後場コメント No.5 愛媛銀、ｔｒｉｐｌａ、古河電、クボタ、ＫＯＫＵＳＡＩ、テクノ菱和
★13:37 愛媛銀行－5日ぶり大幅反発 上期最終益93％増 貸出金利息の増加などが寄与
愛媛銀行<8541.T>が5日ぶり大幅反発。同行は9日13時30分、27.3期上期（4-9月）の連結純利益は52.0億円（前年同期比93.3％増）だったと発表した。貸出金利息の増加や有価証券利息配当金の増加などが寄与した。
愛媛銀行<8541.T>が5日ぶり大幅反発。同行は9日13時30分、27.3期上期（4-9月）の連結純利益は52.0億円（前年同期比93.3％増）だったと発表した。貸出金利息の増加や有価証券利息配当金の増加などが寄与した。
★13:50 ｔｒｉｐｌａ－急騰 光通信が大株主に浮上 保有割合は5.03％
ｔｒｉｐｌａ<5136.T>が急騰。同社について、光通信<9435.T>が大株主に浮上した。11月6日受付分の大量保有報告書（5％ルール）で判明した。保有目的は純投資。保有割合は5.03％となっている。
ｔｒｉｐｌａ<5136.T>が急騰。同社について、光通信<9435.T>が大株主に浮上した。11月6日受付分の大量保有報告書（5％ルール）で判明した。保有目的は純投資。保有割合は5.03％となっている。
★14:04 古河電工－後場上げ幅縮小 通期営業益を上方修正も材料出尽くし 上期は3.0倍
古河電気工業<5801.T>が後場上げ幅縮小。同社は9日14時、27.3期通期の連結営業利益予想を従来の1230億円から1360億円（前期比2.1倍）に上方修正すると発表した。市場コンセンサスは1304億円。
データセンター関連製品の需要増加に伴い、光ソリューション事業の売上高が拡大する見通しを反映した。
27.3期上期（4-9月）の連結営業利益は576億円（前年同期比3.0倍）だった。光ファイバー・ケーブルや光半導体関連製品など、データセンター向け製品の販売増加が寄与した。
なお、材料出尽くし感から手じまい売りが出ており、株価は上げ幅を縮めている。
古河電気工業<5801.T>が後場上げ幅縮小。同社は9日14時、27.3期通期の連結営業利益予想を従来の1230億円から1360億円（前期比2.1倍）に上方修正すると発表した。市場コンセンサスは1304億円。
データセンター関連製品の需要増加に伴い、光ソリューション事業の売上高が拡大する見通しを反映した。
27.3期上期（4-9月）の連結営業利益は576億円（前年同期比3.0倍）だった。光ファイバー・ケーブルや光半導体関連製品など、データセンター向け製品の販売増加が寄与した。
なお、材料出尽くし感から手じまい売りが出ており、株価は上げ幅を縮めている。
★14:07 クボタ－後場急落 3Q累計営業益41％増もコンセンサス下回る
クボタ<6326.T>が後場急落。同社は9日14時、26.12期3Q累計（1-9月）の連結営業利益（IFRS）は3025.7億円（前年同期比40.9％増）だったと発表した。市場コンセンサスは3325.5億円。
米国関税の影響やインフレに伴うコスト増加などがあったものの、為替の改善や機械部門における北米を中心とした価格改定、販売増加による増益効果に加え、関税還付も寄与した。
なお、株価はコンセンサスを下回る結果を受けて、売りが優勢となっている。
クボタ<6326.T>が後場急落。同社は9日14時、26.12期3Q累計（1-9月）の連結営業利益（IFRS）は3025.7億円（前年同期比40.9％増）だったと発表した。市場コンセンサスは3325.5億円。
米国関税の影響やインフレに伴うコスト増加などがあったものの、為替の改善や機械部門における北米を中心とした価格改定、販売増加による増益効果に加え、関税還付も寄与した。
なお、株価はコンセンサスを下回る結果を受けて、売りが優勢となっている。
