前場コメント No.3 丸一管、島津製、ブラザー、アイスタイル、五洋建、オープンハウス
★9:03 丸一鋼管－買い気配 通期営業益を上方修正 上期は27％増 増配も発表
丸一鋼管<5463.T>が買い気配。同社は9日、27.3期通期の連結営業利益予想を従来の369億円から417億円（前期比30.1％増）に上方修正すると発表した。北米子会社の業績が堅調に推移していることを踏まえた。
27.3期上期（4-9月）の連結営業利益は196.0億円（前年同期比27.1％増）だった。
併せて、27.3期の年間配当予想を52円から58円（前期は株式分割後換算で44.83円）に引き上げることも発表した。中間配当を26円から29円に決定し、期末配当予想も26円から29円に引き上げる。
丸一鋼管<5463.T>が買い気配。同社は9日、27.3期通期の連結営業利益予想を従来の369億円から417億円（前期比30.1％増）に上方修正すると発表した。北米子会社の業績が堅調に推移していることを踏まえた。
27.3期上期（4-9月）の連結営業利益は196.0億円（前年同期比27.1％増）だった。
併せて、27.3期の年間配当予想を52円から58円（前期は株式分割後換算で44.83円）に引き上げることも発表した。中間配当を26円から29円に決定し、期末配当予想も26円から29円に引き上げる。
★9:03 島津製作所－東海東京が目標株価引き上げ 半導体製造装置向けポンプの販売拡大を評価
島津製作所<7701.T>が買い気配。東海東京インテリジェンス・ラボでは、半導体関連需要の拡大と計測機器の収益拡大を踏まえ、利益予想を増額すると判断。レーティング「Outperform」を継続、目標株価を5200円→5800円と引き上げた。
東海東京では、27.3期2Qの営業利益は前年同期比19.1％増の231億円となり、関税還付に加え、産業機器、航空機器、計測機器の販売好調で予想を上回ったと指摘している。産業機器ではSPE向けTMP、航空機器では民間向けが収益に寄与。計測機器は新製品の販売拡大や消耗品、メンテナンスサービスの伸長でリカーリング売上が増えた。半導体関連需要を踏まえ、27.3期、28.3期とも営業増益を見込む。
島津製作所<7701.T>が買い気配。東海東京インテリジェンス・ラボでは、半導体関連需要の拡大と計測機器の収益拡大を踏まえ、利益予想を増額すると判断。レーティング「Outperform」を継続、目標株価を5200円→5800円と引き上げた。
東海東京では、27.3期2Qの営業利益は前年同期比19.1％増の231億円となり、関税還付に加え、産業機器、航空機器、計測機器の販売好調で予想を上回ったと指摘している。産業機器ではSPE向けTMP、航空機器では民間向けが収益に寄与。計測機器は新製品の販売拡大や消耗品、メンテナンスサービスの伸長でリカーリング売上が増えた。半導体関連需要を踏まえ、27.3期、28.3期とも営業増益を見込む。
★9:03 ブラザー－続伸 上期営業益2.1倍 配当予想を増額
ブラザー工業<6448.T>が続伸。同社は11月9日、27.3期上期の連結営業利益（IFRS）は819.5億円（前年同期比2.1倍）だったと発表した。
部材価格高騰の影響を受けたものの、前期に負担した米国追加関税の還付に加え、プリンティング・アンド・ソリューションズ事業における価格対応の効果や、マシナリー事業の産業機器およびインダストリアル・プリンティング事業のドミノにおける増収効果に、為替のプラス影響が寄与した。
併せて、27.3期の中間配当を従来予想50円に対し60円（前中間期は50円）に決定するとともに。期末配当予想を50円→60円（前期末は50円）に修正することも発表した。年間配当予想は100円→120円（前期は100円）となる。
ブラザー工業<6448.T>が続伸。同社は11月9日、27.3期上期の連結営業利益（IFRS）は819.5億円（前年同期比2.1倍）だったと発表した。
部材価格高騰の影響を受けたものの、前期に負担した米国追加関税の還付に加え、プリンティング・アンド・ソリューションズ事業における価格対応の効果や、マシナリー事業の産業機器およびインダストリアル・プリンティング事業のドミノにおける増収効果に、為替のプラス影響が寄与した。
併せて、27.3期の中間配当を従来予想50円に対し60円（前中間期は50円）に決定するとともに。期末配当予想を50円→60円（前期末は50円）に修正することも発表した。年間配当予想は100円→120円（前期は100円）となる。
★9:03 アイスタイル－売り気配 1Q最終赤字転落 新株予約権の消却損計上が響く
