月）の連結純利益は102.3億円（前年同期比9.7％増）だったと発表した。政策保有株式の縮減方針に基づいて投資有価証券を売却し、売却益49.6億円を特別利益に計上したことなどが寄与した。
ニップン<2001.T>が反発。同社は6日、27.3期上期（4-9月）の連結純利益は102.3億円（前年同期比9.7％増）だったと発表した。政策保有株式の縮減方針に基づいて投資有価証券を売却し、売却益49.6億円を特別利益に計上したことなどが寄与した。
★9:33 セカンドリテイリング－急騰 通期営業益を上方修正 上期は65％増
セカンドリテイリング<2681.T>が急騰。同社は6日、27.3期通期の連結営業利益予想を従来の130億円から170億円（前期比19.4％増）に上方修正すると発表した。
上期はリユース衣料・服飾雑貨の販売伸長に加え、ゲオ事業におけるリユーススマートフォンの価格体系の適正化などにより、各段階利益は期初予想を上回る進ちょくとなった。下期は免税制度の変更や暖冬懸念、システムセキュリティ強化などの影響を慎重に見込み、通期予想を引き上げた。
27.3期上期（4-9月）の連結営業利益は83.8億円（前年同期比64.8％増）だった。
セカンドリテイリング<2681.T>が急騰。同社は6日、27.3期通期の連結営業利益予想を従来の130億円から170億円（前期比19.4％増）に上方修正すると発表した。
上期はリユース衣料・服飾雑貨の販売伸長に加え、ゲオ事業におけるリユーススマートフォンの価格体系の適正化などにより、各段階利益は期初予想を上回る進ちょくとなった。下期は免税制度の変更や暖冬懸念、システムセキュリティ強化などの影響を慎重に見込み、通期予想を引き上げた。
27.3期上期（4-9月）の連結営業利益は83.8億円（前年同期比64.8％増）だった。
★9:39 ニチコン－急騰 通期営業益を上方修正 上期は4.5倍
ニチコン<6996.T>が急騰。同社は6日、27.3期通期の連結営業利益予想を従来の87.0億円から120.0億円（前期比85.9％増）に上方修正すると発表した。
生成AIサーバーやデータセンター向けの需要拡大を背景に、アルミ電解コンデンサの販売が好調に推移した。車載関連機器向け製品や家庭用蓄電システムの販売が堅調だったことや、増収に伴う稼働益の改善なども反映した。
27.3期上期（4-9月）の連結営業利益は69.6億円（前年同期比4.5倍）だった。
ニチコン<6996.T>が急騰。同社は6日、27.3期通期の連結営業利益予想を従来の87.0億円から120.0億円（前期比85.9％増）に上方修正すると発表した。
生成AIサーバーやデータセンター向けの需要拡大を背景に、アルミ電解コンデンサの販売が好調に推移した。車載関連機器向け製品や家庭用蓄電システムの販売が堅調だったことや、増収に伴う稼働益の改善なども反映した。
27.3期上期（4-9月）の連結営業利益は69.6億円（前年同期比4.5倍）だった。
★9:40 Ａ＆ＤホロンＨＤ－急騰 通期営業益を上方修正 上期は31％減
Ａ＆Ｄホロンホールディングス<7745.T>が急騰。同社は6日、27.3期通期の連結営業利益予想を従来の70億円から80億円（前期比13.1％減）に上方修正すると発表した。
上期は計測・計量機器事業および医療・健康機器事業が好調に推移したことに加え、米国関税の還付や為替の影響などにより、売上高・利益ともに当初予想を上回った。足元の業績や今後の需要予測など、最新の見通しを踏まえて通期予想を引き上げた。
27.3期上期（4-9月）の連結営業利益は21.8億円（前年同期比31.0％減）だった。
Ａ＆Ｄホロンホールディングス<7745.T>が急騰。同社は6日、27.3期通期の連結営業利益予想を従来の70億円から80億円（前期比13.1％減）に上方修正すると発表した。
上期は計測・計量機器事業および医療・健康機器事業が好調に推移したことに加え、米国関税の還付や為替の影響などにより、売上高・利益ともに当初予想を上回った。足元の業績や今後の需要予測など、最新の見通しを踏まえて通期予想を引き上げた。
27.3期上期（4-9月）の連結営業利益は21.8億円（前年同期比31.0％減）だった。
★9:41 ヤマハ発動機－野村が目標株価を引き上げ 来期にかけては構造改革の効果顕在化も期待
ヤマハ発動機<7272.T>が大幅反発。野村証券では、来期にかけては構造改革の効果顕在化も期待。投資評価は「Buy」を継続し、目標株価は1900円→2100円に引き上げた。
野村では、Q3実績には米国固定資産売却益160億円(従来はQ4に発生が見込まれていた)が含まれていることを勘案すれば、実質想定線の着地と評価。主力のMC(モーターサイクル)事業の収益環境は依然として良好で、在庫水準を踏まえると当面は収益を牽引する業績ドライバーとして期待できるとみている。加えて、マネジメントは、26.12期から本格的に構造改革に取り組む姿勢を見せており進捗は順調。構造改革は、26.12期のOLV事業に留まらず、来期以降も継続的に他事業にも展開されると見込んでいる。
ヤマハ発動機<7272.T>が大幅反発。野村証券では、来期にかけては構造改革の効果顕在化も期待。投資評価は「Buy」を継続し、目標株価は1900円→2100円に引き上げた。
野村では、Q3実績には米国固定資産売却益160億円(従来はQ4に発生が見込まれていた)が含まれていることを勘案すれば、実質想定線の着地と評価。主力のMC(モーターサイクル)事業の収益環境は依然として良好で、在庫水準を踏まえると当面は収益を牽引する業績ドライバーとして期待できるとみている。加えて、マネジメントは、26.12期から本格的に構造改革に取り組む姿勢を見せており進捗は順調。構造改革は、26.12期のOLV事業に留まらず、来期以降も継続的に他事業にも展開されると見込んでいる。
関連ニュース
日本株の最新ニュース
関連コンテンツ