★14:09 コクサイエレ－後場急落 上期営業益62％増 通期予想は据え置き
ＫＯＫＵＳＡＩ ＥＬＥＣＴＲＩＣ<6525.T>が後場急落。同社は9日14時、27.3期上期（4-9月）の連結営業利益（IFRS）は368.1億円（前年同期比62.1％増）だったと発表した。市場コンセンサスは358億円。
AI関連需要の拡大を背景に、高性能ロジック半導体やDRAM向けの設備投資が高水準で推移した。DRAMやロジック半導体向けを中心に製造装置やサービスの売上高が増加し、収益を押し上げた。27.3期通期の連結営業利益予想は794.0億円（前期比89.8％増）を据え置いた。
なお、通期予想が据え置きとなったことから、株価は売りが優勢となっている。
ＫＯＫＵＳＡＩ ＥＬＥＣＴＲＩＣ<6525.T>が後場急落。同社は9日14時、27.3期上期（4-9月）の連結営業利益（IFRS）は368.1億円（前年同期比62.1％増）だったと発表した。市場コンセンサスは358億円。
AI関連需要の拡大を背景に、高性能ロジック半導体やDRAM向けの設備投資が高水準で推移した。DRAMやロジック半導体向けを中心に製造装置やサービスの売上高が増加し、収益を押し上げた。27.3期通期の連結営業利益予想は794.0億円（前期比89.8％増）を据え置いた。
なお、通期予想が据え置きとなったことから、株価は売りが優勢となっている。
★14:14 テクノ菱和－後場マイナス転換 80万株・20億円を上限に自社株買い 割合1.28％
テクノ菱和<1965.T>が後場マイナス転換。同社は9日14時、80万株・20億円を上限とした自己株取得枠を設定すると発表した。
取得期間は2026年11月9日～2027年3月31日で、取得方法は東京証券取引所における自己株式立会外買付取引（ToSTNeT-3）を含む市場買い付け。上限株数を取得した場合の自己株式を除いた発行済株式総数に対する割合は1.28％となる。
なお、株価は同時に発表した決算を受けて売りが優勢となっている。
テクノ菱和<1965.T>が後場マイナス転換。同社は9日14時、80万株・20億円を上限とした自己株取得枠を設定すると発表した。
取得期間は2026年11月9日～2027年3月31日で、取得方法は東京証券取引所における自己株式立会外買付取引（ToSTNeT-3）を含む市場買い付け。上限株数を取得した場合の自己株式を除いた発行済株式総数に対する割合は1.28％となる。
なお、株価は同時に発表した決算を受けて売りが優勢となっている。
★14:14 テクノ菱和－後場マイナス転換 上期営業益23％減 人件費や移転費用などが響く
テクノ菱和<1965.T>が後場マイナス転換。同社は9日14時、27.3期上期（4-9月）の連結営業利益は49.2億円（前年同期比22.6％減）だったと発表した。
人件費やテレビCMの放映に伴う広告宣伝費が増加したほか、本社および東京本店の事務所移転に伴う一時費用が響いた。一方、半導体関連などの大型案件を受注し、受注高は前年同期比58.7％増となった。
27.3期通期の連結営業利益予想は160.0億円（前期比1.5％増）を据え置いた。
テクノ菱和<1965.T>が後場マイナス転換。同社は9日14時、27.3期上期（4-9月）の連結営業利益は49.2億円（前年同期比22.6％減）だったと発表した。
人件費やテレビCMの放映に伴う広告宣伝費が増加したほか、本社および東京本店の事務所移転に伴う一時費用が響いた。一方、半導体関連などの大型案件を受注し、受注高は前年同期比58.7％増となった。
27.3期通期の連結営業利益予想は160.0億円（前期比1.5％増）を据え置いた。
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