アイスタイル<3660.T>が売り気配。同社は9日、27.6期1Q（7-9月）の連結純損益は16.7億円の赤字（前年同期は6.5億円の黒字）だったと発表した。
国内のマーケティング支援事業やリテール事業が堅調に推移したほか、香港旗艦店も寄与したものの、取引ブランドの裾野拡大やシステム基盤の刷新など、将来に向けた成長投資により営業減益となった。加えて、第24回新株予約権の消却に伴う自己新株予約権消却損30.4億円を特別損失に計上したことが響き、最終赤字に転落した。
アイスタイル<3660.T>が売り気配。同社は9日、27.6期1Q（7-9月）の連結純損益は16.7億円の赤字（前年同期は6.5億円の黒字）だったと発表した。
国内のマーケティング支援事業やリテール事業が堅調に推移したほか、香港旗艦店も寄与したものの、取引ブランドの裾野拡大やシステム基盤の刷新など、将来に向けた成長投資により営業減益となった。加えて、第24回新株予約権の消却に伴う自己新株予約権消却損30.4億円を特別損失に計上したことが響き、最終赤字に転落した。
★9:03 五洋建設－買い気配 通期営業益を上方修正 上期は26％増
五洋建設<1893.T>が買い気配。同社は9日、27.3期通期の連結営業利益予想を従来の590.0億円から630.0億円（前期比13.9％増）に上方修正すると発表した。主に国内建築事業で工事採算の改善が見込まれることを踏まえた。市場コンセンサスは605億円。
27.3期上期（4-9月）の連結営業利益は324.2億円（前年同期比25.5％増）だった。大型工事を含む手持ち工事が順調に進ちょくした。
五洋建設<1893.T>が買い気配。同社は9日、27.3期通期の連結営業利益予想を従来の590.0億円から630.0億円（前期比13.9％増）に上方修正すると発表した。主に国内建築事業で工事採算の改善が見込まれることを踏まえた。市場コンセンサスは605億円。
27.3期上期（4-9月）の連結営業利益は324.2億円（前年同期比25.5％増）だった。大型工事を含む手持ち工事が順調に進ちょくした。
★9:03 五洋建設－買い気配 500万株・50億円を上限に自社株買い 割合1.9％
五洋建設<1893.T>が買い気配。同社は9日、500万株・50億円を上限とする自己株式の取得を行うと発表した。
取得期間は2026年11月10日～2027年1月31日。東京証券取引所における市場買付により取得する。取得する株式数の上限は、自己株式を除く発行済み株式総数の1.9％に相当する。
五洋建設<1893.T>が買い気配。同社は9日、500万株・50億円を上限とする自己株式の取得を行うと発表した。
取得期間は2026年11月10日～2027年1月31日。東京証券取引所における市場買付により取得する。取得する株式数の上限は、自己株式を除く発行済み株式総数の1.9％に相当する。
★9:03 オープンハウスＧ－大和が投資判断を引き下げ 新中計の公表なく、成長鈍化を示すガイダンス
オープンハウスグループ<3288.T>が反発。大和証券では、戸建の成長鈍化やマンションの反動減を踏まえると判断。投資判断を「2（アウトパフォーム）」から「3（中立）」へ引き下げ、目標株価を10800円→8100円と引き下げた。
大和では、26.9期は営業利益が前年同期比24.6％増の1818億円となったが、ほぼ横ばいの利益計画と新中計の未公表はネガティブな印象と指摘している。主力の戸建は総利益率が低下し、契約件数の伸び率も急速に鈍化。27.9期は戸建の低成長とマンションの減益を想定する。一方、新年度から富裕層向け商品をクロスセルするウェルス・マネジメントを新設し、米国不動産などを集約する。事業ポートフォリオ変革の具体的な展開に注目する。
オープンハウスグループ<3288.T>が反発。大和証券では、戸建の成長鈍化やマンションの反動減を踏まえると判断。投資判断を「2（アウトパフォーム）」から「3（中立）」へ引き下げ、目標株価を10800円→8100円と引き下げた。
大和では、26.9期は営業利益が前年同期比24.6％増の1818億円となったが、ほぼ横ばいの利益計画と新中計の未公表はネガティブな印象と指摘している。主力の戸建は総利益率が低下し、契約件数の伸び率も急速に鈍化。27.9期は戸建の低成長とマンションの減益を想定する。一方、新年度から富裕層向け商品をクロスセルするウェルス・マネジメントを新設し、米国不動産などを集約する。事業ポートフォリオ変革の具体的な展開に注目する。
